資格道場
1級建築施工管理技士（第一次検定） 全分野の一問一答
📖 1級建築施工管理技士（第一次検定）「全分野」の全300問と解説（一覧）
1級建築施工管理技士（第一次検定）の全分野に関する一問一答（全300問）の正解と解説の一覧です。上の一問一答で実際に解いてから、ここで復習・確認できます。
-
問1．建築基準法において、建築物の屋根、柱、壁、床、はり及び階段は「主要構造部」に含まれる。
正解：○（正しい）
解説：主要構造部は壁・柱・床・はり・屋根・階段をいう。基礎や間柱、最下階の床、屋外階段などは構造上重要であっても主要構造部から除かれる。
-
問2．次のうち、建築基準法上の特殊建築物に該当しないものはどれか。
- ア．倉庫
- イ．病院
- ウ．共同住宅
- エ．事務所
正解：エ．事務所
解説：事務所は特殊建築物に該当しない。学校・病院・劇場・百貨店・共同住宅・倉庫・自動車車庫等は不特定多数の利用や火災危険性から特殊建築物とされる。
-
問3．建築物に附属する門又は塀は、建築基準法上の建築物に含まれる。
正解：○（正しい）
解説：建築物に附属する門・塀は建築物に含まれる。鉄道・軌道の線路敷地内の運転保安施設や跨線橋、プラットホームの上家等は建築物から除かれる。
-
問4．建築主は、建築確認を受けた工事を完了したとき、原則として工事完了の日から何日以内に建築主事等の完了検査を申請しなければならないか。
- ア．4日以内
- イ．7日以内
- ウ．14日以内
- エ．21日以内
正解：ア．4日以内
解説：完了検査の申請は工事完了日から4日以内に建築主事等に到達するように行わなければならない。検査済証の交付を受けるまで原則使用できない場合がある。
-
問5．建築基準法における「居室」とは、居住、執務、作業、集会、娯楽その他これらに類する目的のために継続的に使用する室をいう。
正解：○（正しい）
解説：居室の定義は継続的に使用する室であり、便所・廊下・浴室・更衣室等は継続使用しないため居室に該当しない。採光・換気規定の適用対象となる。
-
問6．次のうち、建築基準法上、居室の採光に有効な開口部の床面積に対する割合が最も大きいものはどれか。
- ア．住宅の居室
- イ．小学校の教室
- ウ．病院の病室
- エ．図書館の閲覧室
正解：イ．小学校の教室
解説：小学校等の教室は採光上最も厳しく床面積の5分の1以上を要する。住宅の居室・病院の病室は7分の1、図書館の閲覧室は採光規定の対象外である。
-
問7．建築面積の算定において、軒、ひさし等で外壁の中心線から水平距離1m以上突き出たものは、その先端から1m後退した線で囲まれた部分が算入される。
正解：○（正しい）
解説：軒・ひさし等が外壁から水平距離1m以上突き出る場合、先端から1m後退した部分までを建築面積に算入する。1m未満の突出部は算入されない。
-
問8．次のうち、建築基準法上、内装制限を受ける特殊建築物の居室等として規定されていないものはどれか。
- ア．百貨店の売場の居室
- イ．病院の病室がある階の居室
- ウ．小規模な事務所の事務室
- エ．劇場の客席部分
正解：ウ．小規模な事務所の事務室
解説：一定規模以下の事務所は内装制限の対象外である。劇場・病院・百貨店等の特殊建築物の居室は、用途・規模に応じ内装制限を受ける。
-
問9．建築物の階数の算定において、昇降機塔、装飾塔等で水平投影面積の合計が建築面積の8分の1以下のものは階数に算入しない。
正解：○（正しい）
解説：屋上部分の昇降機塔・装飾塔等および地階の倉庫・機械室等で水平投影面積が建築面積の8分の1以下のものは、階数に算入しない。
-
問10．次のうち、建築基準法上、防火区画を構成する部分の開口部に設ける防火設備として、最も適切なものはどれか。
- ア．開閉機構を持たない固定式の鋼製パネル
- イ．常時手動でのみ開閉する一般の鋼製建具
- ウ．ガラスをはめ込んだ通常の木製建具
- エ．煙感知器に連動して自動的に閉鎖する特定防火設備
正解：エ．煙感知器に連動して自動的に閉鎖する特定防火設備
解説：防火区画の開口部には特定防火設備または防火設備を設ける。常時開放した防火戸は火災時に煙感知器連動等で自動的に閉鎖する構造とする必要がある。
-
問11．中間検査を要する特定工程を含む建築物の工事について、特定工程後の工程に係る工事は、その特定工程に係る中間検査合格証の交付を受けた後でなければ施工してはならない。
正解：○（正しい）
解説：中間検査が義務付けられた特定工程では、合格証交付前に後続の工程の工事を行うことはできない。階数3以上の共同住宅の床・はりへの配筋工程等が代表例。
-
問12．次のうち、建設業法に基づき建設業の許可を受けなくても請け負うことができる軽微な建設工事として、最も適切なものはどれか。
- ア．請負代金の額が400万円の屋根工事
- イ．請負代金の額が800万円の電気工事
- ウ．請負代金の額が2,000万円の建築一式工事
- エ．延べ面積200m2の木造一戸建て住宅の建築一式工事
正解：ア．請負代金の額が400万円の屋根工事
解説：建築一式工事以外の建設工事では請負代金の額が500万円未満のものが軽微な建設工事である。建築一式工事は1,500万円未満または延べ面積150m2未満の木造住宅工事が該当する。
-
問13．住宅の居室には、採光のための窓その他の開口部を設け、その採光に有効な部分の面積は、原則としてその居室の床面積に対して7分の1以上としなければならない。
正解：○（正しい）
解説：住宅の居室の採光有効開口部は床面積の7分の1以上が原則。学校の教室は5分の1以上等、用途により割合が異なる。照明設備等で緩和される場合もある。
-
問14．次のうち、建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律（建設リサイクル法）における特定建設資材の組合せとして、最も適切なものはどれか。
- ア．ガラスくず、木材、土砂
- イ．コンクリート、木材、アスファルト・コンクリート
- ウ．石こうボード、金属くず、紙くず
- エ．廃プラスチック、繊維くず、汚泥
正解：イ．コンクリート、木材、アスファルト・コンクリート
解説：特定建設資材はコンクリート、コンクリートと鉄からなる建設資材、木材、アスファルト・コンクリートの4品目である。ガラスくず・石こうボード等は含まれない。
-
問15．居室の天井の高さは、原則として2.1m以上でなければならず、一室で天井の高さが異なる部分がある場合はその平均の高さによる。
正解：○（正しい）
解説：居室の天井高は2.1m以上が原則。一室で高さが異なる場合は平均高による。床面積が大きい室や勾配天井等で適用される。
-
問16．建築基準法上、建築物の高さの算定において、原則として高さに算入しない屋上部分として最も適切なものはどれか。
- ア．屋上の独立した煙突状の構造物
- イ．建築物全体を覆う広告板
- ウ．建築面積の8分の1以内の階段室
- エ．建築面積の8分の1を超える規模の塔屋
正解：ウ．建築面積の8分の1以内の階段室
解説：階段室・昇降機塔等で水平投影面積の合計が建築面積の8分の1以内のものは、原則として一定の高さまで建築物の高さに算入しない。広告塔等は算入される。
-
問17．防火地域内において、階数が3以上又は延べ面積が100m2を超える建築物は、原則として耐火建築物等としなければならない。
正解：○（正しい）
解説：防火地域内では階数3以上または延べ面積100m2超の建築物は耐火建築物等とする必要がある。それ以外でも耐火または準耐火建築物等とする。
-
問18．次のうち、労働安全衛生法上、足場の組立て等作業主任者を選任しなければならない作業として、最も適切なものはどれか。
- ア．平地での資材の積卸し作業
- イ．高さ1.5mの脚立を用いる作業
- ウ．高さ1mの作業台の設置
- エ．高さ5m以上の足場の組立ての作業
正解：エ．高さ5m以上の足場の組立ての作業
解説：つり足場・張出し足場以外で高さ5m以上の足場の組立て・解体・変更の作業には、足場の組立て等作業主任者を選任する。低い足場は選任不要である。
-
問19．建築物の11階以上の部分で各階の床面積の合計が100m2を超えるものは、原則として床面積の合計100m2以内ごとに防火区画しなければならない。
正解：○（正しい）
解説：11階以上の高層部分は原則100m2以内ごとに高層区画を行う。内装・防火設備の仕様により200m2または500m2まで緩和される。
-
問20．次のうち、建築基準法上、建築物の新築等の工事に着手する前に建築確認を受ける必要がないものはどれか。
- ア．防火・準防火地域外における床面積10m2以内の増築
- イ．延べ面積150m2の一戸建て住宅の新築
- ウ．延べ面積300m2の共同住宅の新築
- エ．延べ面積500m2の事務所の新築
正解：ア．防火・準防火地域外における床面積10m2以内の増築
解説：防火・準防火地域外で増築・改築・移転に係る部分の床面積が10m2以内のものは確認申請が不要となる。新築や大規模建築物は規模を問わず確認が必要。
-
問21．屋外に設ける避難階段は、その階段に通ずる出入口以外の開口部から原則として2m以上の距離に設けなければならない。
正解：○（正しい）
解説：屋外避難階段は、その階段に通ずる出入口以外の開口部から2m以上離して設ける。火災時に開口部からの火炎・煙の影響を避けるためである。
-
問22．建築物に設ける排煙設備の排煙口は、原則として防煙区画部分のいずれの部分からも水平距離で何m以下となるように設けなければならないか。
- ア．20m以下
- イ．30m以下
- ウ．40m以下
- エ．50m以下
正解：イ．30m以下
解説：排煙口は、防煙区画部分の各部分から排煙口に至る水平距離が30m以下となるように設ける。煙を有効に排出するための配置基準である。
-
問23．建築物の敷地は、原則として道路に2m以上接しなければならず、この道路は原則として幅員4m以上のものをいう。
正解：○（正しい）
解説：建築物の敷地は幅員4m以上の道路に2m以上接する接道義務がある。地方の特定行政庁の指定により幅員6m以上の場合もある。
-
問24．建築基準法上、高さが何mを超える建築物は、その構造方法について政令で定める基準に従った構造計算により安全性を確かめ、国土交通大臣の認定を受けなければならないか。
- ア．31m
- イ．45m
- ウ．60m
- エ．100m
正解：ウ．60m
解説：高さ60mを超える超高層建築物は、政令で定める基準に従った構造計算により安全性が確かめられ、国土交通大臣の認定を受ける必要がある。
-
問25．建築基準法上、幅員4m未満であっても、法施行時に現に建築物が立ち並んでいる道で特定行政庁が指定したものは、道路とみなされる。
正解：○（正しい）
解説：いわゆる2項道路で、法施行時に建築物が立ち並ぶ幅員4m未満の道を特定行政庁が指定したものは道路とみなされ、中心線から2m後退した線が道路境界線とみなされる。
-
問26．建設業を営もうとする者で、軽微な建設工事のみを請け負う場合を除き建設業の許可を受けなければならないが、この許可の有効期間は何年か。
- ア．3年
- イ．10年
- ウ．7年
- エ．5年
正解：エ．5年
解説：建設業の許可の有効期間は5年であり、引き続き建設業を営む場合は許可の更新を受けなければならない。更新を怠ると許可は失効する。
-
問27．日影による中高層の建築物の高さの制限（日影規制）は、商業地域、工業地域及び工業専用地域には原則として適用されない。
正解：○（正しい）
解説：日影規制は近隣の日照確保が目的で、商業地域・工業地域・工業専用地域は対象区域外である。住居系地域や近隣商業地域等で適用される。
-
問28．元請負人は、下請負人からその請け負った建設工事が完成した旨の通知を受けたときは、当該通知を受けた日から原則として何日以内に検査を完了しなければならないか。
- ア．20日以内
- イ．10日以内
- ウ．14日以内
- エ．30日以内
正解：ア．20日以内
解説：元請負人は下請負人から工事完成の通知を受けた日から20日以内で、かつできる限り短い期間内に完成検査を完了しなければならない。
-
問29．工事を施工するために現場に設ける事務所等の仮設建築物については、確認申請に関する規定が適用されないなど、一部の規定が緩和される。
正解：○（正しい）
解説：工事用の現場事務所・下小屋・材料置場等の仮設建築物は、建築確認、接道義務、用途地域、建蔽率、容積率等の規定が適用除外となる緩和措置がある。
-
問30．労働基準法上、使用者は、労働時間が8時間を超える場合においては、少なくとも何分の休憩時間を労働時間の途中に与えなければならないか。
- ア．45分
- イ．1時間
- ウ．30分
- エ．1時間30分
正解：イ．1時間
解説：休憩時間は労働時間が6時間を超える場合は少なくとも45分、8時間を超える場合は少なくとも1時間を労働時間の途中に与えなければならない。
-
問31．発注者から直接請け負った1件の建設工事につき、下請代金の額の総額が政令で定める金額以上となる下請契約を締結して施工する場合は、特定建設業の許可が必要である。
正解：○（正しい）
解説：元請として下請契約の総額が政令で定める金額（建築一式で8,000万円、その他で5,000万円）以上となる場合、特定建設業の許可が必要となる（令和7年2月改正）。
-
問32．労働安全衛生法上、建設業の事業者で、一の場所において常時何人以上の労働者を使用する事業場には、総括安全衛生管理者を選任しなければならないか。
- ア．50人以上
- イ．200人以上
- ウ．100人以上
- エ．300人以上
正解：ウ．100人以上
解説：建設業の事業場では常時100人以上の労働者を使用する場合に総括安全衛生管理者を選任する。業種により選任を要する規模は異なる。
-
問33．建設業者は、いかなる方法をもってするかを問わず、その請け負った建設工事を一括して他人に請け負わせてはならないが、公共工事以外の工事で発注者の書面による承諾を得た場合はこの限りでない。
正解：○（正しい）
解説：一括下請負(丸投げ)は原則禁止されるが、公共工事を除き、あらかじめ発注者の書面による承諾を得た場合は例外的に認められる。公共工事は承諾があっても禁止。
-
問34．騒音規制法上、指定地域内において特定建設作業を伴う建設工事を施工しようとする者は、原則として当該作業の開始の日の何日前までに市町村長に届け出なければならないか。
- ア．3日前
- イ．14日前
- ウ．5日前
- エ．7日前
正解：エ．7日前
解説：騒音規制法の特定建設作業の届出は、原則として作業開始日の7日前までに市町村長へ行う。災害等で緊急に行う必要がある場合は事後の届出となる。
-
問35．元請負人は、請負代金の出来形部分に対する支払又は工事完成後の支払を受けたときは、下請負人に対し相応する下請代金を、当該支払を受けた日から1月以内で、かつできる限り短い期間内に支払わなければならない。
正解：○（正しい）
解説：元請負人は注文者から支払を受けた日から1月以内、かつ可能な限り短い期間内に下請負人へ下請代金を支払う義務がある。下請保護のための規定である。
-
問36．都市計画法上、市街化区域とは、おおむね何年以内に優先的かつ計画的に市街化を図るべき区域及びすでに市街地を形成している区域をいうか。
- ア．10年以内
- イ．5年以内
- ウ．15年以内
- エ．20年以内
正解：ア．10年以内
解説：市街化区域はおおむね10年以内に優先的・計画的に市街化を図るべき区域および既成市街地である。市街化調整区域は市街化を抑制すべき区域である。
-
問37．公共性のある施設に関する重要な建設工事で政令で定めるものについては、工事現場ごとに専任の主任技術者又は監理技術者を置かなければならない。
正解：○（正しい）
解説：公共性のある重要な工事（請負代金が建築一式9,000万円以上、その他4,500万円以上等）では、現場ごとに専任の主任技術者または監理技術者を配置しなければならない（令和7年2月改正）。
-
問38．労働基準法上、使用者は、労働者を解雇しようとする場合、原則として少なくとも何日前にその予告をしなければならないか。
- ア．14日前
- イ．30日前
- ウ．20日前
- エ．60日前
正解：イ．30日前
解説：使用者が労働者を解雇する場合は少なくとも30日前に予告するか、30日分以上の平均賃金(解雇予告手当)を支払わなければならない。
-
問39．建築基準法上、建築物の最下階の床は主要構造部に含まれる。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは最下階の床は主要構造部に含まれない。主要構造部は壁・柱・床・はり・屋根・階段であるが、最下階の床、間仕切壁、間柱、附け柱、揚げ床、屋外階段等は除外される。
-
問40．都市計画区域内において、第一種低層住居専用地域に建築することができる建築物はどれか。
- ア．床面積3,000m2の事務所
- イ．ホテル
- ウ．小学校
- エ．カラオケボックス
正解：ウ．小学校
解説：第一種低層住居専用地域は良好な低層住宅の環境保護を目的とし、住宅・小学校・診療所等は建築できるが、ホテル・大規模店舗・カラオケボックス等は建築できない。
-
問41．建築物の延べ面積の敷地面積に対する割合を建蔽率という。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは建蔽率は建築面積の敷地面積に対する割合をいう。延べ面積の敷地面積に対する割合は容積率である。両者は別の指標であり混同しないこと。
-
問42．次のうち、建築基準法上の建築物の高さの制限として規定されていないものはどれか。
- ア．道路斜線制限
- イ．隣地斜線制限
- ウ．北側斜線制限
- エ．西側斜線制限
正解：エ．西側斜線制限
解説：西側斜線制限という制度は存在しない。建築基準法の斜線制限は道路斜線・隣地斜線・北側斜線の3種類であり、ほかに日影規制や絶対高さ制限がある。
-
問43．容積率の算定にあたり、共同住宅の共用の廊下又は階段の用に供する部分の床面積は、延べ面積に算入される。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは共同住宅・老人ホーム等の共用の廊下・階段の床面積は容積率算定上の延べ面積に算入されない。住戸の有効面積を確保するための緩和規定である。
-
問44．次のうち、建設業法上、建設工事の請負契約書に記載しなければならない事項として定められていないものはどれか。
- ア．現場代理人の氏名
- イ．請負代金の額
- ウ．工事内容
- エ．工事着手の時期及び工事完成の時期
正解：ア．現場代理人の氏名
解説：現場代理人の氏名は請負契約書の法定記載事項ではない。工事内容、請負代金の額、工事着手・完成の時期、請負代金の支払時期・方法等が記載事項である。
-
問45．居室には、原則として換気のための窓その他の開口部を設け、その換気に有効な部分の面積は、その居室の床面積に対して10分の1以上としなければならない。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは換気に有効な開口部の面積は居室の床面積の20分の1以上である。これに満たない場合は換気設備の設置が必要となる。
-
問46．次のうち、建設業法上、建設工事の施工体系図に表示すべき事項として定められていないものはどれか。
- ア．下請負人の商号又は名称
- イ．下請負人の従業員数
- ウ．下請負人が請け負った建設工事の内容
- エ．下請負人が置く主任技術者の氏名
正解：イ．下請負人の従業員数
解説：下請負人の従業員数は施工体系図の表示事項ではない。施工体系図には各下請負人の商号、請け負った工事内容、工期、各業者の主任技術者氏名等を表示する。
-
問47．準防火地域内で地階を除く階数が3の建築物は、規模にかかわらず必ず耐火建築物としなければならない。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは準防火地域内の地上階数3の建築物は、延べ面積が1,500m2以下なら耐火建築物のほか準耐火建築物等とすることもできる。
-
問48．次のうち、労働安全衛生法上、技能講習を修了した者のうちから作業主任者を選任しなければならない作業として定められていないものはどれか。
- ア．型枠支保工の組立て等の作業
- イ．高さ5m以上の足場の組立て等の作業
- ウ．高さ2m以上の脚立上での塗装作業
- エ．掘削面の高さが2m以上となる地山の掘削作業
正解：ウ．高さ2m以上の脚立上での塗装作業
解説：高さ2m以上の脚立上での塗装作業は作業主任者の選任を要する作業ではない。型枠支保工の組立て等、足場の組立て等、地山の掘削等は作業主任者選任が必要。
-
問49．建築基準法上の道路には、都市計画法による新設の事業計画があり2年以内にその事業が執行される予定のものとして特定行政庁が指定した幅員4m以上の道路は含まれない。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは2年以内に事業執行予定として特定行政庁が指定した計画道路も建築基準法上の道路に含まれる。これにより計画道路に接する敷地にも建築が可能となる。
-
問50．次のうち、労働安全衛生法上、その業務に就かせる際に技能講習の修了を要するものはどれか。
- ア．アーク溶接の作業
- イ．つり上げ荷重1t未満のクレーンの運転
- ウ．研削といしの取替えの業務
- エ．最大荷重1t以上のフォークリフトの運転
正解：エ．最大荷重1t以上のフォークリフトの運転
解説：最大荷重1t以上のフォークリフトの運転はフォークリフト運転技能講習の修了が必要。アーク溶接や1t未満の運転業務、研削といしの取替え等は特別教育で足りる。
-
問51．建築物の各部分の高さが、前面道路の反対側の境界線からの水平距離に応じて制限される規定を、北側斜線制限という。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは前面道路の反対側境界線からの距離に応じる高さ制限は道路斜線制限である。北側斜線制限は北側隣地等からの採光・通風確保のための制限である。
-
問52．次のうち、労働安全衛生法上、特定元方事業者が労働災害を防止するために講ずべき措置として定められていないものはどれか。
- ア．下請負人の従業員に対する賃金の支払
- イ．作業間の連絡及び調整
- ウ．協議組織の設置及び運営
- エ．作業場所の巡視
正解：ア．下請負人の従業員に対する賃金の支払
解説：下請負人の従業員の賃金の支払は特定元方事業者の労働災害防止措置ではない。協議組織の設置運営、作業間の連絡調整、作業場所の巡視等が法定の措置である。
-
問53．建設業の許可は、同一の業種について一般建設業と特定建設業の許可を同時に受けることができる。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは同一の業種について一般建設業と特定建設業の許可を同時に受けることはできない。業種が異なれば、ある業種は一般、別の業種は特定とすることは可能である。
-
問54．次のうち、建築基準法上、第二種低層住居専用地域に建築することができないものはどれか。
- ア．住宅
- イ．ホテル
- ウ．幼稚園
- エ．床面積100m2の日用品販売店舗
正解：イ．ホテル
解説：ホテルや旅館は第二種低層住居専用地域には建築できない。第二種低層住居専用地域では床面積150m2以内の一定の店舗等、住宅、幼稚園等の建築が認められる。
-
問55．発注者から直接建設工事を請け負った特定建設業者は、その下請契約の請負代金の額にかかわらず、当該工事現場に必ず監理技術者を置かなければならない。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは監理技術者の設置義務が生じるのは、発注者から直接請け負った特定建設業者が下請契約の総額が一定金額以上となる場合である。それ未満であれば主任技術者でよい。
-
問56．次のうち、廃棄物処理法上、産業廃棄物に分類されないものはどれか。
- ア．建設工事で生じたコンクリートの破片
- イ．建設工事で生じた廃プラスチック類
- ウ．一般家庭から排出される生活系のごみ
- エ．建設工事で生じた建設汚泥
正解：ウ．一般家庭から排出される生活系のごみ
解説：一般家庭から排出される生活系のごみは一般廃棄物である。建設工事に伴うコンクリート破片・がれき類・建設汚泥・廃プラスチック類等は産業廃棄物に分類される。
-
問57．労働基準法上、使用者は、労働者本人の同意があれば、賃金の一部を通貨以外のもので支払うことができる。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは賃金は通貨で支払うのが原則で、通貨以外での支払いは法令または労働協約に別段の定めがある場合に限られる。労働者個人の同意のみでは認められない。
-
問58．次のうち、建築基準法上、原則として建築主が建築主事等に対して行う手続として定められていないものはどれか。
- ア．建築確認の申請
- イ．中間検査の申請
- ウ．完了検査の申請
- エ．工事監理者の選任届の提出
正解：エ．工事監理者の選任届の提出
解説：工事監理者の選任届という独立した手続は規定されていない。確認申請、中間検査の申請、完了検査の申請等は建築主が行う法定の手続である。
-
問59．労働基準法上、使用者は、満18歳に満たない者をクレーンの運転の業務に就かせることができる。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは満18歳未満の者を、クレーンの運転や足場の組立て・解体等の危険有害業務に就かせることは禁止されている。年少者保護の規定である。
-
問60．次のうち、建築基準法上の主要構造部に含まれないものはどれか。
- ア．屋外階段
- イ．はり
- ウ．屋根
- エ．柱
正解：ア．屋外階段
解説：屋外階段は主要構造部に含まれない。主要構造部は壁・柱・床・はり・屋根・階段であり、最下階の床や間仕切壁、屋外階段等は除外される。
-
問61．労働安全衛生法上、店社安全衛生管理者は、規模にかかわらずすべての建設工事の現場ごとに選任しなければならない。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは店社安全衛生管理者は、統括安全衛生責任者の選任を要しない一定規模の現場について、店社(支店等)に選任するものである。すべての現場ごとではない。
-
問62．次のうち、建築基準法上、特殊建築物に該当するものはどれか。
- ア．一戸建ての住宅
- イ．共同住宅
- ウ．住宅に附属する物置
- エ．小規模な事務所
正解：イ．共同住宅
解説：共同住宅は特殊建築物に該当する。一戸建ての住宅、小規模な事務所、住宅に附属する物置等は特殊建築物に該当しない。
-
問63．労働安全衛生法上、事業者は、つり上げ荷重が5t以上のクレーンの運転の業務に労働者を就かせるときは、当該業務に関する安全のための特別教育を行えばよい。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくはつり上げ荷重5t以上のクレーンの運転にはクレーン運転士免許が必要である。特別教育で足りるのはつり上げ荷重5t未満等の一定の場合に限られる。
-
問64．次のうち、労働安全衛生法上、作業主任者の選任を要する作業として最も適切なものはどれか。
- ア．掘削面の高さ1mの地山の掘削
- イ．平地での測量作業
- ウ．掘削面の高さが2m以上となる地山の掘削作業
- エ．資材置場の整理作業
正解：ウ．掘削面の高さが2m以上となる地山の掘削作業
解説：掘削面の高さが2m以上となる地山の掘削作業は地山の掘削作業主任者の選任を要する。浅い掘削や軽作業は作業主任者の選任を要しない。
-
問65．労働安全衛生法上、事業者は、高さが3m以上のコンクリート造の工作物の解体又は破壊の作業については、作業主任者を選任しなければならない。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは作業主任者の選任を要するのは高さ5m以上のコンクリート造の工作物の解体・破壊の作業であり、コンクリート造の工作物の解体等作業主任者を選任する。
-
問66．次のうち、建設業法上、特定建設業の許可を受けなければならない場合として最も適切なものはどれか。
- ア．軽微な建設工事のみを請け負う場合
- イ．下請負人として工事を施工する場合
- ウ．元請として小額の下請契約を行う場合
- エ．元請として政令で定める金額以上の下請契約を行う場合
正解：エ．元請として政令で定める金額以上の下請契約を行う場合
解説：発注者から直接請け負った工事につき、下請契約の総額が政令で定める金額以上となる元請負人は特定建設業の許可が必要である。下請のみを行う者は一般建設業でよい。
-
問67．廃棄物の処理及び清掃に関する法律上、建設工事に伴って生じたコンクリートの破片やがれき類は、一般廃棄物に分類される。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは建設工事に伴うコンクリート破片・がれき類は産業廃棄物に分類される。事業活動に伴って生じた廃棄物であり、適正な処理が義務付けられる。
-
問68．次のうち、労働基準法上、年少者（満18歳未満）の保護に関する規定として最も適切なものはどれか。
- ア．年少者の深夜業は原則として禁止されている
- イ．年少者には休日を与えなくてよい
- ウ．年少者は時間外労働の制限を受けない
- エ．年少者には賃金を通貨以外で支払える
正解：ア．年少者の深夜業は原則として禁止されている
解説：満18歳未満の者を午後10時から午前5時までの深夜に使用することは原則禁止である。賃金の通貨払いや週休制等は年少者に限らない一般の規定である。
-
問69．消防法上、屋内消火栓設備、スプリンクラー設備及び自動火災報知設備は、いずれも消火活動上必要な施設に分類される。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは屋内消火栓・スプリンクラーは消火設備、自動火災報知設備は警報設備に分類される。消火活動上必要な施設は排煙設備・連結送水管等である。
-
問70．次のうち、消防法上、警報設備に分類されるものはどれか。
- ア．屋内消火栓設備
- イ．自動火災報知設備
- ウ．避難はしご
- エ．スプリンクラー設備
正解：イ．自動火災報知設備
解説：自動火災報知設備は警報設備に分類される。屋内消火栓設備・スプリンクラー設備は消火設備、避難はしご・誘導灯は避難設備に分類される。
-
問71．道路交通法上、道路において工事若しくは作業をしようとする者は、原則として道路管理者の許可を受けなければならない。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは道路における工事・作業は所轄警察署長の道路使用許可を受ける。道路占用許可は道路管理者、道路使用許可は警察署長と区別される。
-
問72．次のうち、建築基準法上、防火地域内において原則として耐火建築物等としなければならない建築物として最も適切なものはどれか。
- ア．延べ面積30m2の平家建ての物置
- イ．延べ面積50m2の平家建ての小屋
- ウ．延べ面積150m2の2階建ての店舗
- エ．延べ面積80m2の平家建ての店舗
正解：ウ．延べ面積150m2の2階建ての店舗
解説：防火地域内では階数3以上または延べ面積100m2を超える建築物は原則として耐火建築物等とする。それ以下の規模でも耐火または準耐火建築物等とする必要がある。
-
問73．建築基準法上、敷地内に設ける幅員1.5m以上の通路は、敷地内の延焼防止を主たる目的とした規定である。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは敷地内の幅員1.5m以上の通路は、火災時の避難経路を敷地内でも確保するための避難安全上の規定である。延焼防止が主目的ではない。
-
問74．次のうち、建設リサイクル法上、分別解体等及び再資源化等が義務付けられる対象建設工事の規模の基準として最も適切なものはどれか。
- ア．床面積10m2以上の解体工事
- イ．床面積20m2以上の解体工事
- ウ．床面積50m2以上の解体工事
- エ．床面積80m2以上の解体工事
正解：エ．床面積80m2以上の解体工事
解説：建築物の解体工事では床面積80m2以上が対象建設工事の規模の基準である。新築・増築工事や土木工事についてもそれぞれ規模の基準が定められている。
-
問75．建設業法上、特定建設業者が発注者から直接請け負った建設工事を施工するために、一般建設業者を下請負人として下請契約を締結することは認められない。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは特定建設業者が一般建設業者と下請契約を締結することは認められる。特定建設業の許可は元請として一定額以上の下請契約を行うために必要なものである。
-
問76．施工計画の事前調査では、設計図書の検討に加え、敷地周辺の地形・地質・近隣建物の状況など現地調査を行う必要がある。
正解：○（正しい）
解説：事前調査は設計図書の検討と現地調査の両面から行う。敷地条件・近隣状況・埋設物・交通条件などを把握し、施工計画の前提とする。
-
問77．総合施工計画書は、工種ごとの具体的な施工方法を詳細に記述したもので、工事種別施工計画書とは別に作成する必要はない。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、総合施工計画書は工事全体の基本方針を示すもので、工種ごとの詳細を示す工事種別施工計画書を別途作成する。両者は役割が異なる。
-
問78．建築確認申請は、建築主が建築主事または指定確認検査機関に対して、工事着手前に行う。
正解：○（正しい）
解説：建築基準法に基づき、建築主は工事着手前に建築主事または指定確認検査機関へ確認申請を行い、確認済証の交付を受ける必要がある。
-
問79．特定建設作業実施届出書は、特定建設作業の開始の日の前日までに市町村長に届け出ればよい。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、騒音規制法・振動規制法に基づく特定建設作業実施届出書は、作業開始の日の7日前までに市町村長へ届け出る必要がある。
-
問80．建設リサイクル法に基づく対象建設工事の届出は、工事着手の7日前までに発注者から都道府県知事へ行う。
正解：○（正しい）
解説：建設リサイクル法では、対象建設工事の発注者または自主施工者が工事着手の7日前までに分別解体等の計画を都道府県知事へ届け出る。
-
問81．道路を掘削して工事を行う際の道路占用許可は、所轄警察署長に申請する。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、道路占用許可は道路管理者に申請する。所轄警察署長に申請するのは道路使用許可であり、両者は申請先が異なる。
-
問82．仮設計画における仮囲いは、危害防止上支障がない場合を除き、原則として高さ1.8m以上とする。
正解：○（正しい）
解説：建築基準法施行令により、木造2階建て等を超える建築工事の現場には、高さ1.8m以上の仮囲いを設けることとされている。
-
問83．揚重運搬計画では、タワークレーンの設置位置は揚重対象物の重量と作業半径のみで決定し、近隣への影響は考慮しなくてよい。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、タワークレーン計画では揚重能力に加え、旋回範囲の越境、近隣建物・架空線との離隔、解体方法など周辺影響も総合的に考慮する。
-
問84．工事用電力で高圧受電する場合、契約電力が一定規模以上では受変電設備（キュービクル等）を仮設する必要がある。
正解：○（正しい）
解説：高圧受電では受変電設備を仮設し、需要に応じた契約電力を確保する。低圧受電で不足する大規模工事では高圧受電が選択される。
-
問85．特定建設業者が下請契約の総額が一定額以上となる重要な工事現場には、監理技術者を専任で配置しなければならない。
正解：○（正しい）
解説：公共性のある重要な工事で下請総額が政令で定める額以上の場合、特定建設業者は監理技術者を専任で置く必要がある。
-
問86．ネットワーク工程表のクリティカルパスは所要日数が最も短い経路であり、この経路の作業が遅れても全体工期に影響しない。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、クリティカルパスは所要日数が最も長い経路で、フロートがなく、この経路の作業が遅れると全体工期が延びる。
-
問87．ネットワーク工程表のトータルフロートは、ある作業を最早開始時刻で始め最遅完了時刻で終えるときに生じる最大の余裕時間である。
正解：○（正しい）
解説：トータルフロートは作業の持つ最大余裕時間で、これを使い切るとその経路はクリティカルになる。フリーフロートはこの一部である。
-
問88．バーチャート工程表は、各作業の前後関係や論理的な関連が明確に表現でき、クリティカルパスの把握に最も適している。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、バーチャートは作成が容易で進捗が分かりやすい反面、作業間の関連やクリティカルパスの把握には適さない。
-
問89．出来高累計曲線（Sカーブ）は、工事の出来高を時間軸に沿って累計したもので、予定と実績を比較して進捗管理に用いる。
正解：○（正しい）
解説：出来高累計曲線は工事初期と終期に出来高が少なくS字形となる。予定曲線と実績を比較し進捗の遅れ進みを管理する。
-
問90．タクト工程表は、同種の作業が複数の階や区画で繰り返される場合に、各作業を一定の周期で連続的に行わせる工程計画に適している。
正解：○（正しい）
解説：タクト工程は基準階の繰り返し作業に有効で、各職種が一定周期（タクト）で階を移動し、流れ作業的に進める。
-
問91．工期短縮を図る際、クリティカルパス上にない作業を重点的に短縮すれば、全体工期を効率よく短縮できる。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、工期短縮はクリティカルパス上の作業を短縮しなければ全体工期に効果がない。非クリティカル作業の短縮は工期短縮に直結しない。
-
問92．山積み・山崩しは、日々の労務や資機材の必要量の変動を平準化し、過大な負荷を避けるために行う。
正解：○（正しい）
解説：山積みで日別の所要量を集計し、山崩しでフロートの範囲内に作業をずらして資源の平準化を図る。
-
問93．進度管理では、工程に遅れが生じた場合、まず原因を分析せず人員を追加投入することが最優先の是正措置である。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、遅れが生じたらまず原因を分析し、作業方法や手順の見直しを含め適切な是正措置を選択する。安易な人員追加は最優先ではない。
-
問94．ネットワーク工程表のダミーは所要時間をもたず、作業の前後関係（順序）のみを示す矢線である。
正解：○（正しい）
解説：ダミーは点線矢線で表され、作業相互の論理的順序を示すが所要時間は0である。架空作業とも呼ばれる。
-
問95．パレート図は、不良や欠点を現象別に層別し、出現度数の大きい順に並べた棒グラフと累計曲線で表し、重点管理項目を把握する。
正解：○（正しい）
解説：パレート図は不良項目を大きい順に並べることで、影響の大きい少数項目（重点項目）を明確にする。
-
問96．特性要因図は、不良の発生件数を時系列に並べたグラフで、工程の経時変化を把握するために用いる。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、特性要因図は特性（結果）と要因（原因）の関係を魚の骨状に整理した図で、原因の体系的な究明に用いる。
-
問97．管理図は工程が安定状態にあるかを判定するもので、管理限界線を超える点や点の並びの異常で工程の異常を検出する。
正解：○（正しい）
解説：管理図は中心線と管理限界線をもち、限界外の点や連・傾向などの非ランダムパターンで工程異常を判定する。
-
問98．チェックシートはデータの分布の形状を確認することを主目的としており、点検・確認項目の漏れ防止には用いられない。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、チェックシートはデータ収集や点検・確認項目の漏れ防止に用いる。分布形状の確認はヒストグラムの役割である。
-
問99．ISO9000ファミリーは品質マネジメントシステムに関する国際規格であり、製品そのものの品質規格を直接定めるものではない。
正解：○（正しい）
解説：ISO9000シリーズは品質マネジメントの仕組み（プロセス）を規定する規格で、製品個別の性能規格ではない。
-
問100．全数検査は検査対象すべてを調べる方法で、破壊検査や検査項目が多く費用がかさむ場合に最も適している。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、破壊検査や検査費用が大きい場合は抜取検査が適する。全数検査は重要品質や個々の保証が必要な場合に用いる。
-
問101．コンクリートのスランプ試験は、フレッシュコンクリートのコンシステンシーを評価するために行う。
正解：○（正しい）
解説：スランプ試験はスランプコーンを引き上げた際の中央部の下がり量で軟らかさ（コンシステンシー）を測る。
-
問102．タイル後張り工法における引張接着強度試験は、施工後ただちに全数を対象として実施する。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、引張接着強度試験は適切な養生期間を経た後に抜取りで実施する。全数を直後に行うものではない。
-
問103．労働災害の年千人率は、100万延べ実労働時間当たりの死傷者数で表す指標である。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、年千人率は労働者1,000人当たりに1年間で発生した死傷者数で表す。100万延べ実労働時間当たりの死傷者数で表すのは度数率である。
-
問104．KY（危険予知）活動は、作業開始後に発生した災害の原因を分析する事後対策の活動である。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、KY活動は作業前に作業に潜む危険を予知し対策を話し合う事前の災害防止活動であり、事後分析ではない。
-
問105．雇入れ時の安全衛生教育は、作業内容に変更がない限り省略でき、危険有害業務でなければ実施は任意である。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、雇入れ時教育は労働者を雇い入れたとき業種を問わず実施が義務付けられており、任意ではない。
-
問106．移動式クレーンによる揚重作業では、定格荷重を超える荷重をかけて使用してはならない。
正解：○（正しい）
解説：クレーン等安全規則により、移動式クレーンは定格荷重を超える使用が禁止されている。定格荷重は作業半径により変化する。
-
問107．酸素欠乏危険場所での作業では、空気中の酸素濃度を14%以上に保つよう換気すればよい。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、酸素欠乏症等防止規則により空気中の酸素濃度を18%以上に保つよう換気する必要がある。
-
問108．つり足場、張出し足場または高さ5m以上の足場の組立て・解体等の作業では、足場の組立て等作業主任者を選任しなければならない。
正解：○（正しい）
解説：つり足場・張出し足場・高さ5m以上の足場の組立て解体変更作業には足場の組立て等作業主任者の選任が必要である。
-
問109．型枠支保工の組立て等作業主任者は、高さが3m以上の型枠支保工の作業に限り選任が必要である。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、型枠支保工の組立て解体等の作業では高さにかかわらず作業主任者の選任が必要である。
-
問110．施工計画書には工程計画や品質計画は記載するが、安全衛生に関する事項は別文書とするため記載してはならない。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、施工計画書には工程・品質・安全衛生・環境などの計画を総合的に記載し、安全衛生事項も含めるのが原則である。
-
問111．墜落のおそれのある高さ2m以上の作業床の端部や開口部には、囲い・手すり・覆い等を設けることが原則である。
正解：○（正しい）
解説：高さ2m以上の墜落のおそれのある箇所では囲い等の設置が原則で、設置が困難な場合は墜落制止用器具を使用させる。
-
問112．品質管理は検査で不良品を取り除くことを最終目的とし、工程で品質をつくり込むという考え方は重視されない。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、品質管理は工程で品質をつくり込むことを重視し、検査による選別だけに頼るのは適切でない。
-
問113．特定元方事業者は、混在作業による労働災害を防止するため、協議組織（災害防止協議会）の設置・運営を行う。
正解：○（正しい）
解説：特定元方事業者は協議組織の設置、作業間の連絡調整、作業場所の巡視等により混在作業の災害防止を図る。
-
問114．次のうち、騒音規制法に基づく特定建設作業実施届出書の提出先として正しいものはどれか。
- ア．労働基準監督署長
- イ．都道府県知事
- ウ．市町村長
- エ．所轄警察署長
正解：ウ．市町村長
解説：特定建設作業実施届出書は市町村長へ提出する。労働関係や交通関係の届出先とは異なる。
-
問115．ネットワーク工程表に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．クリティカルパス上の作業が遅れても全体工期に影響しない
- イ．ダミーは所要時間をもち作業の順序を示す矢線である
- ウ．フリーフロートは常にトータルフロートより大きい
- エ．クリティカルパスは所要日数が最も長い経路であり、トータルフロートが0の作業を結んだ経路である
正解：エ．クリティカルパスは所要日数が最も長い経路であり、トータルフロートが0の作業を結んだ経路である
解説：クリティカルパスは所要日数が最長の経路で、トータルフロートが0となる作業の連なりである。
-
問116．QC七つ道具のうち、不良項目を出現度数の大きい順に並べ、累計曲線を併記して重点項目を把握する手法はどれか。
- ア．パレート図
- イ．特性要因図
- ウ．ヒストグラム
- エ．散布図
正解：ア．パレート図
解説：パレート図は不良項目を大きい順の棒グラフと累計曲線で示し、重点管理項目を明確にする。
-
問117．労働災害の頻度を表す指標として、100万延べ実労働時間当たりの死傷者数で表すものはどれか。
- ア．強度率
- イ．度数率
- ウ．年千人率
- エ．災害損失率
正解：イ．度数率
解説：度数率は100万延べ実労働時間当たりの死傷者数で災害発生の頻度を示す指標である。
-
問118．仮設計画に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．タワークレーンの計画では近隣への影響を考慮する必要はない
- イ．工事用電力は規模にかかわらず必ず低圧受電とする
- ウ．仮囲いは原則として高さ1.8m以上とする
- エ．仮設事務所の配置は工事の進捗に関係なく一度決めたら変更しない
正解：ウ．仮囲いは原則として高さ1.8m以上とする
解説：仮囲いは原則として高さ1.8m以上とし、危害防止上支障がない場合等を除き設置する。工事用電力やタワークレーンの計画では近隣への影響も考慮する。
-
問119．コンクリートの品質管理試験に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．スランプフロー試験は鉄筋の付着強度を測定する
- イ．空気量試験はコンクリートの圧縮強度を直接測定する
- ウ．塩化物量試験はワーカビリティーを評価する
- エ．スランプ試験はフレッシュコンクリートのコンシステンシーを評価する
正解：エ．スランプ試験はフレッシュコンクリートのコンシステンシーを評価する
解説：スランプ試験はフレッシュコンクリートのコンシステンシー（軟らかさ）の程度を測定する試験である。
-
問120．出来高累計曲線（Sカーブ）に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．工事の出来高を累計するとS字形の曲線となる
- イ．各作業の論理的順序を表現する工程表である
- ウ．出来高は常に一定の割合で増加する
- エ．クリティカルパスを直接示すことができる
正解：ア．工事の出来高を累計するとS字形の曲線となる
解説：工事の出来高は初期と終期に少なく中期に多いためS字形となり、予定と実績の比較で進捗管理する。
-
問121．管理図に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．2変量の相関関係を把握するために用いる
- イ．工程が安定状態にあるかを判定するために用いる
- ウ．言語データを整理するために用いる
- エ．不良を大きい順に並べて重点項目を把握する
正解：イ．工程が安定状態にあるかを判定するために用いる
解説：管理図は中心線と上下の管理限界線をもち、限界外の点や非ランダムな並びで工程の異常を判定する。
-
問122．移動式クレーンによる揚重作業に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．定格荷重を超えても短時間なら使用してよい
- イ．作業半径が大きくなると定格荷重も大きくなる
- ウ．定格荷重を超える荷重をかけて使用してはならない
- エ．アウトリガーは張り出さなくてよい
正解：ウ．定格荷重を超える荷重をかけて使用してはならない
解説：移動式クレーンは定格荷重を超える使用が禁止され、定格荷重は作業半径により変化する。
-
問123．建築工事の事前調査に関する記述として、最も適当でないものはどれか。
- ア．近隣の地形・地質や埋設物の状況を調査する
- イ．近隣建物や工作物の現況を調査する
- ウ．敷地周辺の交通条件や搬入経路を調査する
- エ．設計図書のみを検討すれば現地調査は省略してよい
正解：エ．設計図書のみを検討すれば現地調査は省略してよい
解説：事前調査は設計図書の検討と現地調査の双方が必要で、現地調査を省略するのは適当でない。
-
問124．工程表の種類に関する記述として、最も適当でないものはどれか。
- ア．バーチャートは作業間の関連やクリティカルパスの把握に最も適している
- イ．バーチャートは作成が容易で各作業の進捗が把握しやすい
- ウ．ガントチャートは各作業の達成度を表す
- エ．ネットワーク工程表は作業の論理的関連を明確に表現できる
正解：ア．バーチャートは作業間の関連やクリティカルパスの把握に最も適している
解説：バーチャートは作業の関連やクリティカルパスの把握には適さず、その把握にはネットワーク工程表が適する。
-
問125．安全管理に関する記述として、最も適当でないものはどれか。
- ア．リスクアセスメントは危険性を特定しリスクを見積もる手法である
- イ．KY活動は災害発生後にその原因を分析する事後活動である
- ウ．TBMは作業開始前に短時間で行う打合せである
- エ．新規入場者教育は現場固有の危険を周知する
正解：イ．KY活動は災害発生後にその原因を分析する事後活動である
解説：KY活動は作業前に作業に潜む危険を予知し対策を話し合う事前の災害防止活動であり、災害発生後の原因分析活動ではない。
-
問126．施工管理体制に関する記述として、最も適当でないものはどれか。
- ア．特定建設業者は一定規模以上で施工体制台帳を作成する
- イ．施工体系図には下請負人の関係が表される
- ウ．公共性のある重要な工事で一定規模以上の場合でも監理技術者は兼任できる
- エ．監理技術者は下請契約の総額が一定額以上で必要となる
正解：ウ．公共性のある重要な工事で一定規模以上の場合でも監理技術者は兼任できる
解説：公共性のある重要な工事で下請総額が一定額以上の場合、監理技術者は専任とする必要がある。
-
問127．労働安全衛生法に基づく安全衛生教育に関する記述として、最も適当でないものはどれか。
- ア．雇入れ時教育は業種を問わず実施しなければならない
- イ．特別教育は特定の危険有害業務に就かせる際に行う
- ウ．作業内容変更時にも教育を行う
- エ．雇入れ時教育は危険有害業務でなければ実施しなくてよい
正解：エ．雇入れ時教育は危険有害業務でなければ実施しなくてよい
解説：雇入れ時教育は業種を問わず労働者を雇い入れたときに実施が義務付けられており、危険有害業務でなくても省略できない。
-
問128．鉄骨溶接部の検査に関する記述として、最も適当でないものはどれか。
- ア．外観検査では割れなどの表面欠陥は確認できない
- イ．外観検査でアンダーカットやオーバーラップを確認する
- ウ．超音波探傷試験で内部欠陥を検査する
- エ．放射線透過試験で内部欠陥を検査する
正解：ア．外観検査では割れなどの表面欠陥は確認できない
解説：アンダーカット・オーバーラップ・割れなどは外観検査で確認できる表面欠陥であり、外観検査で確認できないとするのは誤りである。内部欠陥は超音波探傷試験等で検査する。
-
問129．施工計画書に関する記述として、最も適当でないものはどれか。
- ア．総合施工計画書は工事全体の基本方針を示す
- イ．施工計画書には安全衛生に関する事項は記載してはならない
- ウ．工事種別施工計画書は工種ごとの詳細を示す
- エ．施工計画書には品質計画を記載する
正解：イ．施工計画書には安全衛生に関する事項は記載してはならない
解説：施工計画書には工程・品質・安全衛生・環境などを総合的に記載し、安全衛生事項も含める。
-
問130．型枠支保工の組立て等作業主任者に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．高さ5m以上の場合のみ作業主任者を選任する
- イ．つり足場の場合のみ選任が必要である
- ウ．高さにかかわらず作業主任者を選任しなければならない
- エ．支保工の解体作業では選任は不要である
正解：ウ．高さにかかわらず作業主任者を選任しなければならない
解説：型枠支保工の組立て解体等の作業は、高さにかかわらず作業主任者の選任が必要である。
-
問131．進度管理において工程に遅れが生じた場合の対応として、最も適当なものはどれか。
- ア．遅れは自然に回復するので静観する
- イ．クリティカルパス以外の作業を短縮する
- ウ．原因を分析せずただちに人員を倍増する
- エ．まず遅れの原因を分析し適切な是正措置を検討する
正解：エ．まず遅れの原因を分析し適切な是正措置を検討する
解説：遅れが生じた場合は、まず原因を分析し、作業方法や手順の見直しを含め適切な是正措置を選択する。
-
問132．品質管理の考え方に関する記述として、最も適当でないものはどれか。
- ア．検査で不良品を取り除くことだけが品質管理の目的である
- イ．工程で品質をつくり込むことを重視する
- ウ．PDCAサイクルを繰り返し継続的改善を図る
- エ．ばらつきを小さく安定させることが重要である
正解：ア．検査で不良品を取り除くことだけが品質管理の目的である
解説：品質管理は工程で品質をつくり込むことを重視し、検査による選別だけに頼るのは適切でない。
-
問133．建設リサイクル法に基づく対象建設工事の届出に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．施工者が工事完了後に市町村長に届け出る
- イ．発注者等が工事着手の7日前までに都道府県知事に届け出る
- ウ．下請負人が工事着手の前日までに警察署長に届け出る
- エ．発注者が工事着手の30日前までに労働基準監督署長に届け出る
正解：イ．発注者等が工事着手の7日前までに都道府県知事に届け出る
解説：建設リサイクル法では対象建設工事の発注者または自主施工者が工事着手の7日前までに分別解体等の計画を都道府県知事へ届け出る。
-
問134．道路に関する許可申請に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．道路使用許可は道路管理者に申請する
- イ．道路占用許可は労働基準監督署長に申請する
- ウ．道路使用許可は所轄警察署長に申請する
- エ．道路使用許可は都道府県知事に申請する
正解：ウ．道路使用許可は所轄警察署長に申請する
解説：道路使用許可は所轄警察署長に、道路を継続して使用する道路占用許可は道路管理者に申請するもので、申請先を取り違えないよう注意する。
-
問135．材料の保管に関する記述として、最も適当でないものはどれか。
- ア．袋詰めセメントは防湿床に置き積み重ねを抑える
- イ．セメントは先入れ先出しで使用する
- ウ．鉄筋は地面に直接置かず受材の上に置く
- エ．袋詰めセメントは吸湿の心配がないため屋外に長期間積み上げてよい
正解：エ．袋詰めセメントは吸湿の心配がないため屋外に長期間積み上げてよい
解説：袋詰めセメントは吸湿による風化を防ぐため防湿に配慮し、屋外への長期積上げは避ける。
-
問136．特定元方事業者の講ずべき措置に関する記述として、最も適当でないものはどれか。
- ア．混在作業による災害防止の措置は関係請負人のみが行えばよい
- イ．関係請負人との作業間の連絡調整を行う
- ウ．協議組織（災害防止協議会）を設置・運営する
- エ．作業場所の巡視を行う
正解：ア．混在作業による災害防止の措置は関係請負人のみが行えばよい
解説：特定元方事業者は協議組織の設置・運営、作業間の連絡調整、作業場所の巡視等を行う。
-
問137．解体工事の安全管理に関する記述として、最も適当でないものはどれか。
- ア．作業区域内への関係者以外の立入りを禁止する
- イ．上下同時作業を積極的に行い工期を短縮する
- ウ．防音・防じん対策を講じる
- エ．適切な作業手順により災害を防止する
正解：イ．上下同時作業を積極的に行い工期を短縮する
解説：解体工事では上下同時作業を避けて作業し、立入禁止措置や防音防じん対策を講じるなど安全と公害防止に配慮する。上下作業の積極実施は不適当である。
-
問138．鉄筋のガス圧接継手の検査に関する記述として、最も適当でないものはどれか。
- ア．外観検査で圧接部のふくらみ形状を確認する
- イ．超音波探傷試験は非破壊で内部欠陥を検査する
- ウ．引張試験は全数を破壊して検査する
- エ．圧接部の偏心量や折れ曲がりを外観で確認する
正解：ウ．引張試験は全数を破壊して検査する
解説：圧接部の引張試験は抜取りで行う破壊検査であり、全数を破壊して検査するものではない。
-
問139．酸素欠乏危険場所での作業に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．酸素濃度を10%以上に保てばよい
- イ．換気よりも防じんマスクの着用を優先する
- ウ．作業環境測定は不要である
- エ．酸素濃度を18%以上に保つよう換気する
正解：エ．酸素濃度を18%以上に保つよう換気する
解説：酸素欠乏症等防止規則により、酸素欠乏危険場所では空気中の酸素濃度を18%以上に保つよう換気し、作業環境測定を行う必要がある。
-
問140．工程計画と原価の関係に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．総費用が最小となる最も経済的な施工速度が存在する
- イ．施工速度を速めるほど間接費が増え総費用が増大する
- ウ．施工速度を速めても遅くしても総費用は変わらない
- エ．施工速度を遅らせるほど直接費が増え総費用が増大する
正解：ア．総費用が最小となる最も経済的な施工速度が存在する
解説：施工速度を速めると直接費が増え、遅らせると間接費が増えるため、総費用最小の経済速度が存在する。
-
問141．新QC七つ道具に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．主に数値データのばらつきを分析する手法群である
- イ．主に言語データの整理・分析に用いる手法群である
- ウ．労働災害の発生頻度を表す指標群である
- エ．工程表の一種である
正解：イ．主に言語データの整理・分析に用いる手法群である
解説：新QC七つ道具は親和図法・連関図法・系統図法などで、主に言語データの整理・分析に用いられる。
-
問142．建築確認申請に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．施工者が工事完了後に申請する
- イ．下請負人が工事中に申請する
- ウ．建築主が工事着手前に建築主事等に申請する
- エ．発注者が工事完了検査後に申請する
正解：ウ．建築主が工事着手前に建築主事等に申請する
解説：建築確認申請は建築主が工事着手前に建築主事または指定確認検査機関へ行い、確認済証の交付を受ける。
-
問143．ヒストグラムに関する記述として、最も適当でないものはどれか。
- ア．測定値のばらつきの分布状態を柱状図で表す
- イ．分布の中心やばらつきを把握できる
- ウ．規格値との関係を確認できる
- エ．2変量の相関関係の把握に最も適している
正解：エ．2変量の相関関係の把握に最も適している
解説：ヒストグラムは測定値を区間ごとに度数で表す柱状図で、2変量の相関把握には散布図を用いる。
-
問144．墜落防止措置に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．高さ2m以上の作業床端部には原則として手すり等を設ける
- イ．墜落制止用器具を使用すれば手すり等は一切不要である
- ウ．開口部には覆い等を設ける必要はない
- エ．高さ5m未満であれば墜落防止措置は不要である
正解：ア．高さ2m以上の作業床端部には原則として手すり等を設ける
解説：高さ2m以上の墜落のおそれのある箇所では囲い・手すり等の設置が原則で、困難時は墜落制止用器具を使用させる。
-
問145．タクト工程表に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．作業の論理的順序のみを示し時間は表現しない
- イ．同種作業が複数階で繰り返される工事に適している
- ウ．各作業の達成度を百分率で示す工程表である
- エ．1回限りの特殊作業の管理に最も適している
正解：イ．同種作業が複数階で繰り返される工事に適している
解説：タクト工程表は基準階の繰り返し作業に適し、各職種が一定周期で階を移動して流れ作業的に進める。
-
問146．強度率に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．100万延べ実労働時間当たりの死傷者数で表す
- イ．労働者1,000人当たりの死傷者数で表す
- ウ．1,000延べ実労働時間当たりの労働損失日数で表す
- エ．1年間の死亡者数で表す
正解：ウ．1,000延べ実労働時間当たりの労働損失日数で表す
解説：強度率は1,000延べ実労働時間当たりの労働損失日数で表し、災害の重さの程度を示す。
-
問147．工事用エレベーター等の昇降設備に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．昇降設備は工事規模にかかわらず設けてはならない
- イ．昇降設備の能力は揚重対象を考慮せず決定する
- ウ．工事用エレベーターは解体時の計画のみ考慮すればよい
- エ．高層工事では作業員や資材の昇降のため昇降設備を計画する
正解：エ．高層工事では作業員や資材の昇降のため昇降設備を計画する
解説：高層工事では作業員や資材の縦運搬のため工事用エレベーターやリフトを計画し、安全と効率を確保する。
-
問148．散布図に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．2種類のデータの相関関係を把握するために用いる
- イ．不良の重点項目を把握するために用いる
- ウ．言語データを整理するために用いる
- エ．工程の安定状態を判定するために用いる
正解：ア．2種類のデータの相関関係を把握するために用いる
解説：散布図は対応する2種類のデータを縦横軸にプロットし、点の散らばり方から相関関係の有無や強さを把握するために用いる。
-
問149．つり足場や高さ5m以上の足場の組立て等作業主任者の選任に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．高さ10m以上の足場でなければ作業主任者は不要である
- イ．つり足場や高さ5m以上の足場の組立て等で作業主任者を選任する
- ウ．張出し足場では作業主任者の選任は不要である
- エ．足場の解体作業では作業主任者は不要である
正解：イ．つり足場や高さ5m以上の足場の組立て等で作業主任者を選任する
解説：つり足場・張出し足場・高さ5m以上の足場の組立て解体変更作業には作業主任者の選任が必要である。
-
問150．工程表の選定に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．全体の進捗を直感的に把握するにはネットワーク工程表が最も適する
- イ．バーチャートは作業間の複雑な関連の表現に最も適する
- ウ．作業の論理的関連やクリティカルパスの把握にはネットワーク工程表が適する
- エ．ガントチャートは所要日数の把握に最も適する
正解：ウ．作業の論理的関連やクリティカルパスの把握にはネットワーク工程表が適する
解説：作業間の論理的関連やクリティカルパスを明確に把握するにはネットワーク工程表が適している。
-
問151．昼光率は、全天空照度に対する室内のある点の照度の割合で表され、屋外の天候が変化しても原則として一定となる。
正解：○（正しい）
解説：昼光率は室内照度と全天空照度の比であり、天空の明るさが変化しても両者が同時に変化するため値はほぼ一定となる。これが昼光率を採光指標とする利点である。
-
問152．次のうち、室内のある点の昼光率に直接影響を与えない要素はどれか。
- ア．人工照明光源の種類
- イ．窓の大きさと位置
- ウ．室内仕上げ材の反射率
- エ．隣棟による天空の遮蔽
正解：ア．人工照明光源の種類
解説：昼光率は窓の大きさ・位置、室内仕上げの反射率、隣棟等による天空の遮蔽で決まる。人工照明光源の種類は昼光率に直接影響しないため、これが答えとなる。
-
問153．夏至において、終日の日射量は南向き鉛直面より水平面のほうが大きい。
正解：○（正しい）
解説：夏至は太陽高度が高いため、水平面の終日日射量が最大となり、南向き鉛直面はむしろ少なくなる。逆に冬至は南向き鉛直面が最大となる。
-
問154．採光・照明の測光量に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．光度は単位面積から発する光束で、単位はlmである
- イ．照度は単位面積に入射する光束で、単位はlxである
- ウ．光束は面の明るさを表し、単位はcd/m2である
- エ．輝度は点光源の光の強さを表し、単位はcdである
正解：イ．照度は単位面積に入射する光束で、単位はlxである
解説：照度は単位面積に入射する光束で単位はlx。光度は点光源の光の強さ（cd）、光束は視感度補正した放射量（lm）、輝度は見かけの明るさ（cd/m2）であり、照度の記述が正しい。
-
問155．壁体の内部結露を防止するには、断熱材の室内側（高温側）に防湿層を設けることが有効である。
正解：○（正しい）
解説：防湿層を室内側の高温側に設けると、水蒸気が壁体内部へ侵入するのを抑え、断熱材内部で露点に達して結露することを防げる。
-
問156．結露に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
- ア．表面結露は表面温度を露点温度以上に保てば防げる
- イ．換気により室内の水蒸気量を減らすと結露しにくくなる
- ウ．内部結露防止には防湿層を断熱材の屋外側に設けるとよい
- エ．熱橋部分は表面温度が低下し結露が生じやすい
正解：ウ．内部結露防止には防湿層を断熱材の屋外側に設けるとよい
解説：防湿層は水蒸気の侵入を防ぐため断熱材の室内側（高温側）に設けるのが正しい。屋外側に設けると壁体内に侵入した水蒸気が抜けにくく内部結露を助長するため、屋外側とする記述が誤り。
-
問157．室内空気環境において、二酸化炭素濃度は在室者数に応じて上昇するため、必要換気量算定の指標として用いられる。
正解：○（正しい）
解説：二酸化炭素は人の呼気から発生し、その濃度は汚染度の指標とされる。建築基準法では1000ppm以下を基準とし、必要換気量の算定に用いる。
-
問158．片持ち梁に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．自由端の集中荷重ではたわみは固定端で最大となる
- イ．自由端の集中荷重ではせん断力は固定端でのみ生じる
- ウ．等分布荷重では固定端の曲げモーメントはwL2/8である
- エ．自由端の集中荷重では固定端で最大曲げモーメントが生じる
正解：エ．自由端の集中荷重では固定端で最大曲げモーメントが生じる
解説：片持ち梁の自由端に集中荷重が作用すると固定端で最大曲げモーメントが生じる。たわみは自由端で最大、せん断力は全長一定、等分布荷重の固定端モーメントはwL2/2であり、固定端で最大曲げモーメントが生じるとする記述が正しい。
-
問159．残響時間とは、音源停止後に室内の音圧レベルが60dB減衰するのに要する時間をいう。
正解：○（正しい）
解説：残響時間は音源停止後に音のエネルギー密度が100万分の1、すなわち音圧レベルで60dB減衰するまでの時間と定義される。
-
問160．耐震・制振・免震に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．免震構造は積層ゴム等で固有周期を長くし地震力を低減する
- イ．制振構造は固有周期を地震動に一致させて揺れを抑える
- ウ．保有水平耐力は地震時の弾性範囲内の耐力をいう
- エ．耐震診断は新築建築物の構造設計手法である
正解：ア．免震構造は積層ゴム等で固有周期を長くし地震力を低減する
解説：免震構造は積層ゴム等で固有周期を長くし地震入力を低減する。制振は固有周期を一致させない、保有水平耐力は崩壊機構時の耐力、耐震診断は既存建物の評価であり、免震の記述が正しい。
-
問161．同じ材料・厚さの単層壁では、面密度が大きいほど透過損失が大きく、遮音性能が高くなる。
正解：○（正しい）
解説：単層壁の透過損失は質量則に従い、面密度と周波数の積が大きいほど透過損失が大きくなり、遮音性能が向上する。
-
問162．コンクリートに関する記述として、最も不適当なものはどれか。
- ア．スランプが大きいほど材料分離が生じやすい
- イ．水セメント比が大きいほど圧縮強度は大きくなる
- ウ．中性化が進行すると鉄筋が腐食しやすくなる
- エ．AE剤は耐凍害性の向上に有効である
正解：イ．水セメント比が大きいほど圧縮強度は大きくなる
解説：水セメント比が小さいほど組織が緻密になり圧縮強度は大きくなる。水セメント比が大きいほど圧縮強度が大きくなるとする記述が誤りである。
-
問163．色彩において、暖色は実際より進出して見え、寒色は後退して見える傾向がある。
正解：○（正しい）
解説：進出色・後退色は色相の影響が大きく、赤・黄などの暖色や明度・彩度の高い色は進出して見え、青などの寒色や暗い色は後退して見える。
-
問164．建築材料に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
- ア．グラスウールは吸湿すると断熱性能が低下する
- イ．合わせガラスは破損時の飛散防止に有効である
- ウ．木材は繊維方向と直交方向で強度が等しい等方性材料である
- エ．複層ガラスは中間の空気層により断熱性を高める
正解：ウ．木材は繊維方向と直交方向で強度が等しい等方性材料である
解説：木材は繊維方向と直交方向で強度が大きく異なる異方性材料である。等方性材料であるとする記述が誤りである。
-
問165．PMV（予測平均申告）は、気温・湿度・気流・放射の環境4要素に着衣量と代謝量を加えた6要素で構成される。
正解：○（正しい）
解説：PMVは気温・相対湿度・気流速度・平均放射温度の環境4要素に、着衣量と代謝量の人体側2要素を加えた計6要素で温熱快適性を評価する。
-
問166．電気設備・照明に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．キュービクルは低圧で受電する設備である
- イ．LED照明は白熱灯より発光効率が低い
- ウ．非常用照明は通常時の作業面照度確保が目的である
- エ．平均演色評価数Raは大きいほど演色性が高い
正解：エ．平均演色評価数Raは大きいほど演色性が高い
解説：平均演色評価数Raは大きいほど演色性が高い。キュービクルは高圧受電、LEDは白熱灯より発光効率が高い、非常用照明は停電時の避難用であり、Raの記述が正しい。
-
問167．グレアとは、視野内に過度に輝度の高い部分があることなどにより生じる、見えにくさや不快感をいう。
正解：○（正しい）
解説：グレアは輝度対比が過大なときに生じ、減能グレアと不快グレアに分けられる。照明計画上の重要な検討事項である。
-
問168．換気に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
- ア．重力換気量は給排気口の高低差が小さいほど大きくなる
- イ．二酸化炭素濃度は室内空気汚染の指標として用いられる
- ウ．風力換気量は風速にほぼ比例する
- エ．必要換気量は汚染質発生量を許容濃度差で除して求める
正解：ア．重力換気量は給排気口の高低差が小さいほど大きくなる
解説：重力換気の換気量は、給排気口の高低差が大きいほど、また室内外の温度差が大きいほど大きくなる。高低差が小さいほど大きくなるという記述が誤りである。
-
問169．中性帯とは、温度差による重力換気において、室内外の圧力差がゼロとなる高さの位置をいう。
正解：○（正しい）
解説：重力換気では中性帯より下方で外気が流入し、上方で室内空気が流出する。中性帯の位置は給気口・排気口の高さと面積で決まる。
-
問170．日照・日射に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
- ア．可照時間は緯度と季節によって変化する
- イ．夏至の終日日射量は南向き鉛直面が水平面より大きい
- ウ．庇は夏期の日射遮蔽に有効である
- エ．冬至の終日日射量は南向き鉛直面が最大となる
正解：イ．夏至の終日日射量は南向き鉛直面が水平面より大きい
解説：夏至の終日日射量は太陽高度が高いため水平面が最大となり、南向き鉛直面はむしろ少ない。冬至は南向き鉛直面が最大となる。夏至に南向き鉛直面が大きいとする記述が誤り。
-
問171．照度は単位面積に入射する光束であり、その単位はlx（ルクス）である。
正解：○（正しい）
解説：照度は単位面積当たりの入射光束で単位はlx（lm/m2）である。光度はcd、輝度はcd/m2であり、これらの測光量を区別して理解する必要がある。
-
問172．色彩に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．マンセル表色系は色を色相と明度の2属性で表す
- イ．寒色は一般に進出色として知覚される
- ウ．同じ色でも面積が大きいほど明度・彩度が高く見える
- エ．補色を並べると互いの彩度が低く見える
正解：ウ．同じ色でも面積が大きいほど明度・彩度が高く見える
解説：同じ色でも面積が大きいほど明度・彩度が高く鮮やかに見える面積効果がある。マンセルは3属性、寒色は後退色、補色対比は彩度を高めるため、面積効果の記述が正しい。
-
問173．外気温が一定のとき、断熱材を厚くするほど、定常状態における壁体内の温度勾配は断熱材部分で急になる。
正解：○（正しい）
解説：熱抵抗の大きい断熱材部分では温度降下が大きくなり温度勾配が急になる。熱伝導率の大きい部分では温度勾配は緩やかになる。
-
問174．スパンLの単純梁の中央に集中荷重Pが作用するとき、最大曲げモーメントの値として正しいものはどれか。
- ア．PL/2
- イ．PL/8
- ウ．PL/16
- エ．PL/4
正解：エ．PL/4
解説：単純梁中央集中荷重Pでは、両支点反力がP/2、中央で最大曲げモーメントが生じ、その値はP/2×（L/2）＝PL/4となる。
-
問175．必要換気量は、汚染質の発生量を、許容濃度と外気濃度の差で除して算定することができる。
正解：○（正しい）
解説：必要換気量Qは、汚染質発生量／（許容濃度−外気濃度）で算定する。室容積×換気回数でも求められ、二酸化炭素基準で用いられる。
-
問176．鉄筋コンクリート構造に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
- ア．梁のあばら筋は主として曲げモーメントに抵抗する
- イ．梁の主筋は曲げモーメントに抵抗する
- ウ．柱の帯筋はコンクリートの拘束効果をもつ
- エ．かぶり厚さは耐久性・耐火性のために確保する
正解：ア．梁のあばら筋は主として曲げモーメントに抵抗する
解説：梁主筋は曲げモーメントに、あばら筋はせん断力に抵抗する。あばら筋が主として曲げモーメントに抵抗するという記述が誤りである。
-
問177．床衝撃音遮断性能のうち、軽量床衝撃音は物の落下など、重量床衝撃音は子供の飛び跳ねなどを想定する。
正解：○（正しい）
解説：軽量床衝撃音はタッピングマシン、重量床衝撃音はバングマシン等で測定する。軽量は表面仕上材、重量は床スラブの質量・剛性が効く。
-
問178．鉄骨構造に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
- ア．高力ボルト摩擦接合は接合面の摩擦力で応力を伝達する
- イ．鋼材は不燃材なので耐火被覆は一切不要である
- ウ．圧縮材では座屈に対する検討が必要である
- エ．溶接接合は応力の流れが滑らかで剛性が高い
正解：イ．鋼材は不燃材なので耐火被覆は一切不要である
解説：鋼材は不燃材だが高温で強度が著しく低下するため耐火被覆が必要である。耐火被覆は一切不要とする記述が誤りである。
-
問179．コールドドラフトとは、冷たい窓面付近で冷却された空気が下降し、足元に不快な気流を生じる現象である。
正解：○（正しい）
解説：コールドドラフトは窓ガラス等の冷面付近で空気が冷やされ下降流となる現象で、窓下に放熱器を設置する等の対策がとられる。
-
問180．地盤および基礎に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
- ア．直接基礎は浅い良質な地盤に荷重を伝える
- イ．圧密沈下は粘性土地盤で長期にわたり進行する
- ウ．液状化は飽和した緩い粘性土地盤で生じやすい
- エ．支持杭は先端支持力で荷重を支持する
正解：ウ．液状化は飽和した緩い粘性土地盤で生じやすい
解説：液状化は飽和した緩い砂質地盤で生じやすく、粘性土ではほとんど生じない。液状化が緩い粘性土地盤で生じやすいとする記述が誤りである。
-
問181．室内表面の結露を防ぐには、表面温度を露点温度より高く保ち、室内の絶対湿度を下げることが有効である。
正解：○（正しい）
解説：表面結露対策は、断熱強化による表面温度の上昇と、換気・除湿による室内水蒸気量（絶対湿度）の低減が基本となる。
-
問182．鋼材の性質に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．鋼材は炭素量が増えるほど溶接性が向上する
- イ．鋼材のヤング係数は鋼種により大きく異なる
- ウ．シャルピー衝撃試験は鋼材の引張強さを評価する
- エ．降伏比が小さいほど降伏後の塑性変形能力に余裕がある
正解：エ．降伏比が小さいほど降伏後の塑性変形能力に余裕がある
解説：降伏比は降伏点÷引張強さで、小さいほど降伏後の塑性変形能力に余裕があり耐震上有利である。炭素量増で溶接性は低下、ヤング係数は鋼種でほぼ一定、シャルピー試験は靭性評価であり、降伏比の記述が正しい。
-
問183．マンセル表色系では、色を色相・明度・彩度の3属性で表す。
正解：○（正しい）
解説：マンセル表色系は色相・明度・彩度の3属性で色を表記し、例えば5R 4/14のように表す。建築の色彩計画で広く用いられる。
-
問184．防水材料・シーリング材に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
- ア．ムーブメントの大きい目地には高モジュラスのシーリング材が適する
- イ．アスファルト防水は複数層のルーフィングを積層する
- ウ．改質アスファルトシート防水にはトーチ工法がある
- エ．シーリング材は被着体との接着性が重要である
正解：ア．ムーブメントの大きい目地には高モジュラスのシーリング材が適する
解説：ムーブメントの大きい目地には追従性に優れる低モジュラスのシーリング材が適する。高モジュラスが適するとする記述が誤りである。
-
問185．音の三要素は、音の大きさ・音の高さ・音色である。
正解：○（正しい）
解説：音の三要素は大きさ（音圧）、高さ（周波数）、音色（波形・倍音構成）であり、これにより音の聴感的特性が決まる。
-
問186．防災設備に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
- ア．差動式感知器は周囲温度の上昇率により作動する
- イ．定温式感知器は周囲温度の上昇率により作動する
- ウ．自然排煙方式は煙の浮力を利用して排出する
- エ．スプリンクラー設備は初期消火に有効である
正解：イ．定温式感知器は周囲温度の上昇率により作動する
解説：定温式感知器は周囲温度が一定温度に達したときに作動する。周囲温度の上昇率により作動するのは差動式であり、定温式が上昇率で作動するとする記述が誤りである。
-
問187．層間変形角は、各階の層間変位をその階の高さで除した値で表される。
正解：○（正しい）
解説：層間変形角は層間変位÷階高で表され、建築基準法では原則として1/200以下とすることが求められる。
-
問188．熱に関する用語の説明として、最も不適当なものはどれか。
- ア．熱伝達は固体表面とそれに接する流体との間の熱移動である
- イ．熱伝導は固体内部での熱移動である
- ウ．熱放射は媒体である空気を必要とする熱移動である
- エ．熱貫流は壁体を介した両側の流体間の熱移動である
正解：ウ．熱放射は媒体である空気を必要とする熱移動である
解説：熱伝達は固体表面と流体間、熱伝導は固体内部、熱貫流は壁体を介した両側流体間の熱移動である。熱放射は電磁波による熱移動で媒体を必要としないため、空気が必要とする記述が誤り。
-
問189．可照時間とは、ある地点で実際に日照のあった時間をいう。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、可照時間は日の出から日の入りまで障害物がない場合に日照を受けうる時間をいい、実際に日照のあった時間は日照時間という。
-
問190．室内の音環境に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
- ア．単層壁の透過損失は面密度が大きいほど大きい
- イ．残響時間は室容積が大きいほど長くなる傾向がある
- ウ．吸音率は材料の表面状態や厚さの影響を受ける
- エ．会議室は明瞭度確保のため残響時間を長くするのがよい
正解：エ．会議室は明瞭度確保のため残響時間を長くするのがよい
解説：会議室や教室など明瞭度を要する室は残響時間を短くするのが望ましい。残響時間が長すぎると音が重なって明瞭度が低下するため、長くするのがよいとする記述が誤り。
-
問191．熱伝導率は、材料内部の熱の伝わりやすさを表し、一般に密度が大きい材料ほど小さくなる。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、一般に密度が大きい材料ほど熱伝導率は大きくなる。空隙が多く密度の小さい断熱材は熱伝導率が小さい。
-
問192．等分布荷重wを受けるスパンLの単純梁において、最大曲げモーメントの値として正しいものはどれか。
- ア．wL2/8
- イ．wL2/2
- ウ．wL2/4
- エ．wL2/12
正解：ア．wL2/8
解説：等分布荷重wを受ける単純梁では、中央で最大曲げモーメントが生じ、その値はwL2/8となる。最大せん断力は支点でwL/2である。
-
問193．同じ音圧レベルの音を2つ重ねると、音圧レベルは約6dB上昇する。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、同じ音圧レベルの音を2つ重ねると音のエネルギーが2倍となり、音圧レベルは約3dB上昇する。6dB上昇は音圧が2倍の場合である。
-
問194．構造力学に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
- ア．長方形断面の図心軸に関する断面二次モーメントはbh3/12である
- イ．座屈荷重は座屈長さが大きいほど大きくなる
- ウ．曲げモーメント図はせん断力図を積分した形となる
- エ．トラス部材には主として軸方向力が生じる
正解：イ．座屈荷重は座屈長さが大きいほど大きくなる
解説：座屈荷重は座屈長さの2乗に反比例するため、座屈長さが大きいほど座屈荷重は小さくなる。座屈長さが大きいほど座屈荷重が大きくなるとする記述が誤りである。
-
問195．音の高さは音の周波数で決まり、周波数が高いほど低い音として知覚される。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、周波数が高いほど高い音として知覚される。人の可聴範囲は概ね20Hzから20kHzである。
-
問196．地盤改良工法に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
- ア．サンドドレーン工法は粘性土地盤の圧密を促進する
- イ．深層混合処理工法は固化材で地盤を固化する
- ウ．バイブロフローテーション工法は粘性土地盤の圧密促進が目的である
- エ．サンドコンパクションパイル工法は液状化対策に有効である
正解：ウ．バイブロフローテーション工法は粘性土地盤の圧密促進が目的である
解説：バイブロフローテーション工法は砂質地盤を振動と注水で締め固める工法であり、粘性土の圧密促進が目的ではない。粘性土地盤の圧密促進が目的とする記述が誤りである。
-
問197．相対湿度が高いほど露点温度は低くなり、結露は発生しにくくなる。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、相対湿度が高いほど露点温度は高くなり、結露が発生しやすくなる。湿度が高いと少ない温度低下で飽和に達する。
-
問198．測量に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
- ア．水準測量は2点間の高低差を求める測量である
- イ．トラバース測量は折れ線に沿って測点位置を求める
- ウ．閉合トラバースの閉合誤差は各測点に配分して調整する
- エ．GNSS測量は上空視界が遮られても高精度に測定できる
正解：エ．GNSS測量は上空視界が遮られても高精度に測定できる
解説：GNSS測量は衛星電波の受信が必要なため、上空視界が遮られる場所では精度低下や測定不能となる。上空視界が遮られても高精度に測定できるとする記述が誤りである。
-
問199．吸音率は、入射音のエネルギーに対する反射音のエネルギーの割合で定義される。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、吸音率は入射音のエネルギーに対する反射しなかった（吸収および透過した）音のエネルギーの割合で定義される。
-
問200．建築設備（給排水衛生）に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
- ア．水道直結直圧方式は高層建築物の上階給水に最も適する
- イ．高置水槽方式は重力により安定した給水圧が得られる
- ウ．排水トラップの封水深は50〜100mm程度が標準である
- エ．通気管はトラップの破封防止のために設ける
正解：ア．水道直結直圧方式は高層建築物の上階給水に最も適する
解説：水道直結直圧方式は水道本管の圧力をそのまま利用するため、給水圧が限られ高層建築物の上階給水には適さない。高層の上階給水に最も適するとする記述が誤りである。
-
問201．全天空照度は、直射日光を含む天空全体からの照度をいう。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、全天空照度は直射日光を除いた天空光のみによる水平面照度をいい、昼光率算定の基準となる量である。
-
問202．空調・換気設備に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
- ア．VAV方式は風量を変化させて室温を制御する
- イ．定風量単一ダクト方式は各室の個別制御に最も適する
- ウ．ファンコイルユニット方式は各室の個別制御がしやすい
- エ．全熱交換器は給気と排気の間で熱と湿気を回収する
正解：イ．定風量単一ダクト方式は各室の個別制御に最も適する
解説：定風量単一ダクト方式（CAV）は送風温度を変えて室温制御するため各室個別制御は難しい。各室の個別制御に最も適するとする記述が誤りである。
-
問203．夏期に日射遮蔽を行う場合、窓の室内側にブラインドを設けるほうが、室外側に設けるより効果が大きい。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、室外側で遮蔽するほうが効果が大きい。室外側なら吸収熱の多くが屋外へ放散され、室内側では熱が室内に入った後の遮蔽となる。
-
問204．舗装・外構に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
- ア．アスファルト舗装はたわみ性舗装に分類される
- イ．コンクリート舗装は剛性舗装で養生に時間を要する
- ウ．アスファルト舗装は剛性舗装で施工後早期の交通開放ができない
- エ．透水性舗装は雨水を地中へ浸透させる機能をもつ
正解：ウ．アスファルト舗装は剛性舗装で施工後早期の交通開放ができない
解説：アスファルト舗装はたわみ性舗装に分類され、施工後早期に交通開放できる。アスファルト舗装が剛性舗装で早期開放できないとする記述が誤りである。
-
問205．熱貫流率（U値）が大きいほど、その部位の断熱性能は高い。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、熱貫流率が小さいほど熱が伝わりにくく断熱性能は高い。U値が大きい部位は熱損失が大きい。
-
問206．鉄筋コンクリート構造において、コンクリートと鉄筋を組み合わせて用いる主な理由として、最も適当なものはどれか。
- ア．コンクリートの圧縮力を鉄筋が、引張力をコンクリートが負担するため
- イ．鉄筋が火災時の熱からコンクリートを保護するため
- ウ．鉄筋によりコンクリートの乾燥収縮を完全に防止できるため
- エ．コンクリートが圧縮に、鉄筋が引張に強く互いの弱点を補えるため
正解：エ．コンクリートが圧縮に、鉄筋が引張に強く互いの弱点を補えるため
解説：コンクリートは圧縮に強く引張に弱いため、引張に強い鉄筋を引張側に配置して両者の長所を生かす。両者の線膨張係数がほぼ等しく一体性が保たれることも利点である。
-
問207．鉄筋コンクリート造のかぶり厚さは、主として構造耐力上の理由から定められている。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、かぶり厚さは鉄筋の防錆・耐火・付着の確保のために定められ、構造耐力よりも耐久性・耐火性が主目的である。
-
問208．コンクリートの調合・性質に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
- ア．単位水量は耐久性向上のためできる限り大きくするのが望ましい
- イ．水セメント比が小さいほど圧縮強度・耐久性が高くなる
- ウ．スランプは打込み箇所での値が所定の範囲内であることを確認する
- エ．細骨材率が大きすぎると単位水量が増す傾向がある
正解：ア．単位水量は耐久性向上のためできる限り大きくするのが望ましい
解説：単位水量を大きくすると流動性は増すが、乾燥収縮・ブリーディングが増え強度・耐久性が低下する。単位水量はできる限り小さくするのが原則で、大きくするのが望ましいとする記述が誤りである。
-
問209．細長比が大きい柱ほど座屈しにくく、許容圧縮応力度は大きくなる。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、細長比が大きい柱ほど座屈しやすく、許容圧縮応力度は小さくなる。細長比は座屈長さを断面二次半径で除した値である。
-
問210．建築材料としての鋼材に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
- ア．鋼材のヤング係数は鋼種にかかわらずほぼ一定である
- イ．鋼材は高温になっても常温時とほぼ同じ強度を保持する
- ウ．炭素量が増えると強度は増すが溶接性は低下する
- エ．鋼材は冷間加工により強度が増し靭性が低下する
正解：イ．鋼材は高温になっても常温時とほぼ同じ強度を保持する
解説：鋼材は約500度を超えると強度・剛性が著しく低下するため、鉄骨造では耐火被覆が必要である。高温になっても強度はほとんど低下しないとする記述が誤りである。
-
問211．鉄骨構造のトラスは部材を三角形に組み、各部材には主として曲げモーメントが生じる。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、トラスの各部材には主として軸方向力（引張または圧縮）が生じ、曲げモーメントは原則として生じない。
-
問212．建築設備に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
- ア．連結送水管は消防隊が外部から送水し消火に用いる設備である
- イ．受変電設備は高圧で受電し低圧に変成して配電する
- ウ．屋内消火栓設備は建物外周のみに設け屋内には設置しない
- エ．排煙設備には自然排煙方式と機械排煙方式がある
正解：ウ．屋内消火栓設備は建物外周のみに設け屋内には設置しない
解説：屋内消火栓設備は建物内の人が操作して初期消火を行う設備である。建物外周のみに設置し屋内に設けないとする記述が誤りで、屋内の各所に消火栓箱を配置する。
-
問213．木構造の筋かいは圧縮力のみを負担するため、引張力に対しては効果がない。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、筋かいは断面・取付け方により圧縮筋かい・引張筋かいとして機能し、両方向の水平力に抵抗できるよう配置する。
-
問214．建築物の構造方式に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
- ア．壁式構造は耐力壁により鉛直・水平荷重を支持する
- イ．ブレース構造は筋かいにより水平力に抵抗する
- ウ．トラス構造は部材を三角形に組み軸力で抵抗する
- エ．ラーメン構造は柱と梁をピン接合して構成する
正解：エ．ラーメン構造は柱と梁をピン接合して構成する
解説：ラーメン構造は柱と梁を剛接合して水平力に抵抗する。柱と梁をピン接合して構成するという記述が誤りで、ピン接合では水平力に抵抗できずブレース等が必要となる。
-
問215．オイラー座屈による座屈荷重は、柱の材端支持条件にかかわらず一定である。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、オイラー座屈荷重は座屈長さに依存し、両端固定・両端ピン・片持ち等の支持条件で座屈長さが変わるため一定ではない。
-
問216．建築物の耐震に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
- ア．剛性率が小さい階ほど地震時の損傷が少なく耐震上有利である
- イ．偏心率が大きいとねじれ振動が生じやすく耐震上不利となる
- ウ．ピロティ形式は1階の剛性が小さくなりやすく注意を要する
- エ．靭性に富む構造は地震エネルギーを吸収しやすい
正解：ア．剛性率が小さい階ほど地震時の損傷が少なく耐震上有利である
解説：剛性率は各階の剛性のばらつきを示す指標で、特定階の剛性が極端に小さいと層崩壊を起こしやすく耐震上不利となる。剛性率が小さい階ほど耐震上有利とする記述が誤りである。
-
問217．制振構造は、建物の固有周期を地震動の卓越周期と一致させることで揺れを低減する構造である。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、制振構造はダンパー等で振動エネルギーを吸収して揺れを低減する。固有周期を地震動に一致させると共振し危険である。
-
問218．建築環境工学に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
- ア．昼光率は全天空照度に対する室内のある点の照度の割合である
- イ．熱貫流率が大きいほど壁体の断熱性能が高い
- ウ．残響時間は室容積が大きいほど長くなる傾向がある
- エ．結露は表面温度が露点温度を下回ると生じる
正解：イ．熱貫流率が大きいほど壁体の断熱性能が高い
解説：壁体の熱貫流率（U値）が小さいほど熱が伝わりにくく断熱性能が高い。熱貫流率が大きいほど断熱性能が高いとする記述が誤りである。
-
問219．コンクリートのスランプ値が大きいほど施工性は向上するが、材料分離は生じにくくなる。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、スランプが大きい（軟らかい）ほど施工性は向上するが、材料分離やブリーディングが生じやすくなる傾向がある。
-
問220．鉄骨構造の接合に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
- ア．高力ボルト摩擦接合は接合面の摩擦力で応力を伝達する
- イ．隅肉溶接は重ね継手やT継手に用いられる
- ウ．完全溶込み溶接は隅肉溶接より一般に耐力が劣る
- エ．溶接と高力ボルトを併用する場合は応力分担に注意する
正解：ウ．完全溶込み溶接は隅肉溶接より一般に耐力が劣る
解説：完全溶込み溶接は母材と同等以上の耐力が期待でき応力を全断面で伝達できる。隅肉溶接より耐力が劣るとする記述が誤りで、完全溶込み溶接のほうが一般に耐力が高い。
-
問221．グラスウールやロックウールは無機質繊維系断熱材で、吸湿しても断熱性能は変化しない。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、繊維系断熱材は吸湿・吸水すると空隙の空気が水に置き換わり断熱性能が大きく低下する。防湿が重要である。
-
問222．建築材料の防水・仕上げに関する記述として、最も不適当なものはどれか。
- ア．アスファルト防水はルーフィングを積層して防水層を形成する
- イ．シート防水は塩化ビニル樹脂系や加硫ゴム系がある
- ウ．塗膜防水は液状材料を塗り重ねて連続した防水層をつくる
- エ．ムーブメントの大きい目地には高モジュラスのシーリング材を用いる
正解：エ．ムーブメントの大きい目地には高モジュラスのシーリング材を用いる
解説：シーリング材は目地のムーブメントに追従する必要があり、動きの大きい目地には低モジュラスのものが適する。動きの大きい目地に硬く伸びにくい高モジュラスを用いるとする記述が誤りである。
-
問223．木材は、繊維方向よりも繊維直角方向のほうが圧縮・引張強度が大きい。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、木材は繊維方向の強度が大きく、繊維直角方向の強度は小さい。異方性材料であることが木材の特徴である。
-
問224．測量・積算に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
- ア．水準測量は2点間の水平距離を求める測量である
- イ．トラバース測量は折れ線に沿って測点の位置を求める
- ウ．GNSS測量は人工衛星からの電波を受信して位置を求める
- エ．建築数量積算は設計寸法による正味数量を基本とする
正解：ア．水準測量は2点間の水平距離を求める測量である
解説：水準測量は2点間の高低差を求める測量である。水準測量が2点間の水平距離を求める測量とする記述が誤りで、水平距離や角度は距離測量・角測量で求める。
-
問225．コンクリートの単位水量が大きいほど乾燥収縮は小さくなり、ひび割れが生じにくくなる。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは、単位水量が大きいほど乾燥収縮が大きくなり、収縮ひび割れが生じやすくなる。単位水量はできるだけ小さくするのが原則である。
-
問226．標準貫入試験のN値は、質量63.5kgのハンマーを76cmの高さから自由落下させ、サンプラーを30cm打ち込むのに要する打撃回数である。
正解：○（正しい）
解説：標準貫入試験はハンマー質量63.5kg・落下高さ76cmで、本打ち30cmに要する打撃回数をN値とする。地盤の硬軟・締まり具合の判定に用いられる。
-
問227．ボーリング孔を利用した平板載荷試験により、地盤の支持力特性を直接把握することができる。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは平板載荷試験は地表面または所定深度の試験面に載荷板を設置して行う試験であり、ボーリング孔内での試験は孔内水平載荷試験である。
-
問228．シンウォールサンプラーは、粘性土の乱れの少ない試料の採取に適している。
正解：○（正しい）
解説：シンウォールサンプラーは肉厚の薄い管を静的に押し込んで採取するため、軟らかい粘性土の乱れの少ない試料採取に適している。
-
問229．枠組足場における墜落防止のための交さ筋かいに加える下桟または幅木の設置は、不要である。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは枠組足場の作業床の端部には、交さ筋かい及び高さ15cm以上40cm以下の下桟もしくは幅木等を設けなければならない。
-
問230．遣方は、建物の位置・通り心・高低を表示するために設ける仮設物である。
正解：○（正しい）
解説：遣方は水杭と水貫からなり、建物の位置・方向・高低の基準を示す仮設物である。やり方の精度が躯体精度に影響するため正確に設ける。
-
問231．根切り工事において、ヒービングは砂質地盤で生じやすく、地下水位を低下させることで防止できる。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくはヒービングは軟弱な粘性土地盤で背面土の重量により掘削底面が押し上げられる現象であり、砂質地盤で生じやすいのはボイリングである。
-
問232．単管足場の建地の最高部から測って31mを超える部分の建地は、2本組とする。
正解：○（正しい）
解説：単管足場の建地の最高部から測って31mを超える部分の建地は2本組とする規定があり、座屈防止のための重要な構造基準である。
-
問233．親杭横矢板工法は、地下水位の高い軟弱地盤において遮水性に優れた山留め工法である。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは親杭横矢板工法は止水性がなく、地下水位の高い地盤や軟弱地盤には適さない。遮水性が必要な場合はソイルセメント壁等を用いる。
-
問234．ボイリングは、砂質地盤で根切り底面と背面の水位差により上向きの浸透流が生じ、砂が湧き上がる現象である。
正解：○（正しい）
解説：ボイリングは砂質地盤で水位差による上向き浸透流が砂の有効重量を超え、掘削底面が砂と水で沸騰したように噴き上がる現象である。
-
問235．地中連続壁工法（場所打ち鉄筋コンクリート地中壁）は、騒音・振動が大きく、軟弱地盤や近接施工には適さない。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは地中連続壁工法は低騒音・低振動で剛性・遮水性が高く、軟弱地盤や近接施工に適し、本体構造としても利用できる。
-
問236．ディープウェル工法は、ウェルポイント工法に比べて深い揚程の地下水位低下に適している。
正解：○（正しい）
解説：ディープウェル工法は径の大きな井戸に水中ポンプを設置して排水するため、ウェルポイントより深い揚程・大量排水に適する。
-
問237．オールケーシング工法では、孔底のスライム処理にエアリフト方式を主に用いる。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくはオールケーシング工法のスライム処理はハンマグラブによる一次処理と底ざらいバケットによる二次処理が主であり、エアリフト方式はリバース工法等で用いる。
-
問238．ソイルセメント柱列山留め壁は、原位置土とセメント系懸濁液を撹拌混合し、心材を建て込んで造成する。
正解：○（正しい）
解説：ソイルセメント柱列壁は原位置土をセメントミルクで撹拌混合し、H形鋼等の心材を挿入して連続させた止水性のある山留め壁である。
-
問239．鉄筋の折曲げ加工において、SD345のD25の鉄筋を90度に曲げる場合の折曲げ内法直径は、鉄筋径の2倍以上とする。
正解：×（誤り）
解説：誤り。SD295・SD345の90度折曲げの内法直径は、D16以下が径の3倍(3d)以上、D19〜D41(D25を含む)は径の4倍(4d)以上が標準（JASS5・公共建築工事標準仕様書）。D25は4d以上が正しく、いずれにせよ2倍では不足するため本文は誤り。
-
問240．埋戻し土に砂質土を用いる場合は、水締めにより締固めを行うのが一般的である。
正解：○（正しい）
解説：砂質土の埋戻しは水締めが有効で、均等に水を撒きながら締め固めて沈下を防止する。粘性土は水締めが効きにくい。
-
問241．ガス圧接継手において、鉄筋径が異なる場合の径の差は、原則として7mmを超えてもよい。
正解：×（誤り）
解説：誤り。ガス圧接できる鉄筋径（呼び名）の差は原則7mm以下（JASS5 2022年改定でバーナー性能向上等により旧5mm→7mmに拡大）で、これを超える場合は圧接継手としない。よって『7mmを超えてもよい』は誤り。
-
問242．既製コンクリート杭の打込み工法において、最終貫入量は1打あたりの杭の沈下量で支持力を推定する管理指標である。
正解：○（正しい）
解説：打込み工法ではリバウンド量と1打あたりの貫入量（最終貫入量）から動的支持力式により支持力を推定し、打止め管理を行う。
-
問243．支保工の存置期間に関し、スラブ下・梁下のせき板は、原則としてコンクリートの圧縮強度が設計基準強度の50%に達すれば取り外せる。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくはスラブ下・梁下の支保工は設計基準強度の100%（条件により85%等）の圧縮強度に達するまで存置する。
-
問244．セメントミルク工法（プレボーリング根固め工法）では、アースオーガーで掘削後、根固め液を注入し既製杭を建て込む。
正解：○（正しい）
解説：セメントミルク工法はアースオーガーで所定深さまで掘削し、孔底に根固め液、孔壁に杭周固定液を注入して既製杭を圧入・回転で沈設する埋込み工法である。
-
問245．コンクリートの調合において、単位水量はワーカビリティーが得られる範囲でできるだけ大きくする。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは単位水量は所要のワーカビリティーが得られる範囲でできるだけ小さくし、原則185kg/m3以下とする。水量過多は乾燥収縮・強度低下を招く。
-
問246．場所打ちコンクリート杭のコンクリート打込みは、トレミー管を用い、管先端を常にコンクリート中に2m以上入れた状態を保つ。
正解：○（正しい）
解説：トレミー管先端をコンクリート中に2m以上挿入したまま打ち上げ、泥水とコンクリートの分離・混入を防ぐ。打上りに伴い管を引き上げる。
-
問247．コンクリートの打込みにおいて、コールドジョイントを防止するため、許容打重ね時間間隔は外気温が高いほど長く設定する。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは外気温が高いほど凝結が早く進むため、許容打重ね時間間隔は短く設定する。外気温25度超で2.0時間、25度以下で2.5時間等が目安。
-
問248．鉄筋の重ね継手の長さは、コンクリートの設計基準強度が高いほど短くできる。
正解：○（正しい）
解説：重ね継手長さは付着強度に依存し、コンクリート強度が高いほど付着が強く必要長さは短くなる。鉄筋種類・径・フックの有無でも変わる。
-
問249．暑中コンクリートでは、運搬中のスランプ低下を抑えるため、練混ぜから打込み終了までの時間を120分以内とすればよい。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは暑中コンクリートは練混ぜ開始から打込み終了までを原則90分以内とする。120分は通常期の目安であり暑中では短縮する。
-
問250．梁主筋を柱に定着させる場合、原則として柱せいの中心線を越えて折り曲げる。
正解：○（正しい）
解説：梁主筋の柱への定着は、柱中心線を越えた位置で折り曲げ、所定の投影定着長さと折曲げ後の余長を確保する。
-
問251．コンクリートの圧縮強度試験用供試体は、原則として打込み中の任意の1台のトラックアジテータから採取すればよい。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは強度試験用供試体は打込み工区ごと、150m3ごと等の頻度で、異なる運搬車から採取するなど定められた方法で代表性を確保して採取する。
-
問252．ガス圧接継手において、圧接面のふくらみの直径は、鉄筋径（径が異なる場合は細い方）の1.4倍以上とする。
正解：○（正しい）
解説：ガス圧接部のふくらみ直径は鉄筋径の1.4倍以上、ふくらみの長さは径の1.1倍以上とし、圧接面のずれ等の検査基準が定められている。
-
問253．鉄骨工事における高力ボルト摩擦接合では、すべり係数を確保するため摩擦面を塗装しておく。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは高力ボルト摩擦接合の摩擦面は塗装せず、赤錆発生または所定の粗さのブラスト処理を行い、すべり係数0.45以上を確保する。
-
問254．機械式継手のうち、ねじ節鉄筋継手は、鉄筋表面のねじ状の節とカプラーをかみ合わせて接合する。
正解：○（正しい）
解説：ねじ節鉄筋継手はねじ状の節をもつ鉄筋にカプラーをねじ込み、グラウトやトルク管理でガタを除去して接合する機械式継手である。
-
問255．鉄骨の建方において、ターンバックル付き筋かいを有する構造物では、その筋かいを用いて建入れ直しを行ってよい。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくはターンバックル付き筋かいは設計上の耐力部材であり、建入れ直しに用いてはならない。建入れ直しはワイヤロープ等で行う。
-
問256．せき板の存置期間は、コンクリートの圧縮強度または材齢により定めることができる。
正解：○（正しい）
解説：基礎・梁側・柱・壁のせき板は、計画供用期間に応じた圧縮強度または平均気温に応じた材齢で存置期間を定める。
-
問257．鉄骨の耐火被覆として用いる吹付けロックウールの厚さは、要求耐火時間が長いほど薄くてよい。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは要求耐火時間が長いほど吹付けロックウール等の耐火被覆は厚くする必要があり、所要厚さを確実に確保しなければならない。
-
問258．パイプサポートを支柱として用いる型枠支保工で、高さが3.5mを超える場合は、高さ2m以内ごとに水平つなぎを2方向に設ける。
正解：○（正しい）
解説：パイプサポート支柱は高さ3.5m超で水平つなぎを高さ2m以内ごとに2方向に設け、変位を防止する。3本以上継いで用いてはならない。
-
問259．押出成形セメント板の横張り工法では、パネル相互の目地は突付けとし、シーリングは不要である。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは押出成形セメント板の縦目地・横目地には所定幅を確保しシーリングを施す。突付けで無処理とすると漏水・追従不良となる。
-
問260．水セメント比を小さくすると、一般にコンクリートの圧縮強度は大きくなり、耐久性も向上する。
正解：○（正しい）
解説：水セメント比を小さくすると組織が緻密になり強度・水密性・耐久性が向上する。一方でワーカビリティーは低下するため混和剤等で調整する。
-
問261．鉄筋コンクリート造の耐震改修における耐震スリットは、柱に短柱化によるせん断破壊を生じさせるために設ける。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくは耐震スリットは腰壁・垂れ壁を柱から構造的に縁切りし、短柱化によるせん断破壊を防止するために設ける。
-
問262．棒形振動機（内部振動機）による締固めでは、加振時間は1箇所あたり5〜15秒程度とし、引抜きは徐々に行う。
正解：○（正しい）
解説：内部振動機は鉛直に挿入し、下層に10cm程度差し込み、1箇所5〜15秒加振後、穴が残らないよう徐々に引き抜く。挿入間隔は60cm以下とする。
-
問263．シーリング工事において、ワーキングジョイントの目地は可動性を確保するため積極的に3面接着とする。
正解：×（誤り）
解説：誤り。正しくはワーキングジョイントではバックアップ材やボンドブレーカーにより2面接着とし、目地の動きに追従させる。3面接着は破断しやすい。
-
問264．地盤調査における各種試験のうち、N値を測定する試験はどれか。
- ア．電気検層
- イ．標準貫入試験
- ウ．常時微動測定
- エ．弾性波探査
正解：イ．標準貫入試験
解説：標準貫入試験は所定のハンマー打撃でサンプラーを30cm打ち込む打撃回数（N値）を測定する。同時に試料採取も行える。
-
問265．労働安全衛生法上、足場（一側足場・つり足場を除く）における作業床の幅は、原則として何cm以上とするか。
- ア．20cm
- イ．30cm
- ウ．40cm
- エ．50cm
正解：ウ．40cm
解説：高さ2m以上の足場の作業床は幅40cm以上、床材間の隙間3cm以下、床材と建地の隙間12cm未満とする。
-
問266．山留め支保工の切梁に作用する軸力を計測する目的で用いるものはどれか。
- ア．層別沈下計
- イ．傾斜計
- ウ．間隙水圧計
- エ．切梁ひずみ計（盤圧計）
正解：エ．切梁ひずみ計（盤圧計）
解説：側圧変化や山留め壁の安全性を把握するため、切梁にひずみ計（盤圧計）を取り付け軸力を測定する。傾斜計は山留め壁の変形計測に用いる。
-
問267．山留め壁にグラウンドアンカーを用いる工法の利点として、最も適当なものはどれか。
- ア．掘削空間に切梁がなく作業性がよい
- イ．背面地盤に定着用地が不要となる
- ウ．地下水位の影響を全く受けない
- エ．軸力管理が不要となる
正解：ア．掘削空間に切梁がなく作業性がよい
解説：アンカー工法は切梁が不要となり掘削空間が確保でき、機械化施工や偏土圧への対応に有利である。背面地盤に定着長を確保する用地が必要となる。
-
問268．アースドリル工法による場所打ちコンクリート杭において、孔壁の保護に主として用いるものはどれか。
- ア．ケーシングチューブ全長挿入
- イ．安定液（ベントナイト泥水）
- ウ．圧縮空気
- エ．鋼矢板
正解：イ．安定液（ベントナイト泥水）
解説：アースドリル工法は表層ケーシングと安定液（ベントナイト等）で孔壁を保護する。オールケーシング工法はケーシングチューブ、リバース工法は静水圧で保護する。
-
問269．鉄筋のかぶり厚さに関する記述として、最も不適当なものはどれか。
- ア．かぶり厚さは耐久性・耐火性を確保する目的がある
- イ．土に接する柱・梁・壁・床のかぶりは40mm以上とする
- ウ．かぶり厚さは鉄筋径に関係なく一律でよい
- エ．設計かぶり厚さは最小かぶり厚さに施工誤差を加えた値とする
正解：ウ．かぶり厚さは鉄筋径に関係なく一律でよい
解説：かぶり厚さは耐久性・耐火性・付着のため確保し、土に接する部分は40mm以上等と規定される。設計かぶりは最小かぶりに施工誤差を加える。鉄筋径が大きいほど大きく取るのが原則で、径によらず一律とするのは不適当。
-
問270．型枠の設計において、コンクリートの側圧に影響を与える要因として、最も関係の少ないものはどれか。
- ア．コンクリートの打込み速さ
- イ．コンクリートの温度
- ウ．コンクリートのスランプ
- エ．粗骨材の最大寸法
正解：エ．粗骨材の最大寸法
解説：側圧は打込み速さ・コンクリート温度・スランプ・打込み高さ・密度等に影響される。粗骨材の最大寸法は側圧への影響が小さい。
-
問271．普通コンクリートの荷卸し地点における空気量の許容差は、指定した空気量に対していくらか。
- ア．±1.5%
- イ．±1.0%
- ウ．±0.5%
- エ．±2.0%
正解：ア．±1.5%
解説：JISでは普通・軽量・舗装コンクリートの空気量の許容差は指定値に対し±1.5%である。空気量が多いと強度低下、少ないと耐凍害性低下となる。
-
問272．寒中コンクリートとは、打込み後の養生期間に凍結のおそれがある時期に施工するコンクリートで、日平均気温の目安は何度以下か。
- ア．10度以下
- イ．4度以下
- ウ．8度以下
- エ．0度以下
正解：イ．4度以下
解説：寒中コンクリートは日平均気温4度以下が予想される時期に適用し、初期凍害防止のため加熱養生・保温養生等を行う。
-
問273．高力ボルト接合の本締めにおいて、標準的なナット回転法による回転量として正しいものはどれか。
- ア．60度
- イ．90度
- ウ．120度
- エ．180度
正解：ウ．120度
解説：ナット回転法ではボルト長さが径の5倍以下の標準的な場合、一次締め完了後にナットを120度（±30度）回転させる。
-
問274．構造用アンカーボルトの位置精度に関し、心ずれの管理許容差として一般に用いられる値はどれか。
- ア．±2mm
- イ．±15mm
- ウ．±10mm
- エ．±5mm
正解：エ．±5mm
解説：建方用（構造用）アンカーボルトの位置ずれの管理許容差は±5mm程度とし、ベースプレート下端レベルの精度等も合わせて管理する。
-
問275．合成高分子系ルーフィングシート防水（接着工法）に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
- ア．シート相互の接合は重ね合せず突付けとする
- イ．加硫ゴム系シートの接合は接着剤とテープを併用する
- ウ．塩化ビニル樹脂系シートの接合は熱風融着とする
- エ．出隅・入隅は成形役物を用いて処理する
正解：ア．シート相互の接合は重ね合せず突付けとする
解説：塩化ビニル樹脂系シートの接合は溶剤溶着または熱風融着、加硫ゴム系は接着剤とテープを併用する。出隅・入隅は成形役物で処理する。シート相互を突付けとするのは不適当。
-
問276．外壁タイル張りの工法のうち、張付けモルタルを下地とタイル両面に塗り付ける工法はどれか。
- ア．密着張り（振動工法）
- イ．改良圧着張り
- ウ．モザイクタイル張り
- エ．改良積上げ張り
正解：イ．改良圧着張り
解説：改良圧着張りは下地面とタイル裏面の両方に張付けモルタルを塗り、タイルをたたき押さえて張る。密着張りはヴィブラートで張付けモルタル面にタイルを振動圧入する。
-
問277．タイル後張り工法における引張接着強度試験の合格基準値の目安として、適当なものはどれか。
- ア．0.1N/mm2以上
- イ．0.2N/mm2以上
- ウ．0.4N/mm2以上
- エ．1.0N/mm2以上
正解：ウ．0.4N/mm2以上
解説：セメントモルタルによる後張りタイルの引張接着強度は、目安として0.4N/mm2以上を合格基準とする。
-
問278．板ガラスを建具にはめ込む際、ガラスの自重を受け、かつ熱割れを防ぐためにガラス下辺に設けるものはどれか。
- ア．グレチャン
- イ．バックアップ材
- ウ．エッジクリアランス
- エ．セッティングブロック
正解：エ．セッティングブロック
解説：セッティングブロックはガラス下辺の2箇所に設置し、ガラスの自重を支持してエッジ部の応力集中・熱割れを防止する。
-
問279．メタルカーテンウォールの取付け方式のうち、各階で支持し躯体の層間変位に面内変形で追従させる方式を何というか。
- ア．ロッキング方式
- イ．固定方式
- ウ．湿式工法
- エ．先付け方式
正解：ア．ロッキング方式
解説：カーテンウォールはスウェイ方式やロッキング方式により地震時の層間変位に面内変形で追従させる。固定方式は変位追従性に乏しい。
-
問280．塗装作業時の気象条件に関し、原則として塗装を避けるべき条件はどれか。
- ア．気温20度・湿度60%
- イ．気温5度以下・湿度85%以上
- ウ．気温15度・湿度70%
- エ．気温25度・湿度50%
正解：イ．気温5度以下・湿度85%以上
解説：気温5度以下、湿度85%以上、結露のおそれがある場合等は塗膜不良を生じやすく、塗装を避ける。換気不良の場合も避ける。
-
問281．改修工事において、既存タイル張り仕上げ外壁の浮き部の補修に用いる工法はどれか。
- ア．ブラスト工法
- イ．高圧水洗浄工法
- ウ．アンカーピンニング部分エポキシ樹脂注入工法
- エ．Uカットシール材充填工法
正解：ウ．アンカーピンニング部分エポキシ樹脂注入工法
解説：アンカーピンニング部分エポキシ樹脂注入工法は、浮き部にドリル削孔しエポキシ樹脂とアンカーピンを注入・挿入してタイル等の剥落を防止する代表的な補修工法である。
-
問282．型枠の締付け金物（セパレータ）のうち、コンクリート表面に金物が露出しないものはどれか。
- ア．C型セパレータ
- イ．フォームタイ
- ウ．丸セパレータ単独
- エ．B型セパレータ
正解：エ．B型セパレータ
解説：B型セパレータはコーンを用い、脱型後にコーン跡を残すため金物が露出せず、打放しや塗装・タイル下地等に用いる。C型はそのまま切断し金物が露出する。
-
問283．金属工事のステンレス鋼板の表面仕上げのうち、研磨目をつけず鈍い艶の落ち着いた仕上げとなるものはどれか。
- ア．ダル仕上げ（梨地系）
- イ．鏡面仕上げ（No.8）
- ウ．ブライトアニール仕上げ（BA）
- エ．ヘアライン仕上げ（HL）
正解：ア．ダル仕上げ（梨地系）
解説：HL（ヘアライン）は連続した細い研磨目、No.8は鏡面、BAは光沢のある仕上げ。研磨目をつけない梨地・ダル系の落ち着いた仕上げが該当する。
-
問284．地業工事における砂利地業の締固めに用いる機械として、最も適当なものはどれか。
- ア．バックホウ
- イ．プレートコンパクター
- ウ．クラムシェル
- エ．トレミー管
正解：イ．プレートコンパクター
解説：砂利地業の締固めにはランマーやプレートコンパクター等の小型締固め機械を用い、転圧して支持力を確保する。バックホウは掘削用の機械である。
-
問285．型枠支保工に用いる組立て鋼柱や支柱の沈下を防止するため、脚部に行う措置として最も適当なものはどれか。
- ア．脚部にグリスを塗布する
- イ．脚部を地盤に直接突き刺す
- ウ．脚部に敷板・敷角を用い根がらみで固定する
- エ．脚部を空中に浮かせる
正解：ウ．脚部に敷板・敷角を用い根がらみで固定する
解説：支柱の脚部は敷板・敷角の使用、コンクリートの打設、くい打ち等により沈下を防止し、滑動防止の措置も併せて講じる。
-
問286．コンクリートのスランプ試験において、スランプはどの値を測定したものか。
- ア．突き棒の回数
- イ．コンクリートの広がり直径
- ウ．コーンに詰める時間
- エ．コーン引上げ後の頂部中央の下がり量
正解：エ．コーン引上げ後の頂部中央の下がり量
解説：スランプはスランプコーンを引き上げた後のコンクリート頂部の中央が下がった量（cm）を測定したもので、コンシステンシーの指標となる。
-
問287．木工事における和室の真壁造の柱に用いられる、化粧面をもつ柱の呼称はどれか。
- ア．化粧柱
- イ．間柱
- ウ．胴差
- エ．根太
正解：ア．化粧柱
解説：真壁造で柱が室内に現れる化粧柱を化粧柱（管柱・通し柱のうち見え掛かりとなるもの）といい、大壁造では柱が壁内に隠れる。
-
問288．鉄筋コンクリート工事において、鉄筋の継手位置に関する記述として最も適当なものはどれか。
- ア．応力の大きい位置に集中させる
- イ．応力の小さい位置に設け相互にずらす
- ウ．柱頭・柱脚に必ず設ける
- エ．継手位置は任意でよい
正解：イ．応力の小さい位置に設け相互にずらす
解説：鉄筋の継手は応力の小さい位置に設け、同一断面に継手を集中させず相互にずらして配置する。曲げモーメントの大きい位置は避ける。
-
問289．鉄骨工事の建方において、建入れ直し完了後に行う作業として最も適当なものはどれか。
- ア．アンカーボルトの位置出し
- イ．鉄骨の工場加工
- ウ．高力ボルトの本締め等の本接合
- エ．地業工事
正解：ウ．高力ボルトの本締め等の本接合
解説：建入れ直しで精度を確保した後に高力ボルトの本締めや溶接などの本接合を行う。本接合前に建入れ精度を確定させる。
-
問290．コンクリートの打継ぎに関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．打継ぎ面のレイタンスは残してよい
- イ．打継ぎ位置はせん断力の大きい位置とする
- ウ．打継ぎ面は乾燥させてから打ち継ぐ
- エ．梁の鉛直打継ぎはスパン中央付近に設ける
正解：エ．梁の鉛直打継ぎはスパン中央付近に設ける
解説：梁・スラブの鉛直打継ぎ位置はせん断力の小さいスパン中央付近とし、柱・壁の水平打継ぎはスラブ・梁の下端等に設ける。レイタンスは除去する。
-
問291．防水工事の下地として、コンクリートの乾燥状態の確認に用いる方法として最も適当なものはどれか。
- ア．高周波水分計による測定
- イ．コンクリート強度試験
- ウ．スランプ試験
- エ．空気量試験
正解：ア．高周波水分計による測定
解説：下地コンクリートの乾燥状態は高周波水分計による測定や、ポリエチレンフィルムを張り付けて結露の有無を確認する方法等で判断する。
-
問292．内装工事における断熱材のグラスウールの施工に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．防湿層は屋外側に設ける
- イ．隙間なく充填し圧縮しすぎないようにする
- ウ．強く圧縮するほど断熱性能が向上する
- エ．防湿層は不要である
正解：イ．隙間なく充填し圧縮しすぎないようにする
解説：グラスウールは隙間なく充填し、防湿層を室内側に設ける。圧縮すると断熱性能が低下するため押し込みすぎず、すき間・たるみを生じさせない。
-
問293．山留め工事における切梁式工法に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．切梁は掘削完了後にまとめて架設する
- イ．切梁の軸力管理は不要である
- ウ．掘削の進行に応じて段階的に切梁を架設する
- エ．腹起しは用いない
正解：ウ．掘削の進行に応じて段階的に切梁を架設する
解説：切梁式工法は山留め壁を切梁・腹起しで支持する工法で、掘削の進行に応じて段階的に切梁を架設し、軸力を管理しながら掘り進める。
-
問294．既製コンクリート杭の埋込み工法に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．打込み工法より騒音・振動が大きい
- イ．支持力は全く期待できない
- ウ．杭を打撃して貫入させる工法である
- エ．打込み工法より騒音・振動が小さい
正解：エ．打込み工法より騒音・振動が小さい
解説：埋込み工法はあらかじめ掘削した孔に杭を建て込む工法で、打込み工法に比べ騒音・振動が小さく、市街地の施工に適する。
-
問295．鉄骨の高力ボルト接合における一次締めに関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．一次締め後にマーキングを施し本締めに備える
- イ．一次締め後のマーキングは不要である
- ウ．一次締めで本締めの軸力を完成させる
- エ．一次締めは省略してよい
正解：ア．一次締め後にマーキングを施し本締めに備える
解説：一次締めは部材を密着させる目的で所定のトルクで行い、その後マーキングを施して本締めの回転量や共回りを確認できるようにする。
-
問296．コンクリートの暑中・寒中以外の通常期における養生期間に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．養生期間はセメントの種類に関係なく一定である
- イ．湿潤養生期間はセメントの種類により異なる
- ウ．養生は不要である
- エ．打込み直後に乾燥させてよい
正解：イ．湿潤養生期間はセメントの種類により異なる
解説：湿潤養生の期間は、普通ポルトランドセメントで日平均気温に応じ5日以上等と定められ、セメントの種類により必要日数が異なる。
-
問297．防水改修工事における既存防水層の処理に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．既存防水層は必ず全面撤去する
- イ．既存防水層の劣化調査は不要である
- ウ．劣化状況により撤去工法とかぶせ工法を選定する
- エ．新規防水層は既存層と必ず絶縁する
正解：ウ．劣化状況により撤去工法とかぶせ工法を選定する
解説：改修工法には既存防水層を撤去する撤去工法と、健全な既存層を下地として残し新規防水層をかぶせる かぶせ工法 があり、劣化状況により選定する。
-
問298．タイル張り工事における下地モルタルに関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．下地モルタルの不陸は調整しなくてよい
- イ．下地モルタルは平滑な金ごて仕上げとする
- ウ．下地モルタルの養生は不要である
- エ．下地モルタルは粗面に仕上げ接着性を確保する
正解：エ．下地モルタルは粗面に仕上げ接着性を確保する
解説：下地モルタルは適切な吸水調整と粗面処理を行い、タイルの接着性を確保する。下地の不陸はあらかじめ調整し、十分な養生期間をとる。
-
問299．内装の床仕上げにおいて、フリーアクセスフロアを採用する主な目的として、最も適当なものはどれか。
- ア．床下に配線を収納しレイアウト変更に対応するため
- イ．床の断熱性能を高めるため
- ウ．床の意匠性のみを高めるため
- エ．床の遮音性能を高めるため
正解：ア．床下に配線を収納しレイアウト変更に対応するため
解説：フリーアクセスフロアは二重床の床下空間に配線・配管を収納し、レイアウト変更に柔軟に対応できるようにすることを主目的とする。
-
問300．鉄筋コンクリート造の耐震改修工法に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- ア．耐震スリットの設置は耐力を増大させる工法である
- イ．鉄骨ブレースの増設は耐力向上に有効である
- ウ．耐震改修では補強を一切行わない
- エ．柱の鋼板巻きは耐力を低下させる
正解：イ．鉄骨ブレースの増設は耐力向上に有効である
解説：耐震改修には耐震壁の増設や鉄骨ブレースの設置、柱の鋼板巻き・連続繊維補強等があり、建物の耐力・じん性を向上させる目的で行う。