衛生管理者(第一種) 全分野の一問一答
📖 衛生管理者(第一種)「全分野」の全325問と解説(一覧)
衛生管理者(第一種)の全分野に関する一問一答(全325問)の正解と解説の一覧です。上の一問一答で実際に解いてから、ここで復習・確認できます。
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問1.常時100人以上の労働者を使用する事業場では、衛生管理者を選任しなければならない。
正解:×(誤り)
解説:誤り。衛生管理者の選任義務は「常時50人以上」(100人ではない)。労働安全衛生法12条。
根拠:労働安全衛生法 第12条 (出典: e-Gov法令検索)
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問2.衛生管理者は、少なくとも毎月1回作業場等を巡視しなければならない。
正解:×(誤り)
解説:誤り。衛生管理者は「少なくとも毎週1回」巡視(毎月ではない)。労働安全衛生規則11条。
根拠:労働安全衛生規則 第11条 (出典: e-Gov法令検索)
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問3.衛生委員会は、常時100人以上の労働者を使用する事業場で設置義務がある。
正解:×(誤り)
解説:誤り。衛生委員会の設置義務は「常時50人以上」(100人ではない)。
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問4.衛生委員会は、毎月1回以上開催しなければならない。
正解:○(正しい)
解説:労働安全衛生規則により、衛生委員会は毎月1回以上開催し、その議事概要を労働者に周知する義務があります。
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問5.次のうち、第一種衛生管理者免許で選任できる業種はどれか。
- ア.情報通信業のみ
- イ.金融業のみ
- ウ.すべての業種
- エ.農林畜水産業のみ
正解:ウ.すべての業種
解説:第一種衛生管理者免許はすべての業種で衛生管理者として選任できます。第二種は一定の業種(有害業務を含まない業種)に限られます。
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問6.事業者は、雇入れ時及び3年以内ごとに1回、定期健康診断を行えばよい。
正解:×(誤り)
解説:誤り。定期健康診断は「1年以内ごとに1回」(3年ではない)。労働安全衛生規則44条。
根拠:労働安全衛生規則 第44条 (出典: e-Gov法令検索)
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問7.深夜業を含む業務に従事する労働者の健康診断は、1年以内ごとに1回でよい。
正解:×(誤り)
解説:誤り。深夜業従事者は「6か月以内ごとに1回」(1年ではない)。労働安全衛生規則45条。
根拠:労働安全衛生規則 第45条 (出典: e-Gov法令検索)
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問8.定期健康診断の結果、異常の所見があった労働者については、医師の意見を聴取しなければならない。
正解:○(正しい)
解説:事業者は健康診断で異常の所見がある労働者について、3ヶ月以内に医師の意見を聴き、必要に応じて就業上の措置を講じなければなりません。
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問9.次のうち、労働安全衛生法に基づくストレスチェック制度の対象となる事業場の規模はどれか。
- ア.常時10人以上の労働者を使用する事業場
- イ.常時30人以上の労働者を使用する事業場
- ウ.すべての事業場
- エ.常時50人以上の労働者を使用する事業場
正解:エ.常時50人以上の労働者を使用する事業場
解説:ストレスチェック制度は、常時50人以上の労働者を使用する事業場に実施が義務付けられています。50人未満の事業場は努力義務です。
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問10.面接指導の対象は、時間外労働が1月50時間超で疲労蓄積が認められる労働者である。
正解:×(誤り)
解説:誤り。面接指導は「時間外80時間超」かつ「疲労蓄積」が認められ、本人が申し出た者(50時間ではない)。
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問11.有機溶剤を使用する屋内作業場では、1年以内ごとに1回、作業環境測定を実施する。
正解:×(誤り)
解説:誤り。有機溶剤の作業環境測定は「6か月以内ごとに1回」(1年ではない)。
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問12.労働安全衛生法における安全衛生教育のうち、雇入れ時の教育は全ての業種の事業者に義務付けられている。
正解:○(正しい)
解説:事業者は業種を問わず、労働者を雇い入れたときは、遅滞なく安全衛生教育を実施しなければなりません。
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問13.次のうち、定期健康診断の検査項目として法令上定められていないものはどれか。
- ア.骨密度検査
- イ.尿検査
- ウ.肝機能検査
- エ.血圧の測定
正解:ア.骨密度検査
解説:定期健康診断の法定項目には、血圧、尿検査、肝機能検査(GOT・GPT・γ-GTP)などが含まれますが、骨密度検査は含まれていません。
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問14.常時500人以上の労働者を使用する事業場では、専属の産業医を選任する。
正解:×(誤り)
解説:誤り。専属産業医は「常時1000人以上」(500人ではない、または有害業務500人以上)。
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問15.労働者死傷病報告は、休業4日以上の場合は3か月以内に提出すれば足りる。
正解:×(誤り)
解説:誤り。休業4日以上は「遅滞なく」提出(3か月以内ではない)。
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問16.健康診断個人票は、3年間保存すればよい。
正解:×(誤り)
解説:誤り。健康診断個人票は「5年間」保存(3年ではない)。
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問17.次のうち、衛生委員会の付議事項として定められていないものはどれか。
- ア.労働者の健康障害の防止に関すること
- イ.労働者の賃金に関すること
- ウ.労働災害の原因及び再発防止対策に関すること
- エ.労働者の健康の保持増進に関すること
正解:イ.労働者の賃金に関すること
解説:衛生委員会の付議事項は、健康障害の防止、健康の保持増進、労働災害の原因・再発防止対策などです。賃金に関することは付議事項ではありません。
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問18.作業環境測定の第3管理区分は、現状維持で問題ない状態である。
正解:×(誤り)
解説:誤り。第3管理区分は「直ちに作業環境改善措置を講じる」必要あり(現状維持は第1管理区分)。
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問19.産業医は、労働者の健康管理等について、事業者に対し勧告を行うことができる。
正解:○(正しい)
解説:産業医は労働者の健康を確保するため必要と認めるときは、事業者に対し勧告でき、事業者はその勧告を尊重しなければなりません。
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問20.事業者は、健康診断の結果を労働者に通知しなければならない。
正解:○(正しい)
解説:労働安全衛生法第66条の6により、事業者は健康診断の結果を遅滞なく労働者本人に通知する義務があります。
根拠:労働安全衛生法 第66条の6 (出典: e-Gov法令検索)
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問21.衛生管理者は、少なくとも毎週1回作業場等を巡視し、設備、作業方法等に有害のおそれがあるときは必要な措置を講じなければならない。
正解:○(正しい)
解説:労働安全衛生規則第11条により、衛生管理者は少なくとも毎週1回作業場等を巡視し、衛生状態に有害のおそれがあるときは直ちに必要な措置を講じなければなりません。
根拠:労働安全衛生規則 第11条 (出典: e-Gov法令検索)
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問22.常時200人を超え500人以下の事業場では、衛生管理者を1人選任すれば足りる。
正解:×(誤り)
解説:誤り。200〜500人の事業場は衛生管理者「2人以上」(1人ではない)。
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問23.作業環境測定は、有機溶剤を使用する屋内作業場では6か月以内ごとに1回行わなければならない。
正解:○(正しい)
解説:有機溶剤を使用する屋内作業場の作業環境測定は、有機溶剤中毒予防規則により6か月以内ごとに1回行わなければなりません。
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問24.事業者は、常時使用する労働者に対して、雇入時及び1年以内ごとに1回、定期に一般健康診断を行わなければならない。
正解:○(正しい)
解説:労働安全衛生規則第44条により、事業者は常時使用する労働者に対して、1年以内ごとに1回、定期に一般健康診断を行う義務があります。
根拠:労働安全衛生規則 第44条 (出典: e-Gov法令検索)
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問25.定期健康診断の項目には、血圧測定や尿検査は含まれない。
正解:×(誤り)
解説:誤り。定期健康診断には「血圧測定・尿検査・胸部エックス線検査等」が含まれます。
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問26.衛生委員会は、常時50人以上の労働者を使用する事業場で設置しなければならない。
正解:○(正しい)
解説:労働安全衛生法第18条により、常時50人以上の労働者を使用する事業場では衛生委員会を設置しなければなりません。
根拠:労働安全衛生法 第18条 (出典: e-Gov法令検索)
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問27.衛生委員会の議長は、労働者代表が務める。
正解:×(誤り)
解説:誤り。議長は「事業者が指名する総括安全衛生管理者または事業実施統括管理者」が務めます。労働者代表ではない。
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問28.特殊健康診断の結果は、3年間保存すればよい。
正解:×(誤り)
解説:誤り。特殊健康診断結果は「5年間」保存(3年ではない、有害物質によっては30年以上)。
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問29.産業医の選任義務は、常時100人以上の労働者を使用する事業場である。
正解:×(誤り)
解説:誤り。産業医選任は「常時50人以上」(100人ではない)。
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問30.総括安全衛生管理者の選任義務がある事業場の規模は、業種にかかわらず常時1,000人以上である。
正解:×(誤り)
解説:誤り。総括安全衛生管理者の選任義務は業種により異なり、林業・鉱業・建設業・運送業・清掃業は常時100人以上、製造業・電気業・各種商品卸売小売業等は常時300人以上、その他の業種は常時1,000人以上です。
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問31.定期健診後の医師意見聴取は、6か月以内に行えばよい。
正解:×(誤り)
解説:誤り。医師意見聴取は「健診実施後3か月以内」(6か月ではない)。
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問32.鉛業務の特殊健康診断は、1年以内ごとに1回でよい。
正解:×(誤り)
解説:誤り。鉛業務特殊健診は「6か月以内ごとに1回」(1年ではない)。
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問33.作業主任者を選任すべき作業には、特定化学物質を取り扱う作業が含まれる。
正解:○(正しい)
解説:特定化学物質を製造し、又は取り扱う作業では、特定化学物質作業主任者を選任しなければなりません(特定化学物質障害予防規則)。
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問34.衛生管理者が行うべき業務には、健康に異常のある者の発見及び処置が含まれる。
正解:○(正しい)
解説:衛生管理者の職務には、健康に異常のある者の発見及び処置、作業環境の衛生上の調査、衛生教育・健康相談等が含まれます(労働安全衛生規則第11条)。
根拠:労働安全衛生規則 第11条 (出典: e-Gov法令検索)
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問35.事業者は、定期健康診断の結果を労働者本人にのみ通知すればよい。
正解:×(誤り)
解説:誤り。定期健診結果は「所轄労働基準監督署長にも報告」する義務(常時50人以上の事業場)。
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問36.事業者は、労働者に対する安全衛生教育の実施に際して費用を負担する義務がある。
正解:○(正しい)
解説:安全衛生教育に要する費用は事業者が負担し、教育に要する時間は労働時間として取り扱わなければなりません。
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問37.特定業務従事者の健康診断は、1年以内ごとに1回行えばよい。
正解:×(誤り)
解説:誤り。特定業務従事者は「配置替え時及び6か月以内ごとに1回」(1年ではない)。
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問38.労働者死傷病報告は、休業4日以上の場合は遅滞なく提出しなければならない。
正解:○(正しい)
解説:休業4日以上の労働災害が発生した場合、事業者は遅滞なく労働者死傷病報告書を所轄労働基準監督署長に提出しなければなりません。休業4日未満の場合は四半期ごとにまとめて報告します。
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問39.安全衛生推進者は、常時50人以上100人未満の労働者を使用する事業場で選任する。
正解:×(誤り)
解説:誤り。安全衛生推進者は「常時10人以上50人未満」の事業場(50〜100人ではない)。
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問40.次のうち、衛生管理者の選任数について正しいものはどれか。
- ア.200人を超え500人以下の事業場では2人以上
- イ.50人以上200人以下の事業場では2人以上
- ウ.500人を超え1,000人以下の事業場では2人以上
- エ.1,000人を超える事業場では4人以上
正解:ア.200人を超え500人以下の事業場では2人以上
解説:衛生管理者の選任数は、50人以上200人以下:1人以上、200人超500人以下:2人以上、500人超1,000人以下:3人以上、1,000人超2,000人以下:4人以上です。
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問41.次のうち、一般健康診断の項目として医師の判断で省略できないものはどれか。
- ア.身長の測定
- イ.胸部エックス線検査
- ウ.心電図検査
- エ.腹囲の測定
正解:イ.胸部エックス線検査
解説:胸部エックス線検査は定期健康診断の省略不可項目です。身長(20歳以上)、腹囲、心電図検査等は医師の判断で省略できる場合があります。ただし胸部X線も一定条件で省略可能な場合がありますが、原則として省略不可です。
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問42.次のうち、作業環境測定を行うべき作業場とその頻度の組合せとして正しいものはどれか。
- ア.放射線業務を行う管理区域 ― 6か月以内ごとに1回
- イ.鉛業務を行う屋内作業場 ― 3か月以内ごとに1回
- ウ.特定化学物質を取り扱う屋内作業場 ― 6か月以内ごとに1回
- エ.有機溶剤を使用する屋内作業場 ― 1年以内ごとに1回
正解:ウ.特定化学物質を取り扱う屋内作業場 ― 6か月以内ごとに1回
解説:特定化学物質を取り扱う屋内作業場の作業環境測定は6か月以内ごとに1回です。放射線管理区域は1か月以内ごと、鉛は1年以内ごと、有機溶剤は6か月以内ごとです。
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問43.次のうち、衛生委員会の付議事項に含まれないものはどれか。
- ア.労働者の健康障害を防止するための基本となるべき対策
- イ.労働者の健康の保持増進を図るための基本となるべき対策
- ウ.労働災害の原因及び再発防止対策
- エ.新商品の開発計画
正解:エ.新商品の開発計画
解説:衛生委員会の付議事項には、健康障害防止対策、健康保持増進対策、労働災害の原因調査・再発防止対策などが含まれますが、新商品開発は含まれません。
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問44.次のうち、雇入時の健康診断について正しいものはどれか。
- ア.3か月以内に医師による健康診断を受けた者は省略できる
- イ.常時使用する労働者に限り実施義務がある
- ウ.パートタイム労働者は対象外である
- エ.雇入後1か月以内に実施すればよい
正解:ア.3か月以内に医師による健康診断を受けた者は省略できる
解説:雇入時の健康診断は、医師による健康診断を受けた後3か月を経過しない者が、その結果を証明する書面を提出したときは、当該項目について省略できます。
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問45.次のうち、定期健康診断の結果の通知について正しいものはどれか。
- ア.結果は事業者にのみ通知される
- イ.結果は労働者本人に通知しなければならない
- ウ.結果は衛生管理者にのみ通知すればよい
- エ.結果の通知は事業者の任意である
正解:イ.結果は労働者本人に通知しなければならない
解説:労働安全衛生法第66条の6により、事業者は健康診断の結果を遅滞なく労働者本人に通知しなければなりません。
根拠:労働安全衛生法 第66条の6 (出典: e-Gov法令検索)
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問46.次のうち、産業医の職務に含まれないものはどれか。
- ア.健康診断の実施及びその結果に基づく措置に関すること
- イ.作業環境の維持管理に関すること
- ウ.労働者の採用・配置転換の決定
- エ.衛生教育に関すること
正解:ウ.労働者の採用・配置転換の決定
解説:産業医の職務は健康診断、作業環境管理、衛生教育、健康相談など医学的な事項に関することであり、人事上の決定(採用・配置転換の決定)は含まれません。
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問47.次のうち、常時1,000人を超える労働者を使用する事業場における産業医の選任について正しいものはどれか。
- ア.嘱託の産業医で足りる
- イ.産業医を2人以上選任する
- ウ.産業医の選任は不要で保健師でよい
- エ.専属の産業医を選任する
正解:エ.専属の産業医を選任する
解説:常時1,000人以上の労働者を使用する事業場、または有害業務に500人以上従事する事業場では、専属の産業医を選任しなければなりません。
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問48.次のうち、労働安全衛生法に基づく面接指導の対象者として正しいものはどれか。
- ア.時間外・休日労働が月80時間を超え疲労の蓄積が認められ申出のあった労働者
- イ.時間外・休日労働が月60時間を超え申出のあった労働者
- ウ.時間外・休日労働が月40時間を超えた労働者全員
- エ.全ての労働者に対して毎月実施
正解:ア.時間外・休日労働が月80時間を超え疲労の蓄積が認められ申出のあった労働者
解説:面接指導の対象は、時間外・休日労働が月80時間を超え、疲労の蓄積が認められる労働者の申出があった場合です。
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問49.次のうち、第1種衛生管理者免許で衛生管理者として選任できない業種はどれか。
- ア.製造業
- イ.該当なし(すべての業種で選任できる)
- ウ.情報通信業
- エ.建設業
正解:イ.該当なし(すべての業種で選任できる)
解説:第1種衛生管理者免許があれば、全ての業種の事業場で衛生管理者として選任できます。第2種衛生管理者免許は、有害業務を含む一定の業種では選任できません。
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問50.安全衛生委員会は、安全委員会と衛生委員会の両方を設置しなければならない事業場において、それぞれを統合して設置することができる。
正解:○(正しい)
解説:労働安全衛生法第19条により、安全委員会と衛生委員会の両方を設置すべき事業場では、これらを統合して安全衛生委員会として設置することができます。
根拠:労働安全衛生法 第19条 (出典: e-Gov法令検索)
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問51.衛生管理者の巡視において、設備や作業方法に有害のおそれがあるときは、直ちに労働者の健康障害防止のための必要な措置を講じなければならない。
正解:○(正しい)
解説:労働安全衛生規則第11条により、衛生管理者は巡視の結果、有害のおそれがあるときは直ちに必要な措置を講じなければなりません。発見した問題の放置は許されません。
根拠:労働安全衛生規則 第11条 (出典: e-Gov法令検索)
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問52.作業環境測定の結果評価は、第1〜第5の5段階で行われる。
正解:×(誤り)
解説:誤り。管理区分は「第1〜第3の3段階」(5段階ではない)。
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問53.特殊健康診断の対象業務には、四アルキル鉛を取り扱う業務が含まれる。
正解:○(正しい)
解説:四アルキル鉛は特に毒性が強い有機鉛化合物であり、四アルキル鉛中毒予防規則に基づく特殊健康診断の対象業務に含まれます。
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問54.産業医は、事業者に対し労働者の健康管理等について勧告を行ったときは、衛生委員会に報告しなければならない。
正解:○(正しい)
解説:2019年4月施行の法改正により、産業医が事業者に勧告を行った場合、事業者は遅滞なくその勧告の内容を衛生委員会に報告しなければなりません。
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問55.安全衛生教育には、雇入れ時教育、作業内容変更時教育、特別教育、職長等教育がある。
正解:○(正しい)
解説:労働安全衛生法では、雇入れ時の教育(第59条1項)、作業内容変更時の教育(第59条2項)、危険有害業務の特別教育(第59条3項)、職長等教育(第60条)を定めています。
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問56.衛生委員会の議事概要は、開催のつど遅滞なく労働者に周知しなければならない。
正解:○(正しい)
解説:労働安全衛生規則により、衛生委員会の議事概要は開催のつど遅滞なく労働者に周知しなければなりません。周知方法としては掲示、書面交付、社内LAN等が認められています。
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問57.衛生管理者は業種に関わらず少なくとも1人は専任でなければならない。
正解:×(誤り)
解説:誤り。衛生管理者の専任義務は事業場の規模等に応じて定められており、すべての事業場で専任が必要というわけではありません。常時1,000人を超える事業場等では専任が必要です。
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問58.作業環境測定の結果記録は、5年間保存しなければならない。
正解:×(誤り)
解説:誤り。記録の保存期間は「原則3年間」(5年ではない、有害物質によって異なる)。
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問59.特殊健康診断の対象業務に、じん肺法に基づく粉じん作業は含まれる。
正解:○(正しい)
解説:じん肺法に基づき、常時粉じん作業に従事する労働者に対してはじん肺健康診断(特殊健康診断)を実施しなければなりません。管理区分に応じた頻度で行います。
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問60.産業医は労働者の健康管理等を行うのに必要な医学に関する知識について、厚生労働省令で定める要件を備えた者でなければならない。
正解:○(正しい)
解説:労働安全衛生法第13条2項により、産業医は労働者の健康管理等を行うのに必要な医学に関する知識について厚生労働省令で定める一定の要件(産業医研修修了等)を備えた医師でなければなりません。
根拠:労働安全衛生法 第13条 (出典: e-Gov法令検索)
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問61.安全衛生教育のうち特別教育は、危険又は有害な業務に従事させるときに行う教育であり、記録を3年間保存する義務がある。
正解:○(正しい)
解説:特別教育は労働安全衛生法第59条3項に基づく教育で、アーク溶接、酸素欠乏危険場所作業等の一定の危険有害業務に従事させる際に実施し、記録を3年間保存しなければなりません。
根拠:労働安全衛生法 第59条 (出典: e-Gov法令検索)
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問62.衛生委員会の議事録は、開催日から5年間保存しなければならない。
正解:×(誤り)
解説:誤り。議事録は「3年間」保存(5年ではない)。
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問63.衛生管理者は、事業場に専属の者でなければならないが、2人以上選任する場合は1人を事業場外の者とすることができる。
正解:○(正しい)
解説:衛生管理者は原則として事業場に専属の者でなければなりませんが、2人以上選任する場合で、うち1人を労働衛生コンサルタントから選任するときは、専属でなくてもよいとされています。
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問64.作業環境測定の結果が第1管理区分であれば、現在の管理を維持すれば足り、特別な措置は不要である。
正解:○(正しい)
解説:第1管理区分は作業環境管理が適切であると判断される区分であり、現在の管理の継続的な維持を図れば足ります。ただし、定期的な測定は引き続き必要です。
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問65.特殊健康診断を実施した場合、その結果に基づき健康診断個人票を作成し、所定の期間保存しなければならない。
正解:○(正しい)
解説:事業者は特殊健康診断の結果について健康診断個人票を作成し、原則5年間(物質によっては30年間や40年間)保存しなければなりません。
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問66.産業医は、作業場の巡視を毎月1回行う義務があるが、一定の要件を満たす場合は2か月に1回とすることができる。
正解:○(正しい)
解説:産業医の巡視は原則毎月1回以上ですが、事業者から毎月一定の情報が産業医に提供される場合には、衛生委員会の同意を得て2か月に1回以上とすることができます。
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問67.安全衛生教育のうち雇入れ時教育では、機械等の危険性に関する事項や整理・整頓・清潔の保持に関する事項が含まれる。
正解:○(正しい)
解説:雇入れ時教育の内容は労働安全衛生規則第35条に規定されており、機械等の危険性、安全装置の取扱い、作業手順、整理整頓清潔の保持、事故時の応急措置等が含まれます。
根拠:労働安全衛生規則 第35条 (出典: e-Gov法令検索)
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問68.衛生委員会の構成員のうち議長以外の委員の半数は、労働者の過半数代表者の推薦に基づき事業者が指名する。
正解:○(正しい)
解説:労働安全衛生法第18条4項により、衛生委員会の議長以外の委員の半数は、労働者の過半数で組織する労働組合又は過半数代表者の推薦に基づき事業者が指名しなければなりません。
根拠:労働安全衛生法 第18条 (出典: e-Gov法令検索)
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問69.作業環境測定を実施すべき作業場として、著しい騒音を発する屋内作業場が含まれる。
正解:○(正しい)
解説:労働安全衛生法施行令第21条により、著しい騒音を発する屋内作業場は作業環境測定を行うべき作業場に指定されており、6か月以内ごとに1回の測定が必要です。
根拠:労働安全衛生法施行令 第21条 (出典: e-Gov法令検索)
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問70.産業医の解任について、事業者は衛生委員会に報告しなければならない。
正解:○(正しい)
解説:2019年4月施行の法改正により、事業者は産業医を解任したときはその旨及び理由を衛生委員会に遅滞なく報告しなければなりません。産業医の独立性・中立性を確保する趣旨です。
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問71.次のうち、安全衛生委員会の審議事項として法令上定められているものはどれか。
- ア.労働者の賃金体系の見直し
- イ.労働者の健康障害の防止及び健康の保持増進に関する重要事項
- ウ.会社の経営方針に関する事項
- エ.新規設備の投資計画
正解:イ.労働者の健康障害の防止及び健康の保持増進に関する重要事項
解説:安全衛生委員会の審議事項は、労働者の危険又は健康障害の防止に関する重要事項、労働災害の原因調査・再発防止対策、健康の保持増進に関する重要事項等です。
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問72.次のうち、衛生管理者の巡視に関する記述として正しいものはどれか。
- ア.巡視の頻度は毎月1回以上である
- イ.巡視は年に2回以上行えばよい
- ウ.巡視の頻度は少なくとも毎週1回以上である
- エ.巡視の頻度について法令上の定めはない
正解:ウ.巡視の頻度は少なくとも毎週1回以上である
解説:労働安全衛生規則第11条により、衛生管理者は少なくとも毎週1回作業場等を巡視しなければなりません。産業医の巡視(毎月1回以上)とは頻度が異なります。
根拠:労働安全衛生規則 第11条 (出典: e-Gov法令検索)
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問73.次のうち、作業環境測定結果の第2管理区分における事業者の措置として正しいものはどれか。
- ア.特に措置は不要で、現状を維持すればよい
- イ.全労働者を配置転換しなければならない
- ウ.直ちに事業場を閉鎖しなければならない
- エ.施設、設備、作業工程又は作業方法の点検を行い、改善の措置を講じるよう努める
正解:エ.施設、設備、作業工程又は作業方法の点検を行い、改善の措置を講じるよう努める
解説:第2管理区分では、施設・設備・作業工程又は作業方法の点検を行い、その結果に基づき改善の措置を講じるよう努めなければなりません。第3管理区分のような直ちにの改善義務とは異なります。
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問74.次のうち、特殊健康診断の対象業務に含まれないものはどれか。
- ア.一般事務作業
- イ.有機溶剤業務
- ウ.高気圧業務
- エ.石綿業務
正解:ア.一般事務作業
解説:特殊健康診断の対象業務は、有機溶剤、鉛、四アルキル鉛、特定化学物質、高気圧、電離放射線、石綿などの有害業務です。一般事務作業は対象に含まれません。
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問75.次のうち、産業医の職務権限に関する記述として正しいものはどれか。
- ア.産業医は労働者の解雇を命じる権限を持つ
- イ.産業医は事業者に対し労働者の健康管理等について必要な勧告をすることができる
- ウ.産業医は自らの判断で事業場の操業停止を命じることができる
- エ.産業医は衛生管理者の選任・解任を決定する権限を持つ
正解:イ.産業医は事業者に対し労働者の健康管理等について必要な勧告をすることができる
解説:産業医は労働者の健康を確保するために必要があると認めるときは、事業者に対し勧告を行うことができ、事業者はこの勧告を尊重しなければなりません。人事権や操業停止命令の権限はありません。
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問76.次のうち、安全衛生教育の種類とその対象の組合せとして正しいものはどれか。
- ア.特別教育 ― すべての労働者に定期的に実施
- イ.雇入れ時教育 ― 正社員のみが対象
- ウ.職長等教育 ― 新たに職長等に就く者
- エ.作業内容変更時教育 ― 管理職のみが対象
正解:ウ.職長等教育 ― 新たに職長等に就く者
解説:職長等教育は、新たに職長その他の作業中の労働者を直接指導又は監督する者に就く者に対して実施します。雇入れ時教育はパート含む全労働者、特別教育は特定の危険有害業務従事者が対象です。
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問77.次のうち、安全衛生委員会の運営に関する記述として誤っているものはどれか。
- ア.毎月1回以上開催しなければならない
- イ.議事概要を労働者に周知しなければならない
- ウ.議事録は3年間保存しなければならない
- エ.議長は労働者の互選により決定される
正解:エ.議長は労働者の互選により決定される
解説:安全衛生委員会の議長は、総括安全衛生管理者又はそれに準ずる者で事業者が指名した者が務めます。労働者の互選で決定されるのではなく、事業者の指名によります。
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問78.次のうち、衛生委員会の法定構成員に含まれないものはどれか。
- ア.労働基準監督官
- イ.衛生管理者
- ウ.産業医
- エ.衛生に関し経験を有する労働者
正解:ア.労働基準監督官
解説:衛生委員会の構成員は、議長、衛生管理者、産業医、衛生に関し経験を有する労働者で事業者が指名した者です。労働基準監督官は法定の構成員に含まれません。
-
問79.次のうち、特別教育が必要な業務として正しいものはどれか。
- ア.一般事務作業
- イ.酸素欠乏危険場所における作業
- ウ.屋外での清掃作業
- エ.食堂における調理作業
正解:イ.酸素欠乏危険場所における作業
解説:酸素欠乏危険場所における作業は、酸素欠乏症等防止規則に基づく特別教育が必要な業務です。一般事務、屋外清掃、調理作業には特別教育は不要です。
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問80.事務室の気積は、設備の占める容積を含め、労働者1人あたり5m³以上で足りる。
正解:×(誤り)
解説:誤り。気積は「設備の占める容積及び床面から4m超の高さの空間を除き、1人あたり10m³以上」(事務所衛生基準規則)。
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問81.空気調和設備を設けている場合、室内の二酸化炭素濃度は0.5%以下に保つ必要がある。
正解:×(誤り)
解説:誤り。空調設備がある場合、室内のCO2濃度は0.1%(1000ppm)以下に保つよう事務所衛生基準規則で定められています。0.5%ではありません。
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問82.一般的な事務作業における照度基準として、精密な作業では300ルクス以上が求められる。
正解:○(正しい)
解説:事務所衛生基準規則では、精密な作業の作業面の照度を300ルクス以上と定めています。
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問83.VDT作業では、1連続作業を3時間まで継続でき、休憩は不要である。
正解:×(誤り)
解説:誤り。VDT作業は「1連続作業を1時間以内」とし、「10〜15分の作業休止時間」を設けることが望ましい。
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問84.受動喫煙防止対策では、屋内喫煙は事業者の判断で自由にできる。
正解:×(誤り)
解説:誤り。事業者は屋内における喫煙を「原則禁止する義務」があります(健康増進法・労働安全衛生法)。
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問85.温熱環境の評価指標であるWBGT値は、暑熱環境による熱中症のリスク評価に用いられる。
正解:○(正しい)
解説:WBGT(湿球黒球温度)は、気温・湿度・輻射熱を総合的に評価する指標で、熱中症の予防対策に広く用いられています。
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問86.産業医は、少なくとも年1回作業場等を巡視すれば足りる。
正解:×(誤り)
解説:誤り。産業医は「少なくとも毎月1回」作業場巡視(一定要件下で2か月に1回も可)。年1回ではない。
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問87.食中毒のうち、ノロウイルスは感染型食中毒に分類される。
正解:×(誤り)
解説:誤り。ノロウイルスによる食中毒はウイルス性食中毒に分類されます。感染型食中毒はサルモネラ菌や腸炎ビブリオなどの細菌によるものです。
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問88.労働者の健康保持増進のためのTHP(トータル・ヘルス・プロモーション・プラン)は、全ての労働者を対象としている。
正解:○(正しい)
解説:THPは疾病の有無に関わらず全ての労働者を対象に、心身両面にわたる健康の保持増進を図るための取り組みです。
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問89.一次救命処置(BLS)において、心肺蘇生法はまず人工呼吸から開始する。
正解:×(誤り)
解説:誤り。BLSは「胸骨圧迫から開始」(人工呼吸より胸骨圧迫を優先、JRC指針)。
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問90.次のうち、メンタルヘルスケアの「4つのケア」に含まれないものはどれか。
- ア.セルフケア
- イ.ラインによるケア
- ウ.行政機関によるケア
- エ.事業場内産業保健スタッフ等によるケア
正解:ウ.行政機関によるケア
解説:メンタルヘルスケアの4つのケアは、①セルフケア、②ラインによるケア、③事業場内産業保健スタッフ等によるケア、④事業場外資源によるケアです。行政機関によるケアは含まれません。
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問91.次のうち、熱中症の病型として最も重症なものはどれか。
- ア.熱けいれん
- イ.熱失神
- ウ.熱疲労
- エ.熱射病
正解:エ.熱射病
解説:熱射病は体温調節機能が破綻して体温が40℃以上に上昇し、意識障害を伴う最も重篤な熱中症で、死亡するおそれがあります。
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問92.出血時の止血法として、間接圧迫法は直接圧迫法より優先して行う。
正解:×(誤り)
解説:誤り。止血は「直接圧迫法を優先」(間接圧迫は補助的)。
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問93.事務所における必要換気量は、在室人員1人あたりの必要換気量に在室人員数を乗じて算出する。
正解:○(正しい)
解説:必要換気量は在室者1人あたりの呼出CO2量と室内CO2許容濃度から算出し、在室人員数を乗じて求めます。
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問94.作業環境における騒音レベルの測定には、騒音計のA特性を用いる。
正解:○(正しい)
解説:A特性は人間の聴覚特性に近い周波数補正をかけるもので、騒音の影響評価にはA特性(dBA)が標準的に用いられます。
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問95.次のうち、労働衛生の3管理に含まれないものはどれか。
- ア.安全管理
- イ.作業管理
- ウ.健康管理
- エ.作業環境管理
正解:ア.安全管理
解説:労働衛生の3管理は、①作業環境管理、②作業管理、③健康管理です。安全管理は労働安全に関する管理であり、労働衛生の3管理には含まれません。
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問96.腰痛予防対策として、重量物取扱いは体重の80%以下にとどめることが望ましい。
正解:×(誤り)
解説:誤り。重量物の目安は「体重の40%以下」(80%は重すぎる)。
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問97.AED(自動体外式除細動器)は、心室細動の場合に電気ショックにより正常な心拍を回復させるための機器である。
正解:○(正しい)
解説:AEDは心室細動や無脈性心室頻拍を感知し、電気ショックを与えて正常なリズムに回復させる医療機器です。
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問98.次のうち、事務室の空気環境測定の項目に含まれるものはどれか。
- ア.酸素濃度
- イ.一酸化炭素及び二酸化炭素の含有率
- ウ.窒素濃度
- エ.オゾン濃度
正解:イ.一酸化炭素及び二酸化炭素の含有率
解説:事務所衛生基準規則では、空気調和設備のある事務室で、CO・CO2の含有率、室温、相対湿度、気流の測定が義務付けられています。
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問99.健康測定における運動機能検査には、握力や柔軟性の測定が含まれる。
正解:○(正しい)
解説:THPにおける運動機能検査では、握力、柔軟性(体前屈)、敏捷性、平衡性、全身持久力などの測定が行われます。
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問100.事務所衛生基準規則では、空気調和設備による室温は10℃以上30℃以下に保てばよい。
正解:×(誤り)
解説:誤り。室温は「18℃以上28℃以下」に保つよう努める(令和4年4月改正で下限17→18℃。10〜30℃ではない)。
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問101.事務室の換気において、必要換気量の計算に用いるCO2の室内許容濃度は0.5%である。
正解:×(誤り)
解説:誤り。必要換気量の計算に用いるCO2の室内許容濃度は0.1%(1000ppm)です。0.5%は許容濃度ではなく、人体への影響が出始める濃度に近い値です。
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問102.ストレスチェックは、常時100人以上の労働者を使用する事業場で実施義務がある。
正解:×(誤り)
解説:誤り。ストレスチェック義務は「常時50人以上」(100人ではない)。
-
問103.室内の相対湿度は、空気調和設備がある場合、20%以上80%以下に保つ。
正解:×(誤り)
解説:誤り。相対湿度は「40%以上70%以下」(20〜80%ではない)。
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問104.情報機器作業における労働衛生管理のガイドラインでは、ディスプレイ画面の上端は眼の高さよりやや下になるように設定することが望ましい。
正解:○(正しい)
解説:ガイドラインでは、ディスプレイ画面の上端が眼の高さとほぼ同じか、やや下になるように設定し、視線がやや下向きになるようにすることが推奨されています。
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問105.一酸化炭素は刺激臭があるため、混入してもすぐに気づく。
正解:×(誤り)
解説:誤り。COは「無色・無臭」のガスで気づきにくい(ヘモグロビンとの結合力は酸素の200〜250倍)。
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問106.労働衛生教育は、労働衛生の3管理に加え、労働衛生管理体制と合わせて5管理とされることがある。
正解:○(正しい)
解説:正しい。労働衛生の3管理(作業環境管理・作業管理・健康管理)に総括管理(労働衛生管理体制)と労働衛生教育を加えたものを「労働衛生の5管理」と呼ぶことがある。
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問107.熱中症の応急処置では、意識がある場合は水分と塩分を補給させることが重要である。
正解:○(正しい)
解説:意識が清明で嚥下可能な場合は、経口補水液やスポーツドリンクなどで水分と塩分を補給させます。意識障害がある場合は経口摂取は禁忌で、すぐに医療機関へ搬送します。
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問108.事務所の照度基準において、付随的事務作業(粗な作業)は500ルクス以上が必要である。
正解:×(誤り)
解説:誤り。粗な作業は「150ルクス以上」(500ルクスは精密作業相当)。
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問109.事務所の冷却塔は、3か月以内ごとに1回点検すれば足りる。
正解:×(誤り)
解説:誤り。冷却塔は「1か月以内ごとに1回」点検(レジオネラ菌対策)。
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問110.脳血管障害で意識がない傷病者は、回復体位(側臥位)にして気道を確保する。
正解:○(正しい)
解説:意識がなく呼吸がある傷病者には、嘔吐物による窒息を防ぐため回復体位(側臥位)をとらせ、気道確保を行います。
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問111.胸骨圧迫は、胸が約2cm沈む強さで、1分間に60回のテンポで行う。
正解:×(誤り)
解説:誤り。胸骨圧迫は「約5cm沈む強さ・100〜120回/分」(2cm・60回は不十分)。
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問112.労働安全衛生法に基づくストレスチェックの結果は、事業者が直接確認した上で必要な措置を講じる。
正解:×(誤り)
解説:誤り。ストレスチェックの結果は実施者(医師等)から労働者本人に直接通知され、本人の同意なく事業者に提供してはなりません。
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問113.長時間労働者への面接指導は、月100時間超の時間外労働者全員に対し義務的に行う。
正解:×(誤り)
解説:誤り。一般労働者への面接指導は、時間外・休日労働が月80時間を超え、疲労の蓄積が認められ、本人が申し出た場合に行います。月100時間超で申出不要の義務的面接指導は研究開発業務従事者や高度プロフェッショナル制度対象者に限られ、「全員」ではありません。
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問114.細菌性食中毒のうち、黄色ブドウ球菌食中毒は感染型に分類される。
正解:×(誤り)
解説:誤り。黄色ブドウ球菌は「毒素型」(感染型はサルモネラ等)。
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問115.出血性ショックの症状として、顔面蒼白、冷汗、脈拍微弱がある。
正解:○(正しい)
解説:大量出血によるショック状態では、血圧低下に伴い顔面蒼白、冷汗、脈拍微弱・頻脈、呼吸促迫、意識レベルの低下などの症状が現れます。
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問116.情報機器作業では、ディスプレイと眼の距離は10cm以上で十分である。
正解:×(誤り)
解説:誤り。ディスプレイと眼の距離は「40cm以上」(10cmは近すぎ)。
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問117.飲料水として使用する水道水以外の水は、6か月以内ごとに1回、水質検査を行わなければならない。
正解:○(正しい)
解説:正しい。事務所衛生基準規則により、水道水以外の水を飲料水として使用する場合は、原則として6か月以内ごとに1回、水質検査を行わなければなりません。
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問118.WBGT値の屋外算出では、湿球温度のみで算出する。
正解:×(誤り)
解説:誤り。屋外WBGTは「自然湿球・黒球・乾球温度の3要素」で算出(湿球のみではない)。
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問119.産業医は、衛生委員会の構成員として事業者が指名する。
正解:○(正しい)
解説:衛生委員会の構成員には産業医が含まれ、事業者が産業医のうちから指名します。産業医は衛生に関する専門的知識を有する委員として参加します。
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問120.骨折の応急処置として、骨折部を副子(そえ木)で固定し、骨折部より高い位置に保つ。
正解:○(正しい)
解説:骨折時は副子で骨折部の上下の関節を含めて固定し、腫れを防ぐために骨折部を心臓より高い位置に保つことが応急処置の基本です。
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問121.次のうち、必要換気量(m³/h)の計算式で正しいものはどれか。
- ア.在室人員×呼出CO2量÷(室内CO2許容濃度−外気CO2濃度)
- イ.在室人員×室容積÷換気回数
- ウ.室容積×換気回数÷在室人員
- エ.室面積×天井高×在室人員
正解:ア.在室人員×呼出CO2量÷(室内CO2許容濃度−外気CO2濃度)
解説:必要換気量は「在室人員×1人当たりのCO2呼出量÷(室内CO2許容濃度−外気中のCO2濃度)」で求めます。
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問122.次のうち、ノロウイルス食中毒の特徴として誤っているものはどれか。
- ア.冬季に多発する
- イ.エタノール消毒が最も有効である
- ウ.少量のウイルスでも発症する
- エ.人から人への二次感染がある
正解:イ.エタノール消毒が最も有効である
解説:ノロウイルスの消毒にはエタノールは効果が低く、次亜塩素酸ナトリウムや加熱(85〜90℃で90秒以上)が有効です。
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問123.次のうち、メンタルヘルスの「ラインによるケア」に含まれる活動はどれか。
- ア.従業員自身によるストレスへの気づき
- イ.産業医による健康相談
- ウ.管理監督者による職場環境の把握と改善
- エ.外部のカウンセリング機関の利用
正解:ウ.管理監督者による職場環境の把握と改善
解説:ラインによるケアは管理監督者が行うケアで、職場環境等の把握と改善、部下の相談対応、職場復帰支援などが含まれます。
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問124.次のうち、やけど(熱傷)の応急処置として適切でないものはどれか。
- ア.流水で15〜20分冷却する
- イ.水疱は破らずにそのまま保護する
- ウ.広範囲のやけどでは全身管理が必要
- エ.やけどした部分の衣服をすぐに脱がせる
正解:エ.やけどした部分の衣服をすぐに脱がせる
解説:やけどした部分に衣服が張り付いている場合は無理に脱がせると皮膚を損傷するため、衣服の上から流水で冷却します。
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問125.次のうち、安全衛生教育について正しいものはどれか。
- ア.作業内容変更時にも安全衛生教育が必要である
- イ.雇入れ時教育は正社員のみが対象である
- ウ.安全衛生教育は事業者の努力義務にとどまる
- エ.特別教育は全ての作業について必要である
正解:ア.作業内容変更時にも安全衛生教育が必要である
解説:労働安全衛生法第59条により、雇入れ時および作業内容変更時に安全衛生教育を実施しなければなりません。パートや派遣労働者も対象です。
根拠:労働安全衛生法 第59条 (出典: e-Gov法令検索)
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問126.次のうち、食中毒の原因菌とその特徴の組合せとして正しいものはどれか。
- ア.腸炎ビブリオ ― 真水に強い
- イ.サルモネラ菌 ― 鶏卵や食肉が感染源
- ウ.ボツリヌス菌 ― 好気性菌
- エ.カンピロバクター ― 毒素型食中毒
正解:イ.サルモネラ菌 ― 鶏卵や食肉が感染源
解説:サルモネラ菌は鶏卵や食肉が主な感染源の感染型食中毒菌です。腸炎ビブリオは海水細菌で真水に弱く、ボツリヌス菌は嫌気性菌、カンピロバクターは感染型です。
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問127.次のうち、事務所における空気環境の測定頻度として正しいものはどれか。
- ア.1か月以内ごとに1回
- イ.3か月以内ごとに1回
- ウ.2か月以内ごとに1回
- エ.6か月以内ごとに1回
正解:ウ.2か月以内ごとに1回
解説:事務所衛生基準規則により、空気調和設備を設けている場合の空気環境測定(CO、CO2、室温、相対湿度、気流)は2か月以内ごとに1回実施する必要があります。
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問128.次のうち、AEDの使用に関する記述として誤っているものはどれか。
- ア.AEDが心電図を解析している間は傷病者に触れない
- イ.電気ショック後はただちに胸骨圧迫を再開する
- ウ.パッドは傷病者の胸に直接貼り付ける
- エ.AEDは心静止(フラットライン)にも有効である
正解:エ.AEDは心静止(フラットライン)にも有効である
解説:AEDは心室細動や無脈性心室頻拍に対して有効ですが、心静止(フラットライン)には電気ショックの適応がなく、効果はありません。
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問129.事務所の気積算定では、床面から4m超の高さの空間も含めて計算する。
正解:×(誤り)
解説:誤り。気積算定で「4m超の空間は除外」(4m以下のみカウント)。
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問130.事務所衛生基準規則では、空気調和設備の気流は3m/s以下とすればよい。
正解:×(誤り)
解説:誤り。気流は「0.5m/s以下」(3m/sは強風)。
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問131.THP(トータル・ヘルス・プロモーション・プラン)における運動指導は、運動指導担当者が産業医の指導のもとで行う。
正解:○(正しい)
解説:THPでは産業医が健康測定を実施し、その結果に基づき運動指導担当者が個々の労働者に応じた運動プログラムを作成・指導します。
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問132.メンタルヘルスケアにおけるセルフケアとは、産業医が労働者個人の心の健康を管理することである。
正解:×(誤り)
解説:誤り。セルフケアとは労働者自身がストレスやメンタルヘルスについて理解し、自らストレスへの気づきや対処を行うことです。産業医による管理は「事業場内産業保健スタッフ等によるケア」に該当します。
-
問133.情報機器作業のガイドラインでは、配置前健康診断は不要である。
正解:×(誤り)
解説:誤り。長時間情報機器作業者には「配置前健康診断の実施が望ましい」(労働者の健康保護のため)。
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問134.腰痛予防対策指針では、重量物を持ち上げる際は身体を対象物にできるだけ近づけて行うことが推奨されている。
正解:○(正しい)
解説:腰痛予防対策指針では、重量物を持ち上げる際に対象物に身体を近づけ、重心を低くし、膝を曲げて脚の力を使うことで腰部への負担を軽減することが推奨されています。
-
問135.健康増進法では、すべての飲食店の屋内は喫煙完全自由とされている。
正解:×(誤り)
解説:誤り。健康増進法で多数の者が利用する施設の屋内は「原則禁煙」(自由ではない)。
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問136.事務所衛生基準規則では、空気調和設備による供給空気中のホルムアルデヒドの量は0.1mg/m³以下としなければならない。
正解:○(正しい)
解説:事務所衛生基準規則により、空気調和設備等の供給空気中のホルムアルデヒドの量は0.1mg/m³以下としなければなりません。シックビル症候群の予防に関連する基準です。
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問137.THPの健康測定では、産業医が問診と診察のみを行い、生活習慣の調査は含まれない。
正解:×(誤り)
解説:誤り。THPの健康測定では、産業医が問診・診察に加えて生活状況調査(食習慣、運動習慣、飲酒、喫煙等)を行い、個別の健康指導計画を作成する基礎とします。
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問138.メンタルヘルスケアの「事業場外資源によるケア」には、外部の専門カウンセリング機関の利用が含まれる。
正解:○(正しい)
解説:事業場外資源によるケアとは、都道府県産業保健総合支援センター、外部のEAP(従業員支援プログラム)機関、精神科医療機関等の事業場外の専門機関を活用することです。
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問139.情報機器作業のガイドラインでは、作業中の椅子は背もたれがあり、座面の高さが調整できるものが望ましいとされている。
正解:○(正しい)
解説:ガイドラインでは、椅子は安定した姿勢を保つため背もたれ付きで座面高さの調整が可能なもの、必要に応じて肘掛け付きのものを使用することが推奨されています。
-
問140.腰痛予防対策指針では、介護・看護作業における腰痛予防として福祉用具の積極的な活用が推奨されている。
正解:○(正しい)
解説:腰痛予防対策指針では、社会福祉施設等における介護・看護作業でのリフト、スライディングシート等の福祉用具の積極的活用により、人力による抱え上げ作業を減らすことが推奨されています。
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問141.受動喫煙防止対策の喫煙専用室では、飲食等の他の行為も自由に行える。
正解:×(誤り)
解説:誤り。喫煙専用室では「飲食等の他の行為は不可」(喫煙のみ)。
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問142.事務所の大掃除は、1年に1回行えば足りる。
正解:×(誤り)
解説:誤り。大掃除は「6か月以内ごとに1回」(年1回ではない)。
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問143.THPにおける心理相談は、心理相談担当者が行い、メンタルヘルスケアと連携して実施される。
正解:○(正しい)
解説:THPでは心理相談担当者がストレスに対する気づきの援助やリラクセーションの指導等を行い、メンタルヘルスケアの取り組みとも連携して労働者の心身の健康保持増進を図ります。
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問144.メンタルヘルス不調により休業した労働者の職場復帰支援は、ラインによるケアの一環として管理監督者も関与する。
正解:○(正しい)
解説:職場復帰支援では、管理監督者がラインによるケアの一環として復帰後の労働者の状態を日常的に観察し、業務上の配慮や相談対応を行うことが重要とされています。
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問145.情報機器作業のガイドラインでは、キーボードとディスプレイは分離可能なものが望ましいとされている。
正解:○(正しい)
解説:ガイドラインでは、キーボードとディスプレイが分離でき、それぞれ最適な位置に配置できる機器を使用することが推奨されています。
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問146.腰痛予防対策指針では、満18歳以上の女性が取り扱う重量物の目安は継続作業で20kg以下とされている。
正解:○(正しい)
解説:女性労働基準規則及び腰痛予防対策指針により、満18歳以上の女性の重量物取扱いは、継続作業で20kg以下、断続作業で30kg以下が目安とされています。
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問147.事務所衛生基準規則では、空気調和設備のある事務室の気温は、外気温との差を著しくしないことが望ましいとされている。
正解:○(正しい)
解説:冷房使用時の室温と外気温の差が大きすぎると自律神経の乱れを招くため、事務所衛生基準規則の趣旨に基づき、外気温との差を著しくしない管理が望ましいとされています。
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問148.事務所の燃焼器具を使用する室では、発熱量の合計が著しく大きくない場合を除き、毎日1回以上一酸化炭素等の濃度を測定しなければならない。
正解:×(誤り)
解説:誤り。事務所衛生基準規則では、燃焼器具を使用するときは毎日その器具の『異常の有無を点検』する義務があるが(同則6条)、一酸化炭素等の濃度を毎日測定する義務はない。なお中央管理方式の空気調和設備等のある室の空気環境(CO・CO2・温湿度等)の測定は2か月以内ごとに1回。
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問149.メンタルヘルス指針では、事業場内に相談体制を整備し、労働者が気軽に相談できる環境づくりが重要とされている。
正解:○(正しい)
解説:メンタルヘルス指針では、事業場内に産業保健スタッフ等による相談体制を整備し、労働者が安心して相談できる雰囲気づくりやプライバシーの保護が重要とされています。
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問150.腰痛予防対策指針では、立ち作業の場合は片足を少し高い位置に置く足台の使用が推奨されている。
正解:○(正しい)
解説:長時間の立ち作業による腰痛予防として、片足を交互に少し高い位置に置ける足台の使用や、作業台の高さ調整、適度な休憩の確保が推奨されています。
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問151.次のうち、事務所衛生基準規則で定める環境基準の数値として正しいものはどれか。
- ア.室内のCO2含有率は0.1%以下(1000ppm以下)
- イ.空気調和設備のある室内の気流は1.0m/s以下
- ウ.空気調和設備のある室内の相対湿度は30%以上80%以下
- エ.室内のCO含有率は100ppm以下
正解:ア.室内のCO2含有率は0.1%以下(1000ppm以下)
解説:事務所衛生基準規則では、CO2含有率は0.1%(1000ppm)以下、CO含有率は10ppm以下、相対湿度は40〜70%、気流は0.5m/s以下と定められています。
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問152.次のうち、THP(トータル・ヘルス・プロモーション・プラン)の健康指導スタッフに含まれないものはどれか。
- ア.運動指導担当者
- イ.産業カウンセラー
- ウ.心理相談担当者
- エ.産業栄養指導担当者
正解:イ.産業カウンセラー
解説:THPの健康指導スタッフは、運動指導担当者、運動実践担当者、心理相談担当者、産業栄養指導担当者、産業保健指導担当者で構成されます。産業カウンセラーは独立した資格であり、THPの公式スタッフ名称ではありません。
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問153.次のうち、メンタルヘルスケアの4つのケアとして正しい組合せはどれか。
- ア.セルフケア、ラインによるケア、事業場内産業保健スタッフ等によるケア、行政によるケア
- イ.セルフケア、主治医によるケア、事業場内産業保健スタッフ等によるケア、事業場外資源によるケア
- ウ.セルフケア、ラインによるケア、事業場内産業保健スタッフ等によるケア、事業場外資源によるケア
- エ.セルフケア、ラインによるケア、家族によるケア、事業場外資源によるケア
正解:ウ.セルフケア、ラインによるケア、事業場内産業保健スタッフ等によるケア、事業場外資源によるケア
解説:メンタルヘルスケアの4つのケアは、セルフケア、ラインによるケア、事業場内産業保健スタッフ等によるケア、事業場外資源によるケアの4つです。
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問154.次のうち、情報機器作業のガイドラインにおける作業環境管理として正しいものはどれか。
- ア.ディスプレイ画面上の照度は500ルクス以上が望ましい
- イ.グレア(まぶしさ)の防止は不要である
- ウ.作業室の照度は100ルクス以上あれば十分である
- エ.書類上及びキーボード上の照度は300ルクス以上とすることが望ましい
正解:エ.書類上及びキーボード上の照度は300ルクス以上とすることが望ましい
解説:情報機器作業ガイドラインでは、書類上及びキーボード上の照度を300ルクス以上とし、グレア(まぶしさ)を防止する。※旧規定の「ディスプレイ画面上の照度500ルクス以下」は令和3年12月の改正(基発1201第7号)で削除された。
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問155.次のうち、腰痛予防対策指針における重量物取扱い作業の基準として正しいものはどれか。
- ア.重量物は体重の40%以下にとどめることが望ましい
- イ.重量物は体重の60%以下にとどめることが望ましい
- ウ.重量物の取扱いに制限はない
- エ.女性は一切重量物を取り扱ってはならない
正解:ア.重量物は体重の40%以下にとどめることが望ましい
解説:腰痛予防対策指針では、人力による重量物取扱い作業では体重のおおむね40%以下にとどめることが望ましいとされています。女性についても別途基準が定められています。
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問156.次のうち、受動喫煙防止対策に関する記述として正しいものはどれか。
- ア.改正健康増進法では事業者の受動喫煙防止措置は努力義務にとどまる
- イ.喫煙専用室は20歳未満の者の立入りが禁止されている
- ウ.屋外での喫煙に関する規制はまったくない
- エ.加熱式たばこは規制の対象外である
正解:イ.喫煙専用室は20歳未満の者の立入りが禁止されている
解説:改正健康増進法では喫煙専用室及び加熱式たばこ専用喫煙室への20歳未満の者の立入りが禁止されています。事業者の受動喫煙防止措置は義務であり、加熱式たばこも規制対象です。
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問157.次のうち、事務所の環境管理に関する記述として誤っているものはどれか。
- ア.空気調和設備のフィルターは点検・清掃が必要である
- イ.事務所の照度基準では精密な作業は300ルクス以上である
- ウ.機械による換気では、1人あたり必要換気量は20m³/h以上である
- エ.空気調和設備がない場合でも室温は10℃以下にならないようにしなければならない
正解:ウ.機械による換気では、1人あたり必要換気量は20m³/h以上である
解説:機械換気の場合の1人あたり必要換気量は、事務所衛生基準規則では気積に応じて定められており、「20m³/h以上」という一律の数値規定ではありません。正しくは、必要換気量はCO2基準に基づき算定されます。
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問158.次のうち、THPにおいて産業医が行う健康測定の内容に含まれないものはどれか。
- ア.問診及び診察
- イ.生活状況調査
- ウ.運動機能検査
- エ.人事考課の評価
正解:エ.人事考課の評価
解説:THPの健康測定は産業医が行い、問診・診察、生活状況調査、運動機能検査、医学的検査が含まれます。人事考課の評価は産業医の業務ではなく、THPの健康測定にも含まれません。
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問159.次のうち、職場における腰痛予防対策として適切でないものはどれか。
- ア.重量物は必ず一人で持ち上げるよう指導する
- イ.福祉用具を活用して人力作業を減らす
- ウ.腰痛予防体操を行う
- エ.作業姿勢や動作の見直しを行う
正解:ア.重量物は必ず一人で持ち上げるよう指導する
解説:重量物は2人以上で取り扱うことが推奨されており、必ず一人で持ち上げるよう指導することは腰痛のリスクを高めるため不適切です。作業姿勢改善、福祉用具活用、腰痛予防体操はいずれも適切な対策です。
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問160.心臓の拍動は、洞結節(洞房結節)から発生する電気的刺激により調律されている。
正解:○(正しい)
解説:洞結節は心臓のペースメーカーとして機能し、規則的な電気的刺激を発生させて心拍のリズムを制御しています。
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問161.血液中の白血球は、酸素を運搬するヘモグロビンを含んでいる。
正解:×(誤り)
解説:誤り。酸素運搬は「赤血球」のヘモグロビンが行う(白血球ではない)。白血球は免疫機能。
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問162.赤血球は、体内に侵入した細菌やウイルスなどの異物を排除する免疫機能を持つ。
正解:×(誤り)
解説:誤り。免疫機能は「白血球」が担う(赤血球は酸素運搬)。
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問163.呼吸運動は、主に横隔膜と肋間筋の収縮・弛緩によって行われる。
正解:○(正しい)
解説:吸気時は横隔膜が収縮して下がり、外肋間筋が収縮して胸郭が広がることで肺に空気が入ります。呼気は通常これらの弛緩で受動的に行われます。
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問164.肝臓の機能には、栄養素の代謝・胆汁の生成・解毒作用などがある。
正解:○(正しい)
解説:肝臓は糖質・脂質・タンパク質の代謝、胆汁の生成・分泌、薬物やアルコールの解毒など多くの重要な機能を持っています。
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問165.肝臓は、血液をろ過して老廃物を尿として排泄する。
正解:×(誤り)
解説:誤り。血液ろ過と尿排泄は「腎臓」(肝臓は栄養代謝・胆汁生成・解毒作用)。
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問166.次のうち、自律神経系に含まれるものはどれか。
- ア.運動神経と感覚神経
- イ.脳神経と脊髄神経
- ウ.交感神経と副交感神経
- エ.中枢神経と末梢神経
正解:ウ.交感神経と副交感神経
解説:自律神経系は交感神経と副交感神経から構成されています。交感神経は「闘争・逃走」の反応を、副交感神経は「休息・消化」の反応を司ります。
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問167.交感神経が優位になると、心拍数は減少し、消化管の運動は活発になる。
正解:×(誤り)
解説:誤り。交感神経優位は「心拍数増加・消化抑制」(記述が逆、副交感神経の作用)。
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問168.筋肉の疲労は、筋肉中にグリコーゲンが蓄積することで起こる。
正解:×(誤り)
解説:誤り。筋肉の疲労はグリコーゲンの消費(減少)や乳酸の蓄積などが原因であり、グリコーゲンの蓄積ではありません。
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問169.基礎代謝量は、運動時の最大エネルギー代謝量である。
正解:×(誤り)
解説:誤り。基礎代謝は「覚醒・安静・空腹状態の最小代謝量」(最大ではない)。
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問170.BMI(体格指数)は、身長(m)の2乗を体重(kg)で除して算出する。
正解:×(誤り)
解説:誤り。BMIは「体重(kg) ÷ 身長(m)の2乗」(割る順序が逆)。
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問171.次のうち、ストレス反応の「汎適応症候群」における段階の正しい順序はどれか。
- ア.抵抗期→警告反応期→疲はい期
- イ.警告反応期→疲はい期→抵抗期
- ウ.疲はい期→警告反応期→抵抗期
- エ.警告反応期→抵抗期→疲はい期
正解:エ.警告反応期→抵抗期→疲はい期
解説:セリエの汎適応症候群(全身適応症候群)では、ストレスに対する反応は①警告反応期→②抵抗期→③疲はい期の順に進行します。
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問172.体温調節中枢は、大脳皮質に存在する。
正解:×(誤り)
解説:誤り。体温調節中枢は「視床下部」(間脳)にあります。大脳皮質は高次機能。
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問173.睡眠は、レム睡眠のみで構成され、ノンレム睡眠は存在しない。
正解:×(誤り)
解説:誤り。睡眠は「レム睡眠とノンレム睡眠の2種類」が周期的に繰り返されます。
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問174.血液の凝固に関与するのは赤血球とヘモグロビンである。
正解:×(誤り)
解説:誤り。血液凝固は「血小板とフィブリノーゲン」が関与(赤血球・ヘモグロビンは酸素運搬)。
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問175.次のうち、内分泌腺から分泌されるホルモンと機能の組合せとして正しいものはどれか。
- ア.インスリン — 血糖値の低下
- イ.副腎皮質ホルモン — 基礎代謝の促進
- ウ.甲状腺ホルモン — 血糖値の低下
- エ.グルカゴン — 血糖値の低下
正解:ア.インスリン — 血糖値の低下
解説:インスリンは膵臓のランゲルハンス島β細胞から分泌され、血糖値を低下させる唯一のホルモンです。甲状腺ホルモンは基礎代謝促進、副腎皮質ホルモンは抗炎症作用・糖新生促進、グルカゴンは血糖値上昇の作用があります。
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問176.明るさに順応することを暗順応、暗さに順応することを明順応という。
正解:×(誤り)
解説:誤り。明るさへの順応は「明順応」、暗さへの順応は「暗順応」(記述が逆)。
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問177.神経細胞間の信号伝達は、シナプスにおいて神経伝達物質を介して行われる。
正解:○(正しい)
解説:シナプスでは、神経細胞の末端からアセチルコリンやノルアドレナリンなどの神経伝達物質が放出され、次の神経細胞に信号が伝達されます。
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問178.次のうち、蛋白質の消化に関与する消化酵素はどれか。
- ア.アミラーゼ
- イ.ペプシン
- ウ.リパーゼ
- エ.マルターゼ
正解:イ.ペプシン
解説:ペプシンは胃液に含まれる蛋白質分解酵素です。アミラーゼは炭水化物(でんぷん)、リパーゼは脂質の消化酵素であり、マルターゼは麦芽糖の分解酵素です。
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問179.疲労の自覚症状調査には、握力測定が広く用いられている。
正解:×(誤り)
解説:誤り。疲労の自覚症状調査は「自覚症しらべ」が広く用いられる(握力は身体機能評価)。
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問180.自律神経系は、交感神経と副交感神経からなり、多くの臓器はこの両方の支配を受けている。
正解:○(正しい)
解説:自律神経系は交感神経と副交感神経からなり、心臓や消化器など多くの臓器は両方の拮抗的な支配(二重支配)を受けて調節されています。
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問181.交感神経が興奮すると、心拍数の増加、消化管運動の亢進が起こる。
正解:×(誤り)
解説:誤り。交感神経が興奮すると心拍数は増加しますが、消化管運動は抑制されます。消化管運動を亢進させるのは副交感神経です。
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問182.肺胞でのガス交換では、酸素は毛細血管から肺胞へ拡散し、二酸化炭素は肺胞から毛細血管へ拡散する。
正解:×(誤り)
解説:誤り。酸素は「肺胞→毛細血管」、二酸化炭素は「毛細血管→肺胞」へ拡散(記述が逆)。
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問183.成人の安静時の1回呼吸量は約2,000mLである。
正解:×(誤り)
解説:誤り。安静時1回呼吸量は「約500mL」(2,000mLは最大努力時相当)。
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問184.赤血球の寿命は約30日で、主に肝臓で破壊される。
正解:×(誤り)
解説:誤り。赤血球寿命は「約120日」、破壊場所は「主に脾臓」(30日・肝臓ではない)。
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問185.血液中の白血球は、体内に侵入した細菌やウイルスなどの異物を貪食・処理する機能を持つ。
正解:○(正しい)
解説:白血球には好中球、リンパ球、単球などがあり、好中球や単球(マクロファージ)は細菌等を貪食し、リンパ球は免疫反応の中心的な役割を果たします。
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問186.血小板は、出血時に血液凝固の過程で重要な役割を果たす。
正解:○(正しい)
解説:血小板は傷ついた血管壁に粘着・凝集して一次止血栓を形成し、さらに血液凝固因子と協力してフィブリン網を形成する二次止血に関与します。
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問187.心臓の拍動は、洞結節(洞房結節)から発生する電気的興奮が刺激伝導系を通じて伝わることで起こる。
正解:○(正しい)
解説:心臓のペースメーカーである洞結節から電気的興奮が発生し、房室結節→ヒス束→脚→プルキンエ線維の順で心筋に伝わり収縮が起こります。
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問188.腎臓の糸球体では、血液中の蛋白質や血球も濾過される。
正解:×(誤り)
解説:誤り。糸球体では「蛋白質や血球は濾過されず血液中に残る」(小分子のみ濾過)。
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問189.肝臓の機能には、グリコーゲンの貯蔵と分解、胆汁の生成、解毒作用がある。
正解:○(正しい)
解説:肝臓は糖代謝(グリコーゲン貯蔵・分解)、蛋白質合成、胆汁生成、解毒(アルコール、薬物等)、脂質代謝など、多様な機能を持つ臓器です。
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問190.基礎代謝量は、同性・同年齢では一般に体重に反比例する。
正解:×(誤り)
解説:誤り。基礎代謝は「体表面積に比例」(体重に反比例ではない、同性同年齢間の比較で)。
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問191.体温調節において、暑熱環境では皮膚血管が収縮し、発汗が抑制される。
正解:×(誤り)
解説:誤り。暑熱環境では「皮膚血管拡張・発汗促進」(放熱促進、記述が逆)。
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問192.大脳皮質の機能で、運動野は前頭葉に、視覚野は後頭葉に位置する。
正解:○(正しい)
解説:大脳皮質では、前頭葉に運動野と前頭連合野が、後頭葉に視覚野が、側頭葉に聴覚野が、頭頂葉に体性感覚野があります。
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問193.BMI(体格指数)は、25未満が肥満とされる。
正解:×(誤り)
解説:誤り。BMI「25以上が肥満」(25未満は肥満ではない、記述が逆)。
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問194.筋肉の収縮のエネルギー源として、直接利用されるのはATP(アデノシン三リン酸)である。
正解:○(正しい)
解説:ATPが加水分解されてADPとリン酸に分かれる際に放出されるエネルギーが、筋収縮の直接のエネルギー源として利用されます。
-
問195.嫌気的代謝(無酸素運動)では、グリコーゲンが直接エネルギー源となる。
正解:×(誤り)
解説:誤り。嫌気的代謝は「乳酸が蓄積」しエネルギー源は無酸素的解糖(直接ATPはグルコース解糖系)。
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問196.内分泌系のホルモンは、血液によって標的器官に運ばれて作用する。
正解:○(正しい)
解説:ホルモンは内分泌腺から血液中に分泌され、血流によって全身に運ばれ、特定の受容体を持つ標的器官で作用を発揮します。
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問197.膵臓のランゲルハンス島のβ細胞から分泌されるインスリンは、血糖値を上昇させるホルモンである。
正解:×(誤り)
解説:誤り。インスリンは血糖値を低下させるホルモンです。細胞へのグルコース取り込みを促進し、肝臓でのグリコーゲン合成を促進することで血糖値を下げます。血糖値を上昇させるのはグルカゴンです。
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問198.尿の生成において、原尿の約50%が尿細管で再吸収される。
正解:×(誤り)
解説:誤り。原尿は「約99%」が尿細管で再吸収(残り1%が尿として排泄)。50%ではない。
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問199.睡眠のうちレム睡眠時には、急速眼球運動はみられない。
正解:×(誤り)
解説:誤り。レム睡眠時に「急速眼球運動(REM=Rapid Eye Movement)」がみられます(記述が逆)。
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問200.精神的疲労の評価には、フリッカー値(ちらつき融合周波数)が用いられることがある。
正解:○(正しい)
解説:フリッカー値は点滅する光がちらつきなく連続して見える最低の周波数で、精神的疲労が蓄積するとフリッカー値が低下する傾向があります。
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問201.体内の水分は、体重の約20%を占めている。
正解:×(誤り)
解説:誤り。体内水分は体重の「約60%」(20%ではない)。細胞内液40%+細胞外液20%。
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問202.次のうち、呼吸に関する記述として誤っているものはどれか。
- ア.呼息(息を吐く)は横隔膜と肋間筋の弛緩による受動的な運動である
- イ.呼吸中枢は延髄にある
- ウ.成人の安静時呼吸数は1分間に約50〜60回である
- エ.肺活量は1回換気量と予備吸気量と予備呼気量の合計である
正解:ウ.成人の安静時呼吸数は1分間に約50〜60回である
解説:成人の安静時呼吸数は1分間に約16〜20回です。50〜60回は明らかに多すぎます。安静時の呼息は受動的な運動で正しく、呼吸中枢は延髄に存在します。
-
問203.次のうち、血液の成分とその機能の組合せとして正しいものはどれか。
- ア.赤血球 ― 免疫機能
- イ.白血球 ― 酸素の運搬
- ウ.血漿 ― 二酸化炭素の排出
- エ.血小板 ― 止血機能
正解:エ.血小板 ― 止血機能
解説:血小板は止血機能を担います。赤血球は酸素運搬、白血球は免疫機能、血漿は栄養素・ホルモン等の運搬や体液の浸透圧維持などを担当します。
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問204.次のうち、腎臓の機能として誤っているものはどれか。
- ア.胆汁の分泌
- イ.水分・電解質のバランス調整
- ウ.赤血球産生を促すエリスロポエチンの分泌
- エ.老廃物の排泄
正解:ア.胆汁の分泌
解説:胆汁を分泌するのは肝臓であり、腎臓の機能ではありません。腎臓は老廃物の排泄、水分・電解質の調整、エリスロポエチンの分泌、レニンの分泌などを行います。
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問205.次のうち、基礎代謝量に関する記述として正しいものはどれか。
- ア.基礎代謝量は年齢とともに増加し続ける
- イ.基礎代謝量は覚醒・安静・空腹時の生命維持に必要な最小のエネルギー代謝量である
- ウ.基礎代謝量は睡眠中の消費エネルギー量である
- エ.基礎代謝量は男性より女性の方が大きい
正解:イ.基礎代謝量は覚醒・安静・空腹時の生命維持に必要な最小のエネルギー代謝量である
解説:基礎代謝量は早朝空腹時、安静仰臥位、覚醒状態で測定されるエネルギー代謝量です。加齢に伴い低下し、一般に男性の方が女性より大きい値を示します。
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問206.次のうち、神経系に関する記述として正しいものはどれか。
- ア.末梢神経は中枢神経に含まれる
- イ.小脳は大脳皮質の一部である
- ウ.脊髄は反射の中枢として機能する
- エ.延髄は随意運動を司る
正解:ウ.脊髄は反射の中枢として機能する
解説:脊髄は中枢神経系に属し、膝蓋腱反射などの脊髄反射の中枢として機能します。末梢神経は中枢神経には含まれず、小脳は大脳とは別の器官、延髄は呼吸・循環の中枢です。
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問207.次のうち、ホルモンとその分泌臓器の組合せとして誤っているものはどれか。
- ア.アドレナリン ― 副腎髄質
- イ.インスリン ― 膵臓
- ウ.甲状腺ホルモン ― 甲状腺
- エ.コルチゾール ― 脳下垂体
正解:エ.コルチゾール ― 脳下垂体
解説:コルチゾールは副腎皮質から分泌されるホルモンです。脳下垂体(下垂体前葉)からは成長ホルモンや副腎皮質刺激ホルモン(ACTH)などが分泌されます。
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問208.次のうち、体温調節に関する記述として正しいものはどれか。
- ア.不感蒸泄は発汗とは別の水分蒸発で、常に行われている
- イ.寒冷環境では皮膚血管が拡張する
- ウ.体温調節中枢は大脳皮質にある
- エ.発汗は副交感神経の支配による
正解:ア.不感蒸泄は発汗とは別の水分蒸発で、常に行われている
解説:不感蒸泄は皮膚や呼気から無意識に行われる水分蒸発で、発汗とは別に常時起こっています。体温調節中枢は視床下部、寒冷時は皮膚血管収縮、発汗は交感神経支配です。
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問209.動脈血の酸素飽和度とは、血液中のヘモグロビンのうち酸素と結合しているヘモグロビンの割合である。
正解:○(正しい)
解説:酸素飽和度(SpO2)は全ヘモグロビンに対する酸素化ヘモグロビンの割合で、正常値は96〜99%です。パルスオキシメーターで非侵襲的に測定できます。
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問210.肝臓は体内に入ったアルコールを、アルコール脱水素酵素によりアセトアルデヒドに分解する。
正解:○(正しい)
解説:肝臓ではアルコール(エタノール)がアルコール脱水素酵素(ADH)によりアセトアルデヒドに分解され、さらにアルデヒド脱水素酵素(ALDH)により酢酸に分解されます。
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問211.腎臓のネフロン(腎単位)は、糸球体とボーマン嚢および尿細管から構成される。
正解:○(正しい)
解説:ネフロンは腎臓の機能的な最小単位で、糸球体とそれを包むボーマン嚢(腎小体)、および尿細管(近位尿細管、ヘンレループ、遠位尿細管)から構成されます。
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問212.副甲状腺ホルモン(パラソルモン)は、血中カルシウム濃度を低下させる。
正解:×(誤り)
解説:誤り。パラソルモンは「血中Ca濃度を上昇」させるホルモン(低下させるのはカルシトニン)。
-
問213.細胞性免疫は主にT細胞が担い、ウイルス感染細胞や移植組織の排除に関与する。
正解:○(正しい)
解説:細胞性免疫はTリンパ球(キラーT細胞等)が直接標的細胞を攻撃する免疫反応で、ウイルス感染細胞の排除、腫瘍細胞の監視、移植片の拒絶反応などに関与します。
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問214.眼の網膜にある錐体細胞は明るい場所で色の識別に関与し、桿体細胞は暗い場所での明暗の識別に関与する。
正解:○(正しい)
解説:錐体細胞は明所視に関与し赤・緑・青の3種類があり色覚を担います。桿体細胞は暗所視に関与し、わずかな光でも感知できますが色の識別はできません。
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問215.三大栄養素のうち、1gあたりのエネルギー産生量が最も多いのは糖質である。
正解:×(誤り)
解説:誤り。1gあたり最大エネルギーは「脂質」(9kcal/g)。糖質・タンパク質は4kcal/g。
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問216.肝臓の解毒作用では、有害物質がグルクロン酸抱合などにより水溶性物質に変換され、体外へ排泄される。
正解:○(正しい)
解説:肝臓の解毒機能では、有害物質が酸化・還元・加水分解(第I相反応)やグルクロン酸抱合・硫酸抱合(第II相反応)により水溶性に変換され、腎臓から排泄されやすくなります。
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問217.腎臓の糸球体で濾過された原尿中のグルコースは、正常では尿細管でほぼ100%再吸収される。
正解:○(正しい)
解説:正常な腎機能では、糸球体で濾過されたグルコースは近位尿細管でほぼ全量が再吸収されるため、最終尿にはグルコースは含まれません。糖尿病では再吸収能を超えて尿中に出現します。
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問218.副腎皮質から分泌されるアルドステロンは、ナトリウム排泄とカリウム再吸収を促進する。
正解:×(誤り)
解説:誤り。アルドステロンは「Na再吸収・K排泄」を促進(記述が逆)。血圧調整。
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問219.体液性免疫ではB細胞が抗体(免疫グロブリン)を産生し、細菌や毒素を中和する。
正解:○(正しい)
解説:体液性免疫はBリンパ球が形質細胞に分化して抗体を産生する免疫反応で、抗体が細菌や毒素と結合して中和・凝集させ、マクロファージ等による処理を促進します。
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問220.内耳の蝸牛(かぎゅう)は聴覚を担い、前庭と半規管は平衡感覚を担う。
正解:○(正しい)
解説:内耳の蝸牛には音の振動を電気信号に変換する有毛細胞(コルチ器官)があり聴覚を担います。前庭は直線加速度、半規管は回転加速度を感知し平衡感覚を担います。
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問221.糖質の最終消化産物であるグルコースは、主に小腸で吸収された後、門脈を通って肝臓に運ばれる。
正解:○(正しい)
解説:食物中の糖質は消化酵素によりグルコース(ブドウ糖)に分解され、小腸粘膜から吸収されます。吸収されたグルコースは門脈を経て肝臓に運ばれ、グリコーゲンとして貯蔵されます。
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問222.肝臓ではビリルビンがグルクロン酸と抱合され、胆汁として十二指腸に分泌される。
正解:○(正しい)
解説:赤血球が脾臓で破壊されて生じた間接ビリルビンは肝臓でグルクロン酸抱合を受けて直接ビリルビンとなり、胆汁の成分として十二指腸に分泌されます。
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問223.腎臓はレニンを分泌し、レニン-アンジオテンシン-アルドステロン系を介して血圧調節に関与する。
正解:○(正しい)
解説:腎臓の傍糸球体細胞はレニンを分泌し、これがアンジオテンシンIからIIへの変換を介してアルドステロン分泌を促進し、ナトリウム再吸収と血圧上昇をもたらします。
-
問224.甲状腺ホルモン(T3、T4)は全身の細胞の基礎代謝を促進する作用がある。
正解:○(正しい)
解説:甲状腺から分泌されるトリヨードサイロニン(T3)とサイロキシン(T4)は、全身の細胞に作用して酸素消費量を増加させ、基礎代謝を促進します。過剰分泌ではバセドウ病を引き起こします。
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問225.ナチュラルキラー(NK)細胞は自然免疫に属し、ウイルス感染細胞やがん細胞を非特異的に攻撃する。
正解:○(正しい)
解説:NK細胞はリンパ球の一種で自然免疫系に属し、抗原提示を必要とせず非特異的にウイルス感染細胞やがん細胞を認識・殺傷する機能を持ちます。
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問226.音波は外耳道を通り鼓膜を振動させ、耳小骨(ツチ骨、キヌタ骨、アブミ骨)を経て内耳に伝達される。
正解:○(正しい)
解説:音波は外耳道→鼓膜→耳小骨(ツチ骨→キヌタ骨→アブミ骨)→卵円窓→蝸牛の経路で内耳に伝達されます。耳小骨は音の振動を約22倍に増幅する役割があります。
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問227.タンパク質の消化は胃のペプシンで始まり、膵液中のトリプシンやキモトリプシンにより小腸でさらに分解される。
正解:○(正しい)
解説:タンパク質は胃酸で変性後、ペプシンによりペプトンに分解され、小腸で膵液中のトリプシン・キモトリプシンによりさらにペプチドに分解され、最終的にアミノ酸として吸収されます。
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問228.脂質は膵液中のリパーゼにより脂肪酸とグリセロールに分解され、胆汁酸の乳化作用により吸収が促進される。
正解:○(正しい)
解説:脂質は胆汁酸により乳化されて微細な粒子となり、膵液リパーゼにより脂肪酸とモノグリセリドに分解され、小腸粘膜から吸収されます。胆汁酸の乳化作用が吸収効率を高めます。
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問229.眼の水晶体は毛様体筋の収縮・弛緩により厚さが変化し、近くや遠くにピントを合わせる調節を行う。
正解:○(正しい)
解説:近くを見るときは毛様体筋が収縮してチン小帯が弛緩し水晶体が厚くなります。遠くを見るときは毛様体筋が弛緩してチン小帯が緊張し水晶体が薄くなり、屈折力を調節します。
-
問230.ビタミンDは皮膚で紫外線の作用により合成され、カルシウムの吸収促進に関与する。
正解:○(正しい)
解説:ビタミンDは皮膚に存在するプロビタミンDが紫外線照射により活性型に変換されるほか、食事からも摂取されます。小腸でのカルシウム吸収を促進し、骨の形成に重要な役割を果たします。
-
問231.次のうち、肝臓の解毒機能に関する記述として誤っているものはどれか。
- ア.アルコールはアルコール脱水素酵素により分解される
- イ.有害物質はグルクロン酸抱合により水溶性に変換される
- ウ.肝臓の解毒能力は無限であり、いくら飲酒しても処理できる
- エ.解毒作用により生成された物質は主に腎臓から排泄される
正解:ウ.肝臓の解毒能力は無限であり、いくら飲酒しても処理できる
解説:肝臓の解毒能力には限界があり、過度の飲酒やアルコールを超えた有害物質の摂取は肝機能障害を引き起こします。肝臓が処理できる量を超えると有害物質が体内に蓄積されます。
-
問232.次のうち、腎臓のネフロンの機能に関する記述として正しいものはどれか。
- ア.糸球体では血液中のタンパク質も濾過される
- イ.尿細管では原尿中の水分の約50%が再吸収される
- ウ.ネフロンは尿を産生するだけで、ホルモン分泌には関与しない
- エ.1個の腎臓に約100万個のネフロンが存在する
正解:エ.1個の腎臓に約100万個のネフロンが存在する
解説:1個の腎臓には約100万個のネフロンがあります。糸球体ではタンパク質は通常濾過されず、尿細管では原尿の約99%が再吸収されます。腎臓はエリスロポエチンやレニンの分泌にも関与します。
-
問233.次のうち、内分泌系ホルモンとその作用の組合せとして正しいものはどれか。
- ア.バソプレシン ― 腎臓での水の再吸収を促進する
- イ.パラソルモン ― 血中カルシウム濃度を低下させる
- ウ.成長ホルモン ― 血糖値を低下させる
- エ.グルカゴン ― 血糖値を低下させる
正解:ア.バソプレシン ― 腎臓での水の再吸収を促進する
解説:バソプレシン(抗利尿ホルモン・ADH)は下垂体後葉から分泌され、腎臓の集合管での水の再吸収を促進して尿量を減少させます。成長ホルモンは血糖上昇、パラソルモンはCa上昇、グルカゴンは血糖上昇の作用があります。
-
問234.次のうち、免疫系に関する記述として正しいものはどれか。
- ア.抗体はT細胞が産生する
- イ.マクロファージは自然免疫と獲得免疫の両方に関与する
- ウ.アレルギー反応は免疫反応とは無関係である
- エ.予防接種は自然免疫を利用したものである
正解:イ.マクロファージは自然免疫と獲得免疫の両方に関与する
解説:マクロファージは自然免疫として異物を貪食するとともに、抗原提示を行いT細胞を活性化させることで獲得免疫の誘導にも関与します。抗体はB細胞が産生し、アレルギーは過剰な免疫反応、予防接種は獲得免疫を利用したものです。
-
問235.次のうち、視覚に関する記述として誤っているものはどれか。
- ア.網膜の中心窩には錐体細胞が密集している
- イ.暗順応は明順応に比べて時間がかかる
- ウ.近視は網膜の後方に焦点が結ばれる状態である
- エ.老視(老眼)は水晶体の弾力性低下が原因である
正解:ウ.近視は網膜の後方に焦点が結ばれる状態である
解説:近視は眼軸が長いなどの理由で焦点が網膜の前方に結ばれる状態です。網膜の後方に焦点が結ばれるのは遠視です。凹レンズで矯正する近視と凸レンズで矯正する遠視を区別することが重要です。
-
問236.次のうち、聴覚のメカニズムに関する記述として正しいものはどれか。
- ア.音波は蝸牛から鼓膜へと伝達される
- イ.耳小骨は音を減衰させて内耳を保護する
- ウ.中耳には平衡感覚を司る器官がある
- エ.蝸牛内のコルチ器官の有毛細胞が音の振動を電気信号に変換する
正解:エ.蝸牛内のコルチ器官の有毛細胞が音の振動を電気信号に変換する
解説:蝸牛内のコルチ器官に存在する有毛細胞がリンパ液の振動を感知し、機械的エネルギーを電気信号に変換して聴神経に伝達します。音波は鼓膜→耳小骨→蝸牛の順で伝達され、平衡感覚器は内耳の前庭・半規管です。
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問237.次のうち、栄養素の代謝に関する記述として正しいものはどれか。
- ア.グリコーゲンは肝臓と筋肉に貯蔵され、必要時にグルコースに分解される
- イ.必須アミノ酸は体内で合成できるため食事からの摂取は不要である
- ウ.脂質は水溶性であるため胆汁酸なしで吸収される
- エ.ビタミンCは脂溶性ビタミンである
正解:ア.グリコーゲンは肝臓と筋肉に貯蔵され、必要時にグルコースに分解される
解説:グリコーゲンは肝臓と筋肉に貯蔵される多糖類で、血糖値低下時に肝臓のグリコーゲンがグルコースに分解されて血液中に放出されます。脂質は脂溶性で胆汁酸の乳化が必要、必須アミノ酸は体内合成不可、ビタミンCは水溶性です。
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問238.次のうち、腎臓の機能として正しいものはどれか。
- ア.血液凝固因子の産生
- イ.エリスロポエチンの分泌による赤血球産生の促進
- ウ.胆汁の生成と分泌
- エ.インスリンの分泌
正解:イ.エリスロポエチンの分泌による赤血球産生の促進
解説:腎臓は酸素不足を感知するとエリスロポエチンを分泌し、骨髄での赤血球産生を促進します。血液凝固因子や胆汁は肝臓、インスリンは膵臓の機能です。
-
問239.次のうち、脂溶性ビタミンに分類されるものはどれか。
- ア.ビタミンB1
- イ.ビタミンC
- ウ.ビタミンD
- エ.ビタミンB12
正解:ウ.ビタミンD
解説:脂溶性ビタミンはA、D、E、Kの4種類です。ビタミンB群(B1、B2、B6、B12等)やビタミンCは水溶性ビタミンです。脂溶性ビタミンは体内に蓄積されやすく、過剰摂取に注意が必要です。
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問240.有機溶剤は、一般に揮発性が高く、蒸気を吸入することで中毒を起こすことがある。
正解:○(正しい)
解説:有機溶剤は揮発性が高く、蒸気として気道から吸収されやすいため、換気不十分な環境では中毒を起こす危険があります。
-
問241.特定化学物質の第1類物質は、急性中毒予防が主目的の物質である。
正解:×(誤り)
解説:誤り。第1類物質は「発がん性が特に高い」物質(製造禁止に近い扱い)。急性中毒予防は第3類物質。
-
問242.鉛中毒の主な症状には、肝障害・腎障害がある。
正解:×(誤り)
解説:誤り。鉛中毒は「腹部疝痛・貧血・末梢神経障害」が主症状(肝・腎障害は他の重金属の特徴)。
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問243.局所排気装置のフードは、外付け式のほうが囲い式より一般に効果が高い。
正解:×(誤り)
解説:誤り。フードは「囲い式の方が効果が高い」(汚染源を囲うため)。外付け式は捕捉風速確保のため気流影響大。
-
問244.粉じん作業において、防じんマスクは型式検定合格品を使用しなければならない。
正解:○(正しい)
解説:防じんマスクは厚生労働大臣の型式検定に合格したものでなければ譲渡・使用できません。
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問245.騒音性難聴は、初期には500Hz付近の聴力低下が特徴的である。
正解:×(誤り)
解説:誤り。騒音性難聴の初期は「4000Hz付近の聴力低下(C5ディップ)」(500Hzは会話音域で後期)。
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問246.電離放射線による被ばくには、外部被ばくと内部被ばくがある。
正解:○(正しい)
解説:外部被ばくは体外の線源から放射線を受けること、内部被ばくは放射性物質を体内に取り込むことにより起こります。
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問247.有害物質の許容濃度は、その濃度以下であれば全ての労働者に健康障害が生じないことを保証するものである。
正解:×(誤り)
解説:誤り。許容濃度はほとんどの労働者に健康上の悪影響がないと判断される濃度ですが、個人差があるため全員の安全を保証するものではありません。
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問248.酸素欠乏症は、空気中の酸素濃度が15%未満の環境でのみ発生する。
正解:×(誤り)
解説:誤り。酸素欠乏症は酸素濃度「18%未満」で発生危険(15%ではない)。深刻なのは10%以下。
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問249.有機溶剤の区分において、第3種有機溶剤が最も毒性が高い。
正解:×(誤り)
解説:誤り。第「1種」有機溶剤が最も毒性が高い(第3種が低)。番号が小さいほど厳しい規制。
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問250.次のうち、じん肺の原因となる粉じんはどれか。
- ア.花粉
- イ.綿ぼこり
- ウ.遊離けい酸を含む鉱物性粉じん
- エ.紙の粉
正解:ウ.遊離けい酸を含む鉱物性粉じん
解説:じん肺は遊離けい酸(石英など)を含む鉱物性粉じん、石綿、アルミニウム粉じんなどの吸入により起こる肺疾患です。花粉や綿ぼこりはアレルギーの原因にはなりますが、じん肺の原因とはなりません。
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問251.局所排気装置の性能検査に関する次の記述のうち、正しいものはどれか。
- ア.制御風速は定期自主検査の対象外である
- イ.排風機の回転方向は検査項目に含まれない
- ウ.フードの外側における制御風速を測定する
- エ.ダクトの損傷・腐食の有無を点検する
正解:エ.ダクトの損傷・腐食の有無を点検する
解説:局所排気装置の定期自主検査では、フード・ダクト・排風機・排気口の損傷や腐食の有無、制御風速の測定などを行います。
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問252.次のうち、特殊健康診断の対象となる有害業務はどれか。
- ア.鉛業務
- イ.一般事務作業
- ウ.屋外清掃作業
- エ.食堂調理作業
正解:ア.鉛業務
解説:鉛業務は特殊健康診断の対象となる有害業務です。有機溶剤、特定化学物質、電離放射線、高気圧、石綿なども対象です。
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問253.石綿(アスベスト)による健康障害として、中皮腫が知られている。
正解:○(正しい)
解説:石綿の曝露により、悪性中皮腫(胸膜や腹膜に発生するがん)や肺がん、石綿肺などが発生するおそれがあります。
-
問254.有機溶剤作業主任者は、有機溶剤作業主任者技能講習を修了した者から選任する。
正解:○(正しい)
解説:有機溶剤作業主任者は、都道府県労働局長の登録を受けた機関が行う技能講習を修了した者から選任します。
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問255.振動工具の使用による障害として、レイノー現象(白ろう病)がある。
正解:○(正しい)
解説:振動工具の継続使用により末梢血管障害が起こり、手指が白くなるレイノー現象(白ろう病)が発生することがあります。
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問256.金属熱は、亜鉛やマンガンなどの金属ヒュームを吸入して起こる一過性の発熱疾患である。
正解:○(正しい)
解説:金属熱は金属の溶融作業で発生する金属ヒューム(微粒子)を吸入することで、悪寒・発熱・筋肉痛などの症状が出る疾患です。通常は1〜2日で回復します。
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問257.次のうち、プッシュプル型換気装置の特徴として正しいものはどれか。
- ア.送風機のみで構成される
- イ.吸引気流と送風気流を組み合わせて有害物質を捕集する
- ウ.発散源を完全に密閉する方式である
- エ.自然換気を利用する方式である
正解:イ.吸引気流と送風気流を組み合わせて有害物質を捕集する
解説:プッシュプル型換気装置は、送風機(プッシュ)と排風機(プル)を組み合わせ、一様な気流を作り出して有害物質を捕集・排出する装置です。
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問258.化学物質のリスクアセスメントは、労働安全衛生法により一定の危険有害化学物質について実施が義務付けられている。
正解:○(正しい)
解説:SDS交付義務のある化学物質(約700物質)について、リスクアセスメントの実施が労働安全衛生法第57条の3により義務付けられています。
根拠:労働安全衛生法 第57条の3 (出典: e-Gov法令検索)
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問259.管理濃度は、作業環境管理の良否を判断するための指標として用いられる。
正解:○(正しい)
解説:管理濃度は作業環境測定結果から作業環境管理の状態を評価するための基準であり、第1管理区分〜第3管理区分の判定に使用されます。
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問260.第2種有機溶剤にはトルエン、キシレン、メタノールなどが含まれる。
正解:○(正しい)
解説:第2種有機溶剤にはトルエン、キシレン、メタノール、アセトン、酢酸エチルなど、工業的に広く使用される溶剤が指定されています。
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問261.有機溶剤中毒予防規則では、第3種有機溶剤については特に措置は不要である。
正解:×(誤り)
解説:誤り。第3種でもタンク内作業等では「第1種と同様の措置」が必要(密閉空間での蒸気濃度上昇のため)。
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問262.特定化学物質の第2類物質には、クロム酸及びその塩、ニッケル化合物などの発がん性物質が含まれる。
正解:○(正しい)
解説:第2類物質は慢性障害を引き起こすおそれのある物質で、クロム酸及びその塩、ニッケル化合物、ベリリウム化合物、コバルト化合物などが含まれます。
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問263.局所排気装置のダクトは、長く曲がりが多いほど圧力損失が小さく効率的である。
正解:×(誤り)
解説:誤り。ダクトは「長さが短く曲がりが少ない」ほど圧力損失が小さい(記述が逆)。
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問264.電離放射線の被ばく限度は、実効線量で1年間につき100mSvである。
正解:×(誤り)
解説:誤り。電離放射線の被ばく限度は「5年間で100mSv、1年間で50mSv」(1年100mSvではない)。
-
問265.等価騒音レベルは、変動する騒音を時間的に平均化した評価値である。
正解:○(正しい)
解説:等価騒音レベル(Leq)は、ある測定時間内の変動する騒音レベルをエネルギー的に平均化した値で、騒音曝露の評価に用いられます。
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問266.酸素欠乏危険場所に該当するのは、長期間密閉されていた鋼製タンクの内部のみである。
正解:×(誤り)
解説:誤り。酸素欠乏危険場所は鋼製タンクの内部だけでなく、井戸の内部、し尿の処理場、穀物貯蔵サイロの内部など、酸素欠乏症等防止規則で多くの場所が指定されています。
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問267.石綿障害予防規則では、石綿含有製品の製造は許可制で輸入は自由である。
正解:×(誤り)
解説:誤り。石綿は「製造・輸入・使用等が原則として全面禁止」(許可制ではない)。
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問268.防毒マスクの吸収缶は、対象ガスの種類に応じた適切なものを選択する必要がある。
正解:○(正しい)
解説:防毒マスクの吸収缶は有機ガス用、ハロゲンガス用、一酸化炭素用など対象ガスごとに種類が分かれており、対象に合った吸収缶を選択しなければなりません。
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問269.高圧室内作業における減圧症(潜水病)は、血液や組織に溶解した窒素が気泡化することで発症する。
正解:○(正しい)
解説:高気圧下で血液や組織に溶解した窒素が、急激な減圧により気泡化し、関節痛や皮膚のかゆみ、重症の場合は中枢神経障害を引き起こします。
-
問270.レーザー光線による健康障害には、網膜損傷や皮膚障害がある。
正解:○(正しい)
解説:レーザー光線は波長により、目に対する角膜障害や網膜損傷、皮膚に対する熱傷などの健康障害を引き起こすおそれがあります。
-
問271.作業環境測定のA測定は、最も濃度が高いと予想される地点で測定する。
正解:×(誤り)
解説:誤り。A測定は「単位作業場所全体の平均的濃度」を把握するため等間隔の地点で測定。最高濃度はB測定。
-
問272.有機溶剤は経皮吸収されにくいため、皮膚からの吸収による中毒のおそれはない。
正解:×(誤り)
解説:誤り。多くの有機溶剤は脂溶性が高く皮膚から容易に吸収されます。特にジメチルホルムアミドやノルマルヘキサンなどは経皮吸収による中毒に注意が必要です。
-
問273.紫外線による健康障害として、電光性眼炎(雪目)がある。
正解:○(正しい)
解説:紫外線に曝露すると角膜に炎症を起こし、電光性眼炎(雪目)を発症します。溶接作業などで発生しやすく、数時間後に激しい痛みが生じます。
-
問274.特定化学物質障害予防規則における第3類物質は、長期慢性影響を主目的とする。
正解:×(誤り)
解説:誤り。第3類物質は「大量漏えいによる急性中毒防止」が主目的(慢性影響は第1・2類)。
-
問275.全体換気装置は、局所排気装置を設けることが困難な場合に代替措置として使用されることがある。
正解:○(正しい)
解説:全体換気装置(希釈換気)は発散源全体を換気する方式で、局所排気装置の設置が技術的に困難な場合の代替措置として認められることがあります。
-
問276.鉛の生物学的モニタリングの指標として、血液中の鉛濃度やデルタアミノレブリン酸(δ-ALA)が用いられる。
正解:○(正しい)
解説:鉛の生物学的モニタリングでは、血中鉛濃度のほか、尿中デルタアミノレブリン酸(δ-ALA)や赤血球中の遊離プロトポルフィリンなどが指標として用いられます。
-
問277.有害物質のばく露限界値のうち、天井値(シーリング値)は、いかなる時も超えてはならない濃度である。
正解:○(正しい)
解説:天井値(Ceiling Value)は、作業中のいかなる時点においても超えてはならない濃度の上限値です。TWA(時間加重平均値)とは異なります。
-
問278.マンガン中毒の主な症状は、パーキンソン病に類似した神経障害である。
正解:○(正しい)
解説:慢性マンガン中毒では、パーキンソン症候群に類似した筋固縮、振戦、歩行障害などの錐体外路症状が現れます。
-
問279.作業環境測定結果の第2管理区分は、すべての場所で管理濃度以下であり改善不要な状態である。
正解:×(誤り)
解説:誤り。第2管理区分は「一部の場所で管理濃度を超えており改善必要」。基準内は第1管理区分。
-
問280.赤外線による健康障害として、白内障がある。
正解:○(正しい)
解説:赤外線に長期間曝露されると、水晶体が混濁し白内障(ガラス工白内障)を発症することがあります。ガラス加工や溶融金属を扱う作業者に多く見られます。
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問281.次のうち、第1種有機溶剤に分類されるものはどれか。
- ア.アセトン
- イ.トルエン
- ウ.ガソリン
- エ.クロロホルム
正解:エ.クロロホルム
解説:クロロホルムは第1種有機溶剤に分類されます。アセトン・トルエンは第2種、ガソリンは第3種有機溶剤です。
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問282.次のうち、作業環境測定のB測定について正しいものはどれか。
- ア.発散源に近接した場所で最大濃度を把握する
- イ.単位作業場所の平均濃度を求める
- ウ.個人サンプラーにより個人ばく露量を測定する
- エ.24時間連続して測定を行う
正解:ア.発散源に近接した場所で最大濃度を把握する
解説:B測定は単位作業場所内で有害物質の濃度が最も高いと思われる場所・時間帯に行い、最大ばく露濃度を把握するための測定です。
-
問283.次のうち、局所排気装置の構成要素として誤っているものはどれか。
- ア.フード
- イ.加湿装置
- ウ.空気清浄装置
- エ.ダクト
正解:イ.加湿装置
解説:局所排気装置はフード、ダクト、空気清浄装置(除じん装置等)、排風機、排気口で構成されます。加湿装置は含まれません。
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問284.次のうち、粉じん障害防止規則における特定粉じん発生源に該当しないものはどれか。
- ア.屋内の研磨作業
- イ.屋内の鋳物砂の再生作業
- ウ.屋外での土石の掘削作業
- エ.屋内のアーク溶接作業
正解:ウ.屋外での土石の掘削作業
解説:特定粉じん発生源は屋内における粉じんの著しい発生源が指定されており、屋外の土石掘削作業は該当しません。
-
問285.次のうち、電離放射線の被ばく防護の三原則に含まれないものはどれか。
- ア.時間(被ばく時間を短くする)
- イ.距離(線源から距離をとる)
- ウ.遮へい(遮へい材を用いる)
- エ.換気(放射性物質を換気で除去する)
正解:エ.換気(放射性物質を換気で除去する)
解説:外部被ばく防護の三原則は「時間」「距離」「遮へい」です。換気は内部被ばく防止には有効ですが、三原則には含まれません。
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問286.次の物質のうち、特定化学物質障害予防規則の第1類物質はどれか。
- ア.ジクロルベンジジン
- イ.エチレンオキシド
- ウ.塩素
- エ.トリクロロエチレン
正解:ア.ジクロルベンジジン
解説:ジクロルベンジジン及びその塩は特定化学物質の第1類物質(製造に厚生労働大臣の許可が必要な物質)。エチレンオキシド・トリクロロエチレンは第2類物質、塩素は第3類物質。なお類似のベンジジンは第1類ではなく製造等禁止物質(安衛法55条)である。
根拠:労働安全衛生法 第55条 (出典: e-Gov法令検索)
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問287.有機溶剤の生物学的モニタリングの対象となる検査項目として、正しいものはどれか。
- ア.血液中のカドミウム
- イ.尿中のマンデル酸(スチレン曝露)
- ウ.尿中のフッ化物
- エ.血液中の鉛
正解:イ.尿中のマンデル酸(スチレン曝露)
解説:尿中マンデル酸はスチレンの代謝物であり、有機溶剤の生物学的モニタリング項目です。カドミウム、フッ化物、鉛は有機溶剤以外の有害物質の指標です。
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問288.次のうち、騒音障害防止のためのガイドラインで定める管理区分の基準として、第3管理区分に該当する等価騒音レベルはどれか。
- ア.75dB以上80dB未満
- イ.80dB以上85dB未満
- ウ.90dB以上
- エ.85dB以上90dB未満
正解:ウ.90dB以上
解説:騒音障害防止のためのガイドラインでは、等価騒音レベル90dB以上を第3管理区分とし、聴覚保護具の使用や作業環境の改善が必要とされます。
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問289.次のうち、局所排気装置のフード型式として制御風速が最も小さくてよいものはどれか。
- ア.外付け式(側方吸引型)
- イ.外付け式(下方吸引型)
- ウ.外付け式(上方吸引型)
- エ.囲い式(ドラフトチェンバー型)
正解:エ.囲い式(ドラフトチェンバー型)
解説:囲い式フードは有害物質の発生源を囲い込むため、外付け式に比べて必要な制御風速が小さくて済みます。外付け式では吸引方向や距離により必要な制御風速が大きくなります。
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問290.特殊健康診断において、有機溶剤業務従事者の検査は血液検査のみで足りる。
正解:×(誤り)
解説:誤り。有機溶剤業務の特殊健診には「尿中代謝物検査」が含まれる(血液のみではない)。
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問291.溶接作業で発生するアーク光には紫外線が含まれ、角膜炎(電光性眼炎)を引き起こすことがある。
正解:○(正しい)
解説:アーク溶接時に発生するアーク光には強い紫外線が含まれ、適切な遮光保護具なしでは角膜に炎症を起こし、数時間後に強い痛みや流涙が生じる電光性眼炎を発症します。
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問292.金属ヒューム熱は、亜鉛メッキ鋼板の溶接時に発生し、永久的な障害を残す。
正解:×(誤り)
解説:誤り。金属ヒューム熱は「翌日には自然回復」(永久的障害ではない)。一過性発熱疾患。
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問293.じん肺管理区分の決定は、市町村長が行う。
正解:×(誤り)
解説:誤り。じん肺管理区分の決定は「都道府県労働局長」(市町村長ではない)。
-
問294.局所排気装置の定期自主検査は、3年以内ごとに1回行えばよい。
正解:×(誤り)
解説:誤り。定期自主検査は「1年以内ごとに1回」(3年ではない)。
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問295.騒音性難聴は、治療により完全に回復することが多い。
正解:×(誤り)
解説:誤り。騒音性難聴は内耳の有毛細胞が不可逆的に損傷するため、一度発症すると治療による完全回復は困難です。予防が最も重要な対策となります。
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問296.高気圧作業安全衛生規則では、潜水業務において減圧停止を行うことが義務付けられている。
正解:○(正しい)
解説:高気圧作業安全衛生規則により、潜水業務における浮上に際しては、潜水深度と潜水時間に応じた減圧停止を行い、減圧症の発生を防止しなければなりません。
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問297.赤外線は波長が短いため、皮膚深部まで到達せず、障害は表皮に限られる。
正解:×(誤り)
解説:誤り。赤外線は紫外線より波長が長く、皮膚深部まで到達して熱作用を及ぼします。長期間の曝露により白内障(ガラス工白内障)を発症するほか、皮膚にも熱傷を引き起こします。
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問298.特殊健康診断の項目には、業務歴の調査と自覚症状・他覚所見の有無の検査が必ず含まれる。
正解:○(正しい)
解説:特殊健康診断では、有害業務への従事歴の調査、自覚症状および他覚所見の有無の検査が一次検査項目として必ず実施されます。
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問299.じん肺管理区分が管理2又は管理3の労働者には、粉じん作業からの作業転換の努力義務がある。
正解:○(正しい)
解説:じん肺法により、管理2及び管理3イの労働者については粉じん作業以外への作業転換の努力義務があり、管理3ロでは療養が必要とされます。
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問300.局所排気装置のフード面における制御風速は、有機溶剤の場合は0.1m/s以上で十分である。
正解:×(誤り)
解説:誤り。有機溶剤の制御風速は「0.4m/s以上」(0.1m/sでは不十分)。
-
問301.騒音性難聴では、低音域から先に聴力が低下する。
正解:×(誤り)
解説:誤り。騒音性難聴は「高音域(4000Hz付近)から先に低下」(C5ディップ)。低音域からは加齢性難聴。
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問302.高気圧作業では、作業室への送気量は作業者1人あたり毎分30リットル以上でなければならない。
正解:×(誤り)
解説:誤り。高気圧作業安全衛生規則では、高圧室内業務の作業室への送気量は、作業者1人あたり毎分60リットル以上と定められています。30リットルではありません。
-
問303.マイクロ波(電磁波)による健康障害として、白内障や精子形成障害がある。
正解:○(正しい)
解説:マイクロ波は体内の水分子を振動させ熱を発生させるため、眼の水晶体の白内障や精巣への影響(精子形成障害)を引き起こすおそれがあります。
-
問304.有機溶剤の特殊健康診断では、肝機能検査は実施されない。
正解:×(誤り)
解説:誤り。有機溶剤特殊健診で「GOT・GPT・γ-GTPの肝機能検査」が実施される(肝臓で代謝されるため)。
-
問305.じん肺管理区分は管理1から管理5までの5段階に区分される。
正解:×(誤り)
解説:誤り。じん肺管理区分は「管理1〜4の4段階」(5段階ではない)。
-
問306.局所排気装置の空気清浄装置としてスクラバー(洗浄集じん装置)が用いられることがある。
正解:○(正しい)
解説:スクラバーは水や薬液で有害ガスや粉じんを捕集する空気清浄装置で、局所排気装置に組み込まれて有害物質の大気への放出を防止します。
-
問307.潜函作業において窒素酔いが発生するのは、水深10m未満の浅い環境下である。
正解:×(誤り)
解説:誤り。窒素酔いは「水深30m以上」の高圧環境下で発生(10m未満では発生しない)。
-
問308.レーザー光線のクラス分けにおいて、クラス1が最も危険度が高い。
正解:×(誤り)
解説:誤り。クラス「4」が最も危険(高出力でレーザー光線によるクラス分けは1〜4で大きいほど危険)。
-
問309.電離放射線の確定的影響には、しきい線量がなく低線量でも発症する。
正解:×(誤り)
解説:誤り。確定的影響には「しきい線量が存在」(それ以下では発症しない)。確率的影響にはしきい線量なし。
-
問310.特殊健康診断で異常所見があっても、二次健康診断は不要である。
正解:×(誤り)
解説:誤り。異常所見があれば「二次健康診断を実施」する必要があります。放置不可。
-
問311.次のうち、特殊健康診断の対象業務と検査項目の組合せとして正しいものはどれか。
- ア.鉛業務 ― 尿中馬尿酸の測定
- イ.有機溶剤業務 ― 血中鉛濃度の測定
- ウ.石綿業務 ― 聴力検査
- エ.電離放射線業務 ― 白血球数及び白血球百分率の検査
正解:エ.電離放射線業務 ― 白血球数及び白血球百分率の検査
解説:電離放射線業務の特殊健康診断では、白血球数及び白血球百分率の検査が行われます。尿中馬尿酸はトルエン曝露、血中鉛は鉛業務、石綿業務では胸部X線・CT検査が行われます。
-
問312.次のうち、有害光線の種類と主な健康障害の組合せとして誤っているものはどれか。
- ア.マイクロ波 ― 騒音性難聴
- イ.赤外線 ― 白内障
- ウ.レーザー光線 ― 網膜損傷
- エ.紫外線 ― 電光性眼炎
正解:ア.マイクロ波 ― 騒音性難聴
解説:マイクロ波は電磁波の一種で白内障や深部組織の加熱障害を引き起こしますが、騒音性難聴は音波による障害であり、マイクロ波とは関係ありません。
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問313.次のうち、局所排気装置の定期自主検査において点検すべき項目に含まれないものはどれか。
- ア.フードの損傷、摩耗、腐食の有無
- イ.作業者の健康診断結果
- ウ.排風機の注油状態
- エ.ダクトの接続部のゆるみの有無
正解:イ.作業者の健康診断結果
解説:局所排気装置の定期自主検査ではフード、ダクト、排風機、空気清浄装置、排気口の物理的状態を検査します。作業者の健康診断結果は装置の検査項目ではありません。
-
問314.次のうち、じん肺管理区分の判定に用いるものとして正しいものはどれか。
- ア.尿検査と視力検査の結果
- イ.血液検査と心電図検査の結果
- ウ.胸部エックス線写真と肺機能検査の結果
- エ.聴力検査と握力検査の結果
正解:ウ.胸部エックス線写真と肺機能検査の結果
解説:じん肺管理区分は、胸部エックス線写真によるじん肺所見の有無・程度と、肺機能検査(スパイロメトリー等)の結果を総合的に判定して決定されます。
-
問315.次のうち、騒音性難聴に関する記述として誤っているものはどれか。
- ア.初期には4000Hz付近の聴力が低下する
- イ.長期間の騒音曝露により進行する
- ウ.耳鳴りを伴うことがある
- エ.補聴器の使用により完全に回復する
正解:エ.補聴器の使用により完全に回復する
解説:騒音性難聴は感音性難聴であり、内耳の有毛細胞の不可逆的な損傷によるため、補聴器は聞こえを補助しますが、聴力そのものを回復させることはできません。
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問316.次のうち、高気圧作業安全衛生規則で定められている事項として正しいものはどれか。
- ア.潜水業務者には6か月以内ごとに1回の特殊健康診断が必要である
- イ.潜水業務は18歳未満の者でも行うことができる
- ウ.潜水業務に作業主任者の選任は不要である
- エ.減圧症の予防のため酸素100%で呼吸させる
正解:ア.潜水業務者には6か月以内ごとに1回の特殊健康診断が必要である
解説:高気圧作業安全衛生規則により、潜水業務者には6か月以内ごとに1回の高気圧業務健康診断が義務付けられています。潜水業務は18歳未満禁止で、高圧室内作業主任者の選任も必要です。
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問317.次のうち、金属ヒューム熱に関する記述として正しいものはどれか。
- ア.慢性の職業疾病であり長期療養が必要である
- イ.症状は悪寒・発熱・筋肉痛で通常1〜2日で回復する
- ウ.鉛のヒュームが主な原因である
- エ.防じんマスクでは予防できない
正解:イ.症状は悪寒・発熱・筋肉痛で通常1〜2日で回復する
解説:金属ヒューム熱は主に亜鉛や銅のヒューム吸入で発症し、悪寒・発熱・筋肉痛などインフルエンザ様の症状が出ますが、一過性で通常1〜2日以内に自然回復します。
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問318.次のうち、電離放射線の確定的影響と確率的影響の区別として正しいものはどれか。
- ア.確率的影響にはしきい線量がある
- イ.確定的影響にはしきい線量がなく微量でも発症する
- ウ.確定的影響にはしきい線量があり、がんは確率的影響に分類される
- エ.確率的影響は被ばく線量に関係なく一定の確率で発症する
正解:ウ.確定的影響にはしきい線量があり、がんは確率的影響に分類される
解説:確定的影響(白内障、脱毛、不妊等)にはしきい線量があり、確率的影響(がん、遺伝的影響)にはしきい線量がないとされ、被ばく線量に応じて発症確率が上昇します。
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問319.次のうち、有害業務に係る作業環境測定の実施者として正しいものはどれか。
- ア.衛生管理者が自ら行う
- イ.労働基準監督署の職員が行う
- ウ.産業医が自ら行う
- エ.作業環境測定士又は作業環境測定機関が行う
正解:エ.作業環境測定士又は作業環境測定機関が行う
解説:指定作業場の作業環境測定は、作業環境測定法に基づき作業環境測定士又は作業環境測定機関が実施しなければなりません。衛生管理者や産業医が自ら測定を行うものではありません。
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問320.リスクアセスメント対象物を製造し、又は取り扱う事業場では、業種や規模にかかわらず化学物質管理者を選任しなければならない。
正解:○(正しい)
解説:正しい。2024年(令和6年)4月1日施行の労働安全衛生規則第12条の5により、リスクアセスメント対象物を製造・取り扱う事業場は、業種・規模を問わず化学物質管理者の選任が義務付けられた。
根拠:労働安全衛生規則 第12条の5 (出典: e-Gov法令検索)
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問321.化学物質管理者は、選任すべき事由が発生した日から30日以内に選任しなければならない。
正解:×(誤り)
解説:誤り。正しくは、選任すべき事由が発生した日から14日以内に選任しなければならない(労働安全衛生規則第12条の5)。
根拠:労働安全衛生規則 第12条の5 (出典: e-Gov法令検索)
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問322.リスクアセスメント対象物を製造する事業場では、厚生労働大臣が定める専門的講習を修了した者のうちから化学物質管理者を選任しなければならない。
正解:○(正しい)
解説:正しい。製造事業場では、所定の専門的講習(厚生労働大臣が定める科目)を修了した者から選任する必要がある。
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問323.リスクアセスメント対象物を取り扱うだけで製造しない事業場でも、化学物質管理者は必ず専門的講習の修了者から選任しなければならない。
正解:×(誤り)
解説:誤り。正しくは、取扱いのみの事業場では専門的講習の修了は選任要件ではなく、化学物質の管理を適切に行える者から選任すればよい(講習受講は推奨)。
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問324.リスクアセスメントの結果に基づき労働者に保護具を使用させる事業場では、化学物質管理者とは別に保護具着用管理責任者を選任しなければならない。
正解:○(正しい)
解説:正しい。2024年4月施行の改正により、保護具着用管理責任者は化学物質管理者とは別に選任が必要である。
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問325.2024年(令和6年)4月から選任が義務化され、ラベル・SDSの確認やリスクアセスメントの実施管理などの技術的事項を管理するのはどれか。
- ア.産業医
- イ.化学物質管理者
- ウ.総括安全衛生管理者
- エ.衛生推進者
正解:イ.化学物質管理者
解説:化学物質管理者。リスクアセスメント対象物に関するラベル・SDSの確認、リスクアセスメントの実施管理、ばく露防止措置の管理などを担う(労働安全衛生規則第12条の5)。
根拠:労働安全衛生規則 第12条の5 (出典: e-Gov法令検索)