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基本情報技術者を活かせる職種と年収【就職・転職ガイド】

基本情報技術者(FE)はIT業界への登竜門として位置づけられる国家資格。新卒・第二新卒のIT業界入り、未経験からの転職、キャリアアップの足がかりに最適な資格です。この記事では基本情報技術者を活かせる職種・想定年収・キャリアパスをリアルに解説します。

基本情報技術者を活かせる主な職種

1. システムエンジニア(SE)

要件定義・設計・開発・テストを担当。基本情報技術者が必須視される代表的な職種で、SIer・自社開発企業で広く募集されています。

2. プログラマー(PG)

設計書に基づく実装(コーディング)を担当。若手エンジニアの入り口として基本情報技術者が評価されます。経験を積んでSE・リードエンジニアへステップアップできます。

3. SES(システムエンジニアリングサービス)

クライアント企業に常駐してシステム開発・運用保守を担当。未経験転職の入口として最も門戸が広い働き方です。資格と実務経験を積んで単価アップ・直接雇用を目指すのが一般的なルートです。

4. 社内SE(情報システム部門)

事業会社の情報システム部門で、社内IT環境の企画・運用・保守を担当。ワークライフバランスが良く、安定志向の人に人気です。

5. インフラエンジニア・ネットワークエンジニア

サーバ・ネットワーク・クラウド環境の設計・構築・運用を担当。基本情報技術者+クラウド認定(AWS・Azure)で市場価値が大きく上がります。

6. ITコンサルタント

経験を積んだ上でのキャリアパス。基本情報技術者は入口の証明で、さらに上位資格・実務経験の積み上げが必要です。

未経験から目指せるか

基本情報技術者は未経験からIT業界に入る際の強力な武器。特にSES業界は未経験歓迎の求人が豊富で、資格保有だけで書類選考の通過率が大きく上昇します。20代なら問題なく、30代前半までは資格+学習意欲で十分勝負できる市場です。「未経験OK+基本情報技術者取得支援あり」の求人も多数あります。

キャリアパス例

  1. 基本情報技術者取得:新卒・第二新卒でSES・SIer・社内SEに就職
  2. 1〜3年目:プログラマー/若手SEとして実務経験を積む、応用情報技術者にもチャレンジ
  3. 3〜5年目:SEとして自立。クラウド認定も併せて取得
  4. 5〜10年目:プロジェクトリーダー・アーキテクト・スペシャリストへ。高度情報処理技術者取得
  5. 10年目以降:ITコンサルタント・マネージャー・CTO等の上位ポジションへ、もしくはフリーランス独立

転職市場での需要

IT業界は慢性的な人材不足が続いており、基本情報技術者保有者の需要は年々高まっています。DX推進・クラウド化・AI活用の波で、ITエンジニア採用は中途・新卒とも活発。特にSES・Web系・自社SaaS企業での募集が多く、リモートワーク可の求人も増加傾向。

資格手当

資格手当の有無や金額は会社ごとに決まり、資格ごとの公的な統計はありません。国の調査では、技能手当・技術(資格)手当を出している企業は全体の48.5%、 支給された人の平均は月21,500円でした(令和6年11月分)。この資格が手当の対象になるか、いくらかは、応募先の求人票や就業規則で確かめてください。

企業規模手当がある企業の割合(※)支給された人の平均(月額)
1,000人以上53.1%20,900円
300〜999人57.5%19,100円
100〜299人56.9%20,500円
30〜99人51.3%25,000円

※何らかの手当を出している企業のうち、技能手当・技術(資格)手当を出している企業の割合。「技能手当・技術(資格)手当」は特定の技能、検査資格などを有する者に対して支給する賃金(調査の定義)。対象は常用労働者30人以上の民営企業。 出典:厚生労働省「令和7年就労条件総合調査」(概況 第17表(支給企業割合)・第18表(支給された労働者1人平均支給額))

情報処理技術者試験は、上位の区分に合格すると手当が増える仕組みにしている会社や、合格時に一時金を出す会社もあります。金額は会社ごとに違うため、求人票や就業規則で確かめてください。

副業・独立は可能か

基本情報技術者だけで独立するのは難しいですが、実務経験とセットなら副業・フリーランスへの道が開けます。クラウドソーシングでの小規模開発案件、技術ブログ・講師・書籍執筆、フリーランスSEとしての常駐案件など、副業の選択肢は多様。フリーランスSEの単価は経験年数・スキルによって大きく変わります。

国の統計で見る給与

厚生労働省「賃金構造基本統計調査」(令和7年)の職種別の値です。 ITエンジニアとして働く人は、統計では「ソフトウェア作成者」「システムコンサルタント・設計者」などに数えられます。基本情報技術者試験に合格していない人も含みます。

ソフトウェア作成者

項目値
推定年収(※)578万円
毎月の給与(きまって支給する現金給与額)390,800円
年間賞与その他特別給与額1,095,100円
平均年齢/平均勤続年数37.1歳/9.9年

勤め先の規模で差があります(推定年収)。

企業規模推定年収
1,000人以上641万円
100〜999人555万円
10〜99人518万円

経験年数による違い(所定内給与額×12+年間賞与で計算。残業代は含みません)。

経験年数年収の目安
0年372万円
1〜4年451万円
5〜9年534万円
10〜14年608万円
15年以上650万円

システムコンサルタント・設計者

項目値
推定年収(※)889万円
毎月の給与(きまって支給する現金給与額)542,100円
年間賞与その他特別給与額2,385,200円
平均年齢/平均勤続年数38.3歳/11.9年

勤め先の規模で差があります(推定年収)。

企業規模推定年収
1,000人以上1,010万円
100〜999人854万円
10〜99人585万円

経験年数による違い(所定内給与額×12+年間賞与で計算。残業代は含みません)。

経験年数年収の目安
0年515万円
1〜4年691万円
5〜9年782万円
10〜14年884万円
15年以上1,123万円

※推定年収=毎月の給与(6月分・残業代などを含む)×12+前年1年間の賞与。当サイトで計算した値で、厚生労働省の公表値そのものではありません。 対象は一般労働者(短時間労働者を除く)・企業規模10人以上の事業所です。その職種で働く人全体の値で、この資格を持っている人だけの平均ではありません。 出典:厚生労働省「賃金構造基本統計調査」令和7年 (e-Stat 職種別の表)

次に目指したい資格

よくある質問

Q. 基本情報技術者だけで就職・転職できますか?

資格だけで採用が決まるわけではありませんが、ITの基礎知識を体系的に学んだことを示す国家試験の合格として、応募書類に書くことができます。未経験から応募する場合は、資格とあわせて学習や制作の経験を具体的に伝えるのがおすすめです。

Q. 基本情報技術者の想定年収はいくらですか?

年収は資格そのものより、職種・担当業務・経験年数・勤務先によって変わります。求人票で職種ごとの給与を確かめながら、実務経験を積み、応用情報技術者などの上位の試験に進むと、担当できる業務の幅を広げやすくなります。

Q. 未経験から基本情報技術者で働けますか?

未経験からIT業界を目指す方にも役立つ資格です。基本情報技術者で学んだ基礎知識に加えて、学習を続けていることや簡単なプログラムを作った経験などを具体的に示すと、応募先に伝わりやすくなります。

Q. 資格手当はいくらですか?

資格手当や合格一時金の有無・金額は企業ごとに異なります。応募先の求人票や、勤務先の就業規則・資格取得支援の制度で確認してください。

Q. 基本情報技術者の次はどの資格を目指せばいいですか?

同じ情報処理技術者試験では、レベル3の応用情報技術者試験が次の段階にあたります。専門を深めるなら、データベーススペシャリストやネットワークスペシャリストなどの高度試験、情報処理安全確保支援士試験、クラウドのベンダー資格へ広げる方法もあります。

まとめ

基本情報技術者はIT業界キャリアのスタート地点として最適な資格。新卒・第二新卒・未経験転職の書類選考で大きな効果があり、資格手当・一時金のリターンも得やすいです。取得後は実務経験を積み、応用情報技術者・高度情報処理技術者・クラウド認定へとステップアップすることで、任される仕事の幅が広がります。IT業界を目指すなら、まず基本情報技術者から始めましょう。

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