資格道場
電気通信主任技術者（伝送交換）の勉強法【3科目の順番と学習時間】
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3科目・科目合格制という制度を前提に、どの順番で何をやるかを具体的に示します。
※受験手数料・試験日程・合格基準・法令の数値は改定される場合があります。最新情報は必ず日本データ通信協会 電気通信国家試験センターの公式サイトでご確認ください。
結論：法規 → 電気通信システム → 伝送交換設備の順
この順番を勧める理由は3つあります。
- 法規は条文が答えなので、やった分だけ確実に点になる。学習の初速がつきます。
- 電気通信システムは計算の型が決まっている。パターンを覚えれば安定します。
- 伝送交換設備は範囲が広く終わりが見えにくい。最後に時間をまとめて充てるほうが効率的です。
法規の進め方
法規は「どの法律の何条か」を意識して覚えると、似た規定の混同を防げます。
- 電気通信事業法：目的（1条）・定義（2条）・検閲の禁止（3条）・秘密の保護（4条）・利用の公平（6条）・重要通信（8条）・登録（9条）・届出（16条）・設備の維持（41条）・管理規程（44条）・電気通信主任技術者（45条・46条）
- 電気通信主任技術者規則：選任（3条）・資格者証の種類（5条）・監督範囲（6条）・科目合格（10条）・交付申請（39条）
- 有線電気通信法：届出（3条）・技術基準（5条）・秘密の保護（9条）・罰則（13条・14条）
- 有線電気通信設備令：使用可能な電線（2条の2）・線路の電圧と電力（4条）・屋内電線の絶縁抵抗（17条）
- 不正アクセス禁止法：定義（2条）・禁止行為（3条〜7条）・罰則（11条・12条）
- 電子署名法：定義（2条）・真正な成立の推定（3条）・認定（4条）
数字は必ず対で覚えるのがコツです。有線電気通信設備の届出は「2週間前まで」、科目合格の免除は「3年以内」、資格者証の交付申請は「3月以内」。単位が週・年・月とばらばらなので、まとめて確認しておきましょう。
電気通信システムの進め方
計算問題は解ける型を増やすのが最短です。次の型を確実にしてください。
- デシベル：電力比は10log、電圧比は20log。100倍で20dB、半分で約-3dB
- レベル計算：送信レベル - 損失 + 利得 の足し算引き算
- 標本化定理：最高周波数の2倍以上。音声4kHz→8kHz→8bitで64kbit/s
- トラヒック：呼量＝呼数×平均保留時間÷観測時間（単位を秒か時間に揃える）
- 稼働率：MTBF÷(MTBF+MTTR)。直列は積、並列は 1-(1-A)(1-B)
知識分野（変調・誤り制御・光ファイバ・OSI・TCP/IP）は、用語の対比で覚えると定着します。ASK・FSK・PSKは何を変えるのか、ARQとFECはどちらが再送するのか、といった具合です。
なお、工事担任者（第一級アナログ通信・第一級デジタル通信・総合通信）の資格者証を持っている人は、申請により「電気通信システム」の試験が免除されます。第一級陸上無線技術士など一部の無線従事者も同じ扱いです。該当する人は、法規と伝送交換設備及び設備管理に時間を回せます。
出典：電気通信主任技術者規則 第11条第2項・別表第四号（e-Gov法令検索）
伝送交換設備及び設備管理の進め方
範囲が広いので、法令に書かれている部分から先に固めると足場ができます。事業用電気通信設備規則には、故障検出（5条）、異常ふくそう（8条）、耐震（9条）、停電対策（11条）、防火（13条）、屋外設備（14条）といった具体的な要求が並んでいます。ここは条文どおりに問われるので確実に取れます。
そのうえで、設備の概要（伝送・交換・アクセス・移動通信）と、設備管理・セキュリティ管理・ソフトウェア管理へ広げていきます。実務で触れている分野があれば、そこを起点に周辺へ広げると理解が早くなります。
直前期にやること
- 間違えた問題だけを繰り返す（新しい教材に手を出さない）
- 数字と期間を一覧にして最終確認する
- 150分の設備科目に備えて、長時間解く練習を1度はやっておく
当サイトの一問一答は科目ごとに分かれています。通勤時間などのすき間で反復するのに向いています。
電気通信主任技術者（伝送交換） 一問一答 →
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