消防設備士乙種7類漏電火災警報器の仕組み【漏電遮断器との違い・変流器ZCT】

公開: 2026年7月7日更新: 2026年7月11日

消防設備士乙種7類で扱う漏電火災警報器は、電気配線から漏れる電流（漏洩電流）をとらえて火災の危険を知らせる装置です。名前が似ている「漏電遮断器（漏電ブレーカー）」としばしば混同されますが、両者はまったく別物。この記事では、変流器（ZCT）が漏電を検出する作動原理を段階的に解説し、漏電遮断器との決定的な違いまで整理します。試験でも実務でも核心となる知識です。

※受験料・試験日程・合格基準・法令の数値は改定される場合があります。最新情報は必ず一般財団法人消防試験研究センターの公式サイトでご確認ください。

漏電火災警報器とは何か

漏電火災警報器は、電圧600ボルト以下の警戒電路の漏洩電流を検出し、防火対象物の関係者に報知する設備です（規格省令第2条）。とくに、鉄網入りのラスモルタル造など、壁・床・天井に金属網を含む構造の建物では、漏電した電流が金属網を伝わって発熱し、火災に至る危険があります。そこで一定規模以上の対象物に設置が義務づけられているのが漏電火災警報器です。

装置は大きく「変流器」と「受信機」の2つで構成されます（規格省令第2条）。

変流器：警戒電路の漏洩電流を自動的に検出し、受信機に信号を送る部分
受信機：変流器からの信号を受け、漏洩電流の発生を音響装置で関係者に報知する部分

2つ以上の変流器と組み合わせて使う受信機を、とくに集合型受信機と呼びます（規格省令第2条）。

変流器（ZCT）の作動原理をステップで理解する

漏電を検出する心臓部が変流器（ZCT＝零相変流器, Zero-phase-sequence Current Transformer）です。原理は電気の基本法則である電磁誘導の応用で、順を追えば難しくありません。

1変流器が電路を貫通している

ZCTは環状（ドーナツ状）の鉄心にコイルを巻いた構造で、この輪の中を警戒電路の電線（往路と帰路の両方）がまとめて貫通しています。電流が作る磁束をこのコイルで拾うのが基本の仕掛けです。

2正常時は磁束が相殺されてゼロ

漏電のない正常な状態では、電源から負荷へ向かう往路の電流と、負荷から電源へ戻る帰路の電流が完全に等しくなります（行った電流はすべて戻ってくる）。往路と帰路は逆向きなので、それぞれが作る磁束も逆向きで大きさが同じ。結果として鉄心内で磁束が互いに打ち消し合い、合成磁束はゼロになります。磁束が変化しなければコイルに電圧は生じず、受信機は何も検出しません。

3漏電（地絡）時は電流が不平衡になる

ところが電路のどこかで漏電（地絡）が起きると、電流の一部が大地へ逃げてしまいます。すると往路の電流と帰路の電流が等しくなくなります（不平衡）。この差の分だけ磁束が相殺されずに残り、鉄心内に合成磁束が発生します。

4誘起電圧を受信機が検出し警報

残った磁束は交流なので時間とともに変化します。変化する磁束はコイルに電圧を誘起する（電磁誘導）——これが漏洩電流に比例した信号となって受信機へ送られます。受信機はこの信号を受け取り、あらかじめ定められた値を超えると音響装置を鳴らして警報します。

作動原理の要点

正常時：往路＝帰路 → 磁束が相殺 → 合成ゼロ → 検出なし
漏電時：往路≠帰路（不平衡） → 磁束が残る → コイルに電圧が誘起 → 受信機が検出・警報
利用している物理法則は電磁誘導

公称作動電流値と警戒電路の数値

どのくらいの漏洩電流で作動するかを表すのが公称作動電流値です。規格省令第7条により、200ミリアンペア以下でなければならないと定められています（製造者が表示する、作動に必要な漏洩電流の値）。また感度調整装置を備えるものは、その調整範囲の最大値は1アンペア以下とされます（第8条）。対象となる警戒電路の電圧は前述のとおり600ボルト以下です（第2条）。これらの数値は試験の頻出ポイントなので、条番号とセットで押さえておきましょう。

★ 漏電火災警報器 ≠ 漏電遮断器（最重要の違い）

もっとも間違えやすく、そして最も重要なのがこの区別です。名前も役割も似ているように見えますが、決定的な違いがあります。

項目	漏電火災警報器	漏電遮断器（漏電ブレーカー）
主な役割	漏電を検出して報知する	漏電を検出して電路を遮断する
電路の遮断	しない（警報のみ）	する（自動で電気を止める）
目的	漏電に起因する火災の防止・早期発見	感電・漏電事故の防止
消防設備士の対象	乙種7類で整備・点検	電気設備側（消防設備士の対象外）

ここが引っかけの定番
漏電火災警報器は、漏電を検出して知らせるだけで電路を遮断しません。電気を止めるのは漏電遮断器（漏電ブレーカー）の役割です。「漏電火災警報器は漏電時に電路を自動遮断する」といった選択肢は誤り——この一点を確実に区別できれば、関連問題を落とすことはありません。

設置の考え方（補足）

漏電火災警報器は、施行令第22条により、鉄網入り構造を持つ一定用途・一定面積以上の防火対象物や、契約電流容量が50アンペアを超えるものなどに設置が義務づけられます。そして第22条第2項では、建築物の屋内電気配線に係る火災を有効に感知できるように設置することが求められています。仕組みを理解しておくと、なぜ変流器を電路の適切な位置に取り付ける必要があるのかも腑に落ちるはずです。