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問1 消火器の点検・整備
粉末消火剤の固化を確認するには、消火器の側面を叩く方法がある。
問2 消火器の点検・整備
次のうち、消火器の外観点検で確認すべき事項として、適切でないものはどれか。
  • 1. 設置場所の適否
  • 2. 消火薬剤の成分分析
  • 3. 本体容器の変形・損傷
  • 4. 安全栓の封印の状態
問3 基礎的知識
可燃性ガスの爆発範囲の下限値が低いほど、危険性が高い。
問4 消火器の点検・整備
蓄圧式消火器の圧力ゲージが黄色の範囲を示している場合、正常である。
問5 基礎的知識
比重が1より小さい可燃性液体に水をかけると、液面の上に水が浮く。
問6 消火器の構造・機能
ABC粉末消火器の消火剤の主成分はどれか。
  • 1. 炭酸水素ナトリウム
  • 2. りん酸アンモニウム
  • 3. 炭酸水素カリウム
  • 4. 炭酸カリウム
問7 消火器の構造・機能
消火器の放射時の操作手順として、正しい順序はどれか。
  • 1. 安全栓を抜く→ホースを向ける→レバーを握る
  • 2. レバーを握る→安全栓を抜く→ホースを向ける
  • 3. ホースを向ける→安全栓を抜く→レバーを握る
  • 4. 安全栓を抜く→レバーを握る→ホースを向ける
問8 消火器の構造・機能
大型消火器の能力単位の基準として正しいものはどれか。
  • 1. A火災5以上またはB火災10以上
  • 2. A火災10以上またはB火災20以上
  • 3. A火災15以上またはB火災30以上
  • 4. A火災20以上またはB火災40以上
問9 消防関係法令
消防設備士免状の再交付は、免状を亡失した場合にのみ申請できる。
問10 基礎的知識
電気火災では、まず電源を遮断してから消火活動を行うのが原則である。
問11 消火器の点検・整備
耐圧性能試験(水圧試験)の実施が必要となる消火器の条件として正しいものはどれか。
  • 1. 製造年から3年経過の加圧式消火器
  • 2. 製造年から10年経過の蓄圧式消火器
  • 3. 製造年から5年経過の蓄圧式消火器
  • 4. すべての消火器に毎年実施
問12 基礎的知識
炭酸水素ナトリウムを主成分とする粉末消火剤が適応する火災はどれか。
  • 1. A火災のみ
  • 2. A火災とB火災
  • 3. A火災・B火災・C火災
  • 4. B火災とC火災
問13 消火器の点検・整備
消火器のホースの点検では、ひび割れだけでなく内部の詰まりも確認する。
問14 消火器の点検・整備
消火薬剤を詰め替える際は、異なる種類の消火薬剤を混合して使用してもよい。
問15 消火器の点検・整備
消火器の廃棄は、日本消火器工業会が運営するリサイクルシステムを利用する。
問16 消防関係法令
消火器の設置において、防火対象物の各部分からの歩行距離の基準として正しいものはどれか。
  • 1. 10m以下
  • 2. 15m以下
  • 3. 30m以下
  • 4. 20m以下
問17 消防関係法令
消防法令上、消火器の設置義務が生じる特定防火対象物の延べ面積の基準はどれか。
  • 1. 150㎡以上
  • 2. 100㎡以上
  • 3. 200㎡以上
  • 4. 300㎡以上
問18 消火器の点検・整備
消火器の点検を行う者は、消防設備士または消防設備点検資格者でなければならない。
問19 消火器の構造・機能
機械泡消火器は、ノズル部分で消火剤と空気を機械的に混合して泡を生成する。
問20 基礎的知識
窒息消火とは、燃焼物への酸素の供給を遮断して消火する方法である。
問21 基礎的知識
液化石油ガス(LPG)は空気より軽い。
問22 消防関係法令
地階で床面積が50㎡以上の場合、消火器の設置が必要となることがある。
問23 消火器の構造・機能
消火器のレバーには、踏み式のみがある。
問24 基礎的知識
消火方法のうち、負触媒効果(抑制効果)を利用した消火に最も関係が深いものはどれか。
  • 1. ハロゲン化物消火剤を放射する
  • 2. 砂で覆う
  • 3. 水をかける
  • 4. 可燃物を取り除く
問25 消防関係法令
消火器は、床面からの高さ1.5m以下の位置に設置しなければならない。
問26 消防関係法令
消火器を屋外に設置する場合、格納箱に収めるなど雨水等から保護する措置が必要である。
問27 消火器の構造・機能
消火器の適応火災は、消火器本体のラベルにマークで表示される。
問28 消火器の構造・機能
二酸化炭素消火器が適応する火災の組合せとして、正しいものはどれか。
  • 1. A火災・B火災
  • 2. A火災・B火災・C火災
  • 3. A火災・C火災
  • 4. B火災・C火災
問29 基礎的知識
除去消火とは、可燃物を取り除いて消火する方法である。
問30 消防関係法令
消防設備士免状は、交付を受けた都道府県内でのみ有効である。