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消防設備士 甲種4類（甲4）「構造・機能・整備（電気）」の一問一答
📖 消防設備士 甲種4類（甲4）「構造・機能・整備（電気）」の全52問と解説（一覧）
消防設備士 甲種4類（甲4）の構造・機能・整備（電気）に関する一問一答（全52問）の正解と解説の一覧です。上の一問一答で実際に解いてから、ここで復習・確認できます。
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問1．接続することができる回線の数が2以上のP型1級受信機は、火災灯と地区表示装置を備え、接続したP型1級発信機との間で電話連絡ができるものでなければならない。
正解：○（正しい）
解説：受信機は赤色の火災灯と地区表示装置で火災の発生と警戒区域を表示する（受信機の規格省令6条1項）。ただし火災灯は回線数2以上のP型1級以外のP型受信機では、地区表示装置は回線数1のP型受信機では省略できる（6条の2第1号・2号）。P型1級発信機を接続するP型1級受信機（回線数1のものを除く）は、発信機との間で電話連絡ができなければならない（8条1項5号）。
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問2．P型2級受信機は、警戒区域数が20回線以下に制限される。
正解：×（誤り）
解説：誤り。P型2級受信機は5回線以下に制限される。P型3級は1回線のみで、P型1級には回線数の制限がない。回線数の上限は、対応できる建物の規模と直結する重要な区別。
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問3．P型3級受信機は、警戒区域が10回線まで使用できる簡易型である。
正解：×（誤り）
解説：誤り。P型3級受信機は1回線のみで、最も簡易な小規模建物用。5回線以下がP型2級、回線数無制限がP型1級で、級が上がるほど回線数も機能も増える。
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問4．R型受信機は、感知器や中継器からの信号を固有の信号として個別に受信する。
正解：○（正しい）
解説：R型は感知器や中継器ごとに固有の信号（アドレス）をやり取りするため、1組の配線に多数の回線を収容でき、警戒区域が増えても配線が増えない。どの感知器が作動したかを個別に特定できるので、大規模建物や設備更新の多い建物に向く。
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問5．M型受信機は、消防機関へ通報する火災報知設備に使用される。
正解：○（正しい）
解説：正しい。M型受信機は街頭のM型発信機からの信号を消防機関で受信する機器で、旧来の『消防機関へ通報する火災報知設備（M型システム）』を構成していた。ただし現在は新設されず、現行の消防機関へ通報する火災報知設備には火災通報装置が用いられる。
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問6．GP型受信機は、ガス漏れ警報機能と火災報知機能を併せ持つ。
正解：○（正しい）
解説：GP型は、ガス漏れ火災警報設備（G型）の機能と自動火災報知設備（P型）の機能を1台にまとめた複合受信機。機器を1つにまとめられるので設置スペースと配線を減らせる。R型と組み合わせたものはGR型と呼ばれる。
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問7．受信機は、感知器・発信機からの火災信号を受け、火災発生を表示・報知する装置である。
正解：○（正しい）
解説：受信機は感知器・発信機からの火災信号を受け、火災灯・地区表示灯で発生場所を示し、地区音響装置を鳴動させて在館者に知らせる自動火災報知設備の中枢。常用電源が絶たれても機能するよう予備電源を備える必要がある。
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問8．差動式スポット型感知器は、周囲温度の上昇率が一定値以上で作動する。
正解：○（正しい）
解説：差動式は一定時間あたりの温度上昇率が基準を超えたときに作動する。急激に温度が上がる一般的な火災を早期に捉えられる一方、平常時から温度が高かったり急に温度が上がったりする厨房・ボイラ室では非火災報を起こしやすい。
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問9．定温式スポット型感知器は、周囲温度の上昇率が一定値以上になったときに作動する。
正解：×（誤り）
解説：誤り。温度上昇率で作動するのは「差動式」。定温式は「一定温度に達した時」に作動（公称作動温度）。
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問10．補償式スポット型感知器は、差動式と定温式の特性を併せ持つ。
正解：○（正しい）
解説：補償式スポット型感知器は、差動式スポット型の性能と定温式スポット型の性能を併せもち、一の火災信号を発信するものをいう（感知器等規格省令2条5号の2）。同じく両方の性能を併せもつ熱複合式スポット型感知器は、二以上の火災信号を発信する点が異なる（同条6号）。
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問11．イオン化式煙感知器は、ガンマ線でイオン化した空気の電流変化で煙を検知する。
正解：×（誤り）
解説：誤り。イオン化式は「アルファ線（α線、アメリシウム241等）」を使用。ガンマ線ではない。
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問12．光電式煙感知器は、煙の発する熱を検知する仕組みである。
正解：×（誤り）
解説：誤り。光電式は煙による「光の散乱・減光」を検知（散乱光式・減光式）。熱検知は熱感知器の方式。
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問13．炎感知器は、紫外線または赤外線を感知する。
正解：○（正しい）
解説：炎感知器は炎が放射する紫外線（UV式）または赤外線（IR式）を検出する。熱や煙が感知器まで到達するのを待たずに炎そのものを捉えるため応答が速く、天井が高い空間や屋外に近い場所に適する。日光や溶接光による誤報対策が設計上の要点になる。
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問14．差動式分布型感知器は、空気管式・熱電対式・熱半導体式の3方式がある。
正解：○（正しい）
解説：差動式分布型は、1点ではなく広い範囲の温度変化を平均的に捉える方式で、空気管式（空気の膨張）・熱電対式（熱起電力）・熱半導体式（抵抗変化）の3方式がある。天井が高い場所や広い空間で、スポット型では感知が難しい場合に用いる。
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問15．空気管式の差動式分布型感知器は、空気管が温度上昇で収縮する原理を利用する。
正解：×（誤り）
解説：誤り。空気管式は温度上昇で空気管内の空気が「膨張」しダイヤフラムを動かす原理（収縮ではない）。
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問16．検知対象ガスの空気に対する比重が1未満の場合、ガス漏れ検知器は、その下端が天井面等の下方0.6m以内の位置となるように設ける。
正解：×（誤り）
解説：規則24条の2の3第1項1号イ(ニ)により、空気より軽いガスの検知器は下端を天井面等の下方0.3m以内に設ける。空気より重いガスは上端を床面の上方0.3m以内（同号ロ(ハ)）。
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問17．T型発信機は、送受話器を取り上げると信号が送出される。
正解：○（正しい）
解説：火災報知設備の感知器及び発信機に係る技術上の規格を定める省令34条は、T型発信機について、火災信号は送受話器を取り上げたときに伝達されること、受信機との間で同時通話ができる装置を有することなどを定めている。発信と同時に通話することができないP型発信機（同省令2条21号）とは異なる。
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問18．中継器は、電源供給専用の装置で、火災信号の中継機能はない。
正解：×（誤り）
解説：誤り。中継器は「感知器・発信機からの信号を受信機へ中継・固有信号化」する装置。電源専用ではない。
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問19．地区音響装置は、火災発生時に在館者へ警報を発する装置である。
正解：○（正しい）
解説：地区音響装置はベル・サイレン・音声警報装置などにより在館者へ火災の発生を知らせる。避難開始を促す最終的な出口にあたるため、階全体に必要な音圧が届くよう設置位置と数を決める必要がある。
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問20．表示灯は、発信機の位置を示す緑色の灯火である。
正解：×（誤り）
解説：誤り。表示灯は赤色の灯火で、発信機の直近（上部など）に設け、離れた位置からでも発信機の場所が分かるようにする。緑色は避難口誘導灯などに使われる色で、用途が異なる。
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問21．P型受信機の予備電源は、停電時に1分間作動できる容量があればよい。
正解：×（誤り）
解説：誤り。P型受信機の予備電源は、監視状態を60分間継続した後、2の警戒区域（回線が1のものは1の警戒区域）の回線を作動させる消費電流（地区音響装置を接続するものはその鳴動電流を加える）を10分間継続して流せる容量以上が必要である（受信機の規格省令4条8号ホ(1)）。「1分間」はガス漏れ用のG型受信機の予備電源の基準である（同号ホ(3)）。
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問22．受信機の予備電源は、停電時に自動的に切り替わる必要がある。
正解：○（正しい）
解説：常用電源停止時に自動的に予備電源に切替わり、復旧時は自動的に常用電源に戻ります。
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問23．感知器の取付け位置は、原則として天井から0.3m以内とする（差動式・定温式スポット）。
正解：○（正しい）
解説：正しい。差動式・定温式スポット型感知器は、感知器の下端が取付面（天井）から0.3m以内になるように設置します（消防法施行規則第23条）。
根拠： 消防法施行規則 第23条 （出典: e-Gov法令検索）
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問24．煙感知器の取付け位置は、はり等から1.5m以上離す必要がある。
正解：×（誤り）
解説：誤り。煙感知器は、壁またははりから0.6メートル以上離れた位置に設ける（消防法施行規則23条4項7号ニ）。1.5メートルではない。★1.5メートル以上というのは別の基準で、差動式分布型・光電式分離型・炎感知器を除く感知器を換気口等の空気吹出し口から離す距離である（同項8号）。はりの近くでは煙が滞留したり逆に届きにくくなったりして、感知が遅れるおそれがある。
根拠： 消防法施行規則 第23条 （出典: e-Gov法令検索）
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問25．差動式スポット型感知器は、換気口から0.3m以上離して設置すればよい。
正解：×（誤り）
解説：誤り。感知器は、差動式分布型・光電式分離型のものと炎感知器を除き、換気口等の空気吹出し口から1.5メートル以上離れた位置に設ける（消防法施行規則23条4項8号）。0.3メートルではない。★0.3メートルというのは別の基準で、差動式スポット型・定温式スポット型等の下端を取付け面の下方0.3メートル以内に設けるという規定である（同項3号イ）。
根拠： 消防法施行規則 第23条 （出典: e-Gov法令検索）
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問26．炎感知器は、監視空間の各部分から監視距離内に有効に火災を感知できるよう設置する。
正解：○（正しい）
解説：炎感知器は天井高さ20m超でも使用可で、監視距離（公称監視距離）内をカバーします。
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問27．感知器回路の配線は、複数経路の並列配線とする。
正解：×（誤り）
解説：誤り。感知器回路は「送り配線（送り返し配線）」が原則。並列配線では断線監視ができません。
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問28．感知器回路の終端には、必ずコンデンサを設けなければならない。
正解：×（誤り）
解説：誤り。感知器回路の終端には「終端抵抗または発信機」を設置（コンデンサではない）。断線監視のため。
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問29．受信機から地区音響装置までの配線は、屋内消火栓設備の操作回路の配線の基準（耐熱配線）に準じて設ける。
正解：○（正しい）
解説：受信機から地区音響装置までの配線は、消防法施行規則12条1項5号（耐熱配線）の規定に準じて設ける（同規則24条5号ホ）。非常電源の配線は同項4号ホの例（耐火配線）による（24条4号ロ・ハ）。一方、P型受信機に接続する感知器回路には耐火・耐熱の定めはなく、耐熱が求められるのはR型受信機等に接続する固有の信号を有する感知器・中継器から受信機までの配線である（24条1号ホ）。
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問30．耐火配線は、MIケーブルや600V耐火ケーブル（FP）等を使用する。
正解：○（正しい）
解説：耐火配線にはFPケーブル（耐火電線）、MIケーブル（無機絶縁）等が使用されます。
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問31．感知器の作動試験では、煙・熱の代わりに圧力計のみを使用する。
正解：×（誤り）
解説：誤り。感知器の作動試験には「加煙試験器・加熱試験器」を使用（煙感知器は加煙、熱感知器は加熱）。圧力計は別用途。
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問32．受信機の同時作動試験は、複数の警戒区域から同時に火災信号を受信したときの動作を確認する試験である。
正解：○（正しい）
解説：同時作動試験は、複数の警戒区域から同時に火災信号が入ったときでも、受信機が正常に受信して表示・鳴動できるかを確認する試験。実際の火災では複数の感知器がほぼ同時に作動しうるため、1回線ずつの試験だけでは不十分になる。
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問33．受信機の予備電源試験は、常用電源を遮断し予備電源に正常に切り替わるかを確認する。
正解：○（正しい）
解説：予備電源試験は、常用電源を遮断したときに予備電源へ自動的に切り替わり、規定の電圧と時間にわたり機能を維持できるかを確認する。火災による停電時こそ設備が働かなければならないため、切替えの確実性が重要になる。
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問34．受信機の電源回路の絶縁抵抗は、DC500Vメガーで1MΩ以上が必要である。
正解：×（誤り）
解説：誤り。受信機の規格省令は、充電部と金属製外箱との間等の絶縁抵抗を直流500Vの絶縁抵抗計で5MΩ以上（回線数10以上の受信機の充電部と外箱の間は1回線当たり50MΩ以上）と定める（17条）。なお設置後の電源回路と大地との間の絶縁抵抗は、直流250Vの絶縁抵抗計で対地電圧150V以下なら0.1MΩ以上、150V超なら0.2MΩ以上（消防法施行規則24条1号ロ）で、別の基準である。
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問35．接続することができる回線の数が2以上のP型1級受信機について、受信機に係る技術上の規格を定める省令に定められている機能として正しいものはどれか。
- ア．接続することができる回線の数は5以下でなければならない
- イ．導通試験装置による試験機能を有しなければならない
- ウ．火災表示は、火災信号が止まると自動的に消えるものでなければならない
- エ．外部配線の短絡を検出する装置による試験機能を有しなければならない
正解：イ．導通試験装置による試験機能を有しなければならない
解説：P型1級受信機は、火災表示試験装置と、終端器に至る信号回路の導通を回線ごとに確認できる導通試験装置による試験機能を有しなければならない（受信機の規格省令8条1項1号。回線数が1のものは導通試験装置を省略できる）。回線数を5以下とするのはP型2級受信機（8条2項1号）である。火災表示は手動で復旧しない限り表示状態を保持しなければならず、保持しなくてよいのはP型3級受信機など（6条5項ただし書）である。外部配線の短絡を検出する装置による試験機能は、R型受信機の定め（9条1項）である。
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問36．R型受信機の特徴として正しいものはどれか。
- ア．1回線専用の小規模用
- イ．ガス漏れ専用
- ウ．5回線以下に制限
- エ．感知器・中継器の固有信号を受信
正解：エ．感知器・中継器の固有信号を受信
解説：R型は感知器や中継器ごとの固有信号（アドレス）を受信するため、多数の警戒区域を少ない配線で収容でき、どこが作動したかを個別に特定できる。1回線専用はP型3級、5回線以下はP型2級、ガス漏れ専用はG型で、それぞれ別の型式。
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問37．差動式スポット型感知器の作動原理として正しいものはどれか。
- ア．温度の上昇率が一定値以上で作動
- イ．一定温度に達したとき作動
- ウ．煙の濃度で作動
- エ．炎の輻射で作動
正解：ア．温度の上昇率が一定値以上で作動
解説：差動式は一定時間あたりの温度上昇率が基準を超えたときに作動する。一定温度に達したら作動するのは定温式、煙の濃度で作動するのは煙感知器、炎の放射（紫外線・赤外線）で作動するのは炎感知器で、それぞれ検出する現象が異なる。
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問38．次のうち、煙感知器の方式はどれか。
- ア．差動式
- イ．光電式
- ウ．定温式
- エ．補償式
正解：イ．光電式
解説：煙感知器はイオン化式・光電式（散乱光式・減光式）の方式があります。差動式・定温式・補償式は熱感知器。
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問39．炎感知器が感知する波長として正しい組合せはどれか。
- ア．可視光のみ
- イ．電波
- ウ．紫外線または赤外線
- エ．X線
正解：ウ．紫外線または赤外線
解説：炎感知器は炎が放射する紫外線（UV）または赤外線（IR）を検出する。可視光だけを見るわけではなく、電波やX線を使うものでもない。日光や照明、溶接光にも同じ波長が含まれるため、誤報を避ける設置位置の配慮が必要になる。
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問40．次のうち、差動式分布型感知器の方式に該当しないものはどれか。
- ア．空気管式
- イ．熱電対式
- ウ．熱半導体式
- エ．イオン化式
正解：エ．イオン化式
解説：イオン化式は煙感知器の方式。差動式分布型は空気管式・熱電対式・熱半導体式の3方式。
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問41．P型2級受信機の警戒区域数の上限はいくつか。
- ア．5回線以下
- イ．1回線
- ウ．10回線以下
- エ．無制限
正解：ア．5回線以下
解説：P型2級受信機は5回線以下という制限がある。P型3級は1回線のみ、P型1級は回線数無制限で、扱える警戒区域の数が級によって決まる。建物の規模から必要な受信機の型式を選ぶ際の基本になる。
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問42．感知器回路の終端に設けるべきものはどれか。
- ア．コンデンサ
- イ．終端抵抗または発信機
- ウ．ヒューズ
- エ．何もしない
正解：イ．終端抵抗または発信機
解説：感知器回路の末端に終端抵抗（または発信機など）を設けると、平常時にもわずかな監視電流が流れる。断線するとこの電流が止まるため、受信機が断線を検出できる。何も付けないと断線しても分からず、火災時に信号が届かない。
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問43．差動式スポット型感知器を換気口から離す距離として正しいものはどれか。
- ア．0.3m以上
- イ．0.6m以上
- ウ．1.5m以上
- エ．1.0m以上
正解：ウ．1.5m以上
解説：感知器は、差動式分布型・光電式分離型のものと炎感知器を除き、換気口等の空気吹出し口から1.5メートル以上離れた位置に設ける（消防法施行規則23条4項8号）。換気口の近くでは空気が動いて熱が拡散し、感知器まで熱気流が届きにくくなって作動が遅れるためである。煙感知器を壁やはりから0.6メートル以上離す規定（同項7号ニ）は別の基準なので混同しない。
根拠： 消防法施行規則 第23条 （出典: e-Gov法令検索）
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問44．受信機の規格省令が定める、充電部と金属製外箱との間の絶縁抵抗（直流500Vの絶縁抵抗計で測定・回線数10未満の受信機）の値はどれか。
- ア．0.1MΩ以上
- イ．1MΩ以上
- ウ．50MΩ以上
- エ．5MΩ以上
正解：エ．5MΩ以上
解説：受信機の充電部と金属製外箱との間および電源変圧器の線路相互の間の絶縁抵抗は、直流500Vの絶縁抵抗計で5MΩ以上（回線数10以上の受信機の充電部と外箱の間は1回線当たり50MΩ以上）とされる（受信機の規格省令17条）。0.1MΩは、設置後の電源回路と大地との間を直流250Vで測る基準（対地電圧150V以下・消防法施行規則24条1号ロ）で別のものである。
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問45．次のうち、煙感知器を使用する原理が異なるものはどれか。
- ア．空気管式
- イ．光電式スポット型（散乱光）
- ウ．光電式分離型（減光）
- エ．イオン化式
正解：ア．空気管式
解説：空気管式は空気の膨張を利用する熱感知器（差動式分布型）で、煙感知器ではない。光電式スポット型は煙による散乱光、光電式分離型は煙による減光、イオン化式は煙によるイオン電流の変化を検出するもので、いずれも煙を検出する方式である。
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問46．受信機への耐火配線の代表的な電線種別はどれか。
- ア．IVケーブル
- イ．FPケーブル（耐火電線）
- ウ．VVFケーブル
- エ．電話線
正解：イ．FPケーブル（耐火電線）
解説：火災時にも一定時間機能を維持する必要がある回路には、耐火電線（FP）や無機絶縁ケーブル（MI）を用いる。IV・VVFといった一般の電線は火災の熱で絶縁が失われるため、耐火・耐熱を要求される配線には使えない。
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問47．P型1級発信機とP型2級発信機の主な違いはどれか。
- ア．形状の違い
- イ．色の違い
- ウ．電話ジャックの有無
- エ．使用場所の違い
正解：ウ．電話ジャックの有無
解説：P型1級発信機には受信機と通話するための電話ジャックがあり、P型2級発信機にはない。これは受信機側でP型1級が電話連絡装置を備えることと対応しており、発信機と受信機は級を合わせて組み合わせる。
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問48．P型受信機の予備電源の容量として、規格省令に定めるものはどれか。
- ア．監視状態を10分間継続した後、2の警戒区域の回線を作動させる消費電流を60分間継続して流せる容量
- イ．監視状態を60分間継続した後、すべての警戒区域の回線を作動させる消費電流を10分間継続して流せる容量
- ウ．2回線を1分間有効に作動させ、同時にその他の回線を1分間監視状態にできる容量
- エ．監視状態を60分間継続した後、2の警戒区域の回線を作動させる消費電流を10分間継続して流せる容量
正解：エ．監視状態を60分間継続した後、2の警戒区域の回線を作動させる消費電流を10分間継続して流せる容量
解説：P型・R型受信機の予備電源は、監視状態を60分間継続した後、2の警戒区域（回線が1のP型は1の警戒区域）の回線を作動させる消費電流（地区音響装置を接続するものは全地区音響装置の同時鳴動の電流を加える）を10分間継続して流せる容量以上とする（受信機の規格省令4条8号ホ(1)）。「2回線を1分間作動＋他の回線を1分間監視」はG型受信機の基準である（同号ホ(3)）。
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問49．中継器の主な役割として正しいものはどれか。
- ア．感知器・発信機からの信号を受信機に中継・変換する
- イ．火災を直接感知する
- ウ．消火活動を行う
- エ．電源供給のみ
正解：ア．感知器・発信機からの信号を受信機に中継・変換する
解説：中継器は感知器・発信機からの信号を受信機へ中継し、必要に応じて固有信号へ変換したり、感知器へ電源を供給したりする。R型設備では中継器がアドレスを付与することで、少ない配線で多数の回線を扱えるようになる。
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問50．差動式スポット型感知器の感度には、1種と2種の区分がある。
正解：○（正しい）
解説：差動式スポット型には感度による1種と2種の区分があり、1種のほうが高感度で早く作動する。設置場所の天井高さや用途に応じて種別が使い分けられ、同じ設置高さでも種別により1個あたりの感知面積が変わる。
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問51．光電式分離型感知器は、煙が送光部と受光部の間を遮ることによる減光を検知する。
正解：○（正しい）
解説：光電式分離型は送光部と受光部を離して設置し、その間を煙が遮ることによる受光量の低下（減光）を検出する。1組で長い距離を監視できるため、体育館や倉庫、アトリウムのように天井が高く広い空間に適する。
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問52．次のうち、定温式スポット型感知器が適している場所はどれか。
- ア．駐車場・車路
- イ．厨房周辺の廊下・食堂
- ウ．会議室・応接室
- エ．ボイラー室・乾燥室
正解：エ．ボイラー室・乾燥室
解説：消防庁の感知器の選択基準では、ボイラー室・乾燥室など著しく高温となる場所は、差動式・補償式の熱感知器が適応せず、定温式が適応するとされている。厨房室・調理室など正常時に煙が滞留する場所も同じ扱いである。駐車場・車路など排気ガスが多量に滞留する場所は、差動式・補償式が適応し、定温式は適応しない。厨房周辺の廊下や食堂は、定温式感知器を使用しないこととされている。喫煙で煙が滞留する会議室・応接室では、適応する熱感知器として差動式・補償式が挙げられ、定温式は挙げられていない。