消防設備士 甲種4類「鑑別・製図」の一問一答
📖 消防設備士 甲種4類「鑑別・製図」の全52問と解説(一覧)
消防設備士 甲種4類の鑑別・製図に関する一問一答(全52問)の正解と解説の一覧です。上の一問一答で実際に解いてから、ここで復習・確認できます。
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問1.差動式スポット型感知器の図面記号は、白丸の中に「S」のような記号で表す。
正解:×(誤り)
解説:誤り。差動式スポット型感知器の図面記号は半円形(半月形)で表す。「S」(smoke)を用いるのは煙感知器だが、煙感知器の記号は四角(□)の中にSであって、丸の中にSという記号は無い。感知器の図記号は「形」と「中の文字」の組合せで機器を特定できるよう定められているため、形まで含めて覚える必要がある。
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問2.煙感知器(光電式スポット型)の図面記号は、円の中にSマークで表す。
正解:×(誤り)
解説:誤り。光電式スポット型煙感知器の図面記号は「四角(□)の中にS」で表す(Sはsmoke)。円(丸)ではない。
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問3.P型1級発信機の図面記号は、三角形の中に「1」と表記する。
正解:×(誤り)
解説:誤り。P型1級発信機は円の中に「P」と「1」を組合せて表します(三角形ではない)。
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問4.受信機の図面記号は、円の中に「P型」「R型」等の記号を入れて表す。
正解:×(誤り)
解説:誤り。受信機は長方形の中に種別記号(P型1級ならP1、R型ならRなど)を入れて表す。円に記号を入れるのは感知器などの別の機器で、図記号は形と記号の組合せで機器を特定できるよう定められている。
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問5.表示灯の図面記号は、白抜きの円で表す。
正解:○(正しい)
解説:表示灯(赤色ランプ)は配線図記号で『白抜きの円(○)』で表される。発信機の位置を示すため、発信機記号と組合せて配置されることが多い。
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問6.地区音響装置(ベル)の図面記号は、三角形の中に「音」と書いて表す。
正解:×(誤り)
解説:誤り。地区音響装置(ベル)はベルの形状を模した記号やBの記号で表す。三角形に「音」と書く記号は定められておらず、図記号は誰が見ても同じ機器と分かるよう規格化されている。
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問7.系統図は、各警戒区域内の感知器・発信機の配置を平面的に示したものである。
正解:×(誤り)
解説:誤り。平面的な配置を示すのは平面図です。系統図は機器間の電気的接続関係を示すブロック図です。
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問8.平面図には、感知器・発信機・受信機等の配置と警戒区域の境界を記入する。
正解:○(正しい)
解説:平面図には感知器・発信機・受信機・地区音響装置の配置に加え、警戒区域の境界と区域番号、配線の経路と本数を記入する。これにより必要な感知器の数が基準を満たしているか、警戒区域の分け方が適切かを図面上で検証できる。
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問9.感知器配線は、図面では破線で表すのが一般的である。
正解:×(誤り)
解説:誤り。感知器の配線は実線で表すのが一般的で、破線は天井内などの隠ぺい配線を示すのに使われる。線の種類が施工方法を表しているため、図面から施工区分を読み取れるようになっている。
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問10.警戒区域番号は、図面の各区域に表示する必要はない。
正解:×(誤り)
解説:誤り。警戒区域番号は各区域に「番号で表示」する必要があります(運用・点検時の特定のため)。
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問11.差動式スポット型感知器の取付面積は、感知器の感度・天井高さ・建物構造により異なる。
正解:○(正しい)
解説:感知器1個が受け持てる面積は、感度の種別(1種・2種)、取付面の高さ(4m未満か4m以上か)、建物が耐火構造かどうかの組合せで決まる。同じ感知器でも条件が変われば必要な個数が変わるため、表を条件ごとに整理して覚える必要がある。
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問12.光電式スポット型2種煙感知器1個あたりの感知面積は、取付高さ4m未満で300㎡である。
正解:×(誤り)
解説:誤り。光電式スポット型2種・取付高さ4m未満は1個「150㎡」(300㎡ではない)。4〜20mで75㎡。
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問13.差動式スポット型2種感知器1個あたりの感知面積は、取付高さ4m未満・耐火構造で150㎡である。
正解:×(誤り)
解説:誤り。差動式スポット型2種・4m未満・耐火は「70㎡」(150㎡ではない)。非耐火40㎡。
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問14.感知器の配置は、はり等の障害物で区画される場合、各区画ごとに必要数を設置する。
正解:○(正しい)
解説:0.4m以上のはりなどで天井面が区切られていると、熱気流や煙がそのはりで遮られて隣の区画へ回りにくい。そのため区画ごとに独立して感知できるよう、それぞれに必要数の感知器を設置する。
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問15.光電式スポット型煙感知器は、廊下では歩行距離15m(3種は20m)以下で設ける。
正解:×(誤り)
解説:誤り。光電式スポット型1種・2種は歩行距離30mに1個(廊下)、3種は20mに1個。
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問16.階段や傾斜路に設ける煙感知器は、垂直距離15m以下に1個設ける(1種・2種)。
正解:○(正しい)
解説:煙感知器は階段・傾斜路では垂直距離15mに1個(1種・2種)、3種は10mに1個。
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問17.感知区域の面積が公称感知面積を超える場合でも、感知器は1個設置すれば足りる。
正解:×(誤り)
解説:誤り。公称感知面積を超える場合は「複数設置」(感知区域面積÷公称感知面積、端数切上げで個数算出)。
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問18.配線記号「IV1.6×2」は、IV線の長さ1.6m・2列という意味である。
正解:×(誤り)
解説:誤り。IV1.6×2は「IVケーブル直径1.6mm・2本」の意味(長さ1.6mではない)。
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問19.受信機への電源配線は、専用の分岐回路から取る。
正解:○(正しい)
解説:受信機の電源は専用の分岐回路(専用の過電流遮断器)から取り、他の負荷と共用しない。他の機器の故障や遮断器の動作で受信機まで停電すると設備全体が機能を失うためで、遮断器には設備用である旨の表示も行う。
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問20.受信機は、誰もいない倉庫等の人目につかない箇所に設置する。
正解:×(誤り)
解説:誤り。受信機は「常時人がいる」場所(防災センター・守衛室・管理人室等)に設置します。
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問21.受信機の操作スイッチは、床面から0.8m以上1.5m以下の位置に設置する。
正解:○(正しい)
解説:火災時に慌てた状態でも確実に操作できるよう、受信機の操作スイッチは床面から0.8m以上1.5m以下(いすに座って操作するものは0.6m以上)の高さに設ける。高すぎても低すぎても迅速な操作の妨げになる。
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問22.発信機は、各階ごとに歩行距離100m以下となるよう設ける。
正解:×(誤り)
解説:誤り。発信機は各階のどの部分からも歩行距離50m以下となるように設ける。発見者がすぐ押しに行ける距離であることが必要なので、直線距離ではなく実際に歩く距離で判定する点も重要。
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問23.発信機の押しボタンの設置高さは、床面から0.8m以上1.5m以下とする。
正解:○(正しい)
解説:発信機の押しボタンは床面から0.8m以上1.5m以下の高さに設ける。受信機の操作部と同じ範囲で、子どもから大人まで無理なく手が届き、かつ誤って触れにくい高さとして定められている。
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問24.表示灯は、発信機の上部または直近に設ける。
正解:○(正しい)
解説:表示灯は赤色で、発信機の直上または直近に設ける。煙で視界が悪い状況でも離れた位置から発信機の所在が分かるようにするためで、取付面と15度以上の角度となる方向に沿って10m離れた位置から点灯が確認できることが求められる。
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問25.地区音響装置は、各階ごとに各部分から水平距離50m以下となるよう設ける。
正解:×(誤り)
解説:誤り。地区音響装置は各階の各部分から水平距離25m以下となるように設ける。発信機の歩行距離50m以下と数値も距離の測り方も異なるため、混同しないよう対比して覚える。
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問26.5階建て以上で延べ面積3000㎡超の防火対象物では、原則として区分鳴動方式を採用する。
正解:○(正しい)
解説:大規模な建物で全館を一斉に鳴らすと避難が集中して混乱するため、5階建て以上かつ延べ面積3,000㎡超では区分鳴動とし、まず出火階とその直上階(出火階が地階なら地階全体)に限って鳴動させる。一定時間後や必要時には全館鳴動に切り替える。
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問27.感知器回路は、共通線は1本で7警戒区域以下とする。
正解:○(正しい)
解説:P型受信機では、共通線1本が受け持てるのは7警戒区域以下。共通線が断線するとその線に属する警戒区域がすべて機能を失うため、影響範囲を限定する趣旨で上限が定められている。
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問28.空気管の取付位置は、感知区域の取付け面の各辺から1.5m以上離した位置とする。
正解:×(誤り)
解説:誤り。空気管は感知区域の取付け面の各辺から1.5m以内の位置に設ける(消防法施行規則23条4項4号ハ)。「1.5m以上離す」ではなく「1.5m以内」である。あわせて、相対する感知器の相互間隔は、特定主要構造部を耐火構造とした防火対象物では9m以下、その他の構造では6m以下とする(耐火構造の方が広い)。
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問29.空気管の最小露出長は、20m以上である。
正解:○(正しい)
解説:空気管は1警戒区域あたり20m以上必要。短いと温度上昇による空気の膨張量が足りず作動しないためで、逆に長すぎると局所的な温度上昇が薄まって感度が鈍るため100m以下という上限もある。
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問30.製図問題では、平面図を見て感知器の必要個数・種別・配線経路を記述させる問題が多い。
正解:○(正しい)
解説:実技製図問題では、与えられた平面図に感知器を配置し配線経路を描く問題が頻出です。
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問31.鑑別問題では、機器の写真を見て名称・原理・用途を答える問題が多い。
正解:○(正しい)
解説:実技の鑑別では、受信機・感知器・発信機・試験器具などの写真や現物を見て、名称・種別・動作原理・用途・使い方を答える形式が中心。図記号と実物、名称と原理を結び付けて覚えておくことが得点につながる。
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問32.受信機の表面パネルは単純な箱型であり、表示灯やスイッチ類は配置されない。
正解:×(誤り)
解説:誤り。受信機表面には「火災灯・地区表示灯・主音響装置・予備電源試験スイッチ等」が配置されます。
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問33.差動式分布型空気管式の試験は、空気管に直接温度を加える試験である。
正解:×(誤り)
解説:誤り。空気管式の試験は試験ポンプにより圧力を加える「火災作動試験」「作動継続試験」等が行われます。直接温度を加えるのは別の試験です。
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問34.次のうち、煙感知器の図面記号として正しいものはどれか。
- ア.半月形
- イ.四角(□)の中にS
- ウ.長方形
- エ.三角形
正解:イ.四角(□)の中にS
解説:光電式スポット型煙感知器は四角(□)の中にSを入れた記号で表す。イオン化式も同様に煙感知器の記号を用い、熱感知器とは記号の形が異なる。図記号は形と内部の文字の組合せで機器を特定できるよう定められている。
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問35.受信機の操作部の設置高さとして正しいものはどれか。
- ア.床面から0.5〜0.8m
- イ.床面から1.5〜2.0m
- ウ.床面から0.8〜1.5m
- エ.床面から2.0m以上
正解:ウ.床面から0.8〜1.5m
解説:受信機の操作部は床面から0.8m以上1.5m以下(いすに座って操作するものは0.6m以上)に設ける。火災時に慌てた状態でも確実に操作できる高さとして定められており、高すぎても低すぎても迅速な対応の妨げになる。
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問36.発信機の最大歩行距離(各階・各部分から)として正しいものはどれか。
- ア.10m以下
- イ.25m以下
- ウ.100m以下
- エ.50m以下
正解:エ.50m以下
解説:発信機は各階のどの部分からも歩行距離50m以下となるように設ける。火災を発見した人がすぐ押しに行けることが要件なので、直線距離ではなく実際に歩く経路の距離で判定する。地区音響装置の水平距離25m以下とは測り方も数値も異なる。
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問37.光電式スポット型2種煙感知器1個あたり感知面積(取付高さ4m未満)はどれか。
- ア.150㎡
- イ.70㎡
- ウ.50㎡
- エ.300㎡
正解:ア.150㎡
解説:光電式スポット型2種・取付高さ4m未満では1個あたり150㎡。煙感知器は熱感知器より広い面積を受け持てるのが特徴で、差動式スポット型2種(耐火構造・4m未満)の70㎡と比べると倍以上になる。
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問38.差動式スポット型2種・取付高さ4m未満・耐火構造の1個あたり感知面積はどれか。
- ア.40㎡
- イ.70㎡
- ウ.150㎡
- エ.300㎡
正解:イ.70㎡
解説:差動式スポット型2種・取付高さ4m未満では、耐火構造で70㎡、非耐火構造で40㎡。耐火構造のほうが熱が逃げにくく感知しやすいため受け持てる面積が広い。1種ならさらに広くなり、条件の組合せで数値が変わる。
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問39.P型受信機の共通線1本につき何警戒区域までか。
- ア.3警戒区域以下
- イ.5警戒区域以下
- ウ.7警戒区域以下
- エ.10警戒区域以下
正解:ウ.7警戒区域以下
解説:P型受信機では共通線1本につき7警戒区域以下とする。共通線が断線するとその線に属する警戒区域がまとめて機能を失うため、影響範囲を限定する趣旨で上限が設けられている。
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問40.空気管式分布型感知器の空気管露出長(1警戒区域内)の最低値はどれか。
- ア.10m以上
- イ.100m以上
- ウ.50m以上
- エ.20m以上
正解:エ.20m以上
解説:空気管の露出長は1警戒区域あたり20m以上必要で、上限は100m以下。短すぎると温度上昇による空気の膨張量が足りず作動せず、長すぎると局所的な温度上昇が全体に薄まって感度が鈍るため、上下両方に制限がある。
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問41.次のうち、地区音響装置の最大水平距離(各階各部分から)はどれか。
- ア.25m以下
- イ.10m以下
- ウ.50m以下
- エ.100m以下
正解:ア.25m以下
解説:地区音響装置は各階の各部分から水平距離25m以下となるように設ける。警報が届かない場所ができないようにするための基準で、発信機の歩行距離50m以下とは数値も距離の測り方も異なる点に注意する。
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問42.区分鳴動を原則とする防火対象物の規模はどれか。
- ア.3階建て以上で1000㎡超
- イ.5階建て以上で3000㎡超
- ウ.7階建て以上で5000㎡超
- エ.10階建て以上で10000㎡超
正解:イ.5階建て以上で3000㎡超
解説:5階建て以上かつ延べ面積3,000㎡超では区分鳴動が原則。全館を一斉に鳴らすと避難が集中して階段が混雑し、かえって危険になるため、まず出火階と直上階(地階が出火なら地階全体)に限って鳴動させる。
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問43.次のうち、煙感知器を階段室に設けるときの垂直距離(1種・2種)はどれか。
- ア.10m以下に1個
- イ.20m以下に1個
- ウ.15m以下に1個
- エ.30m以下に1個
正解:ウ.15m以下に1個
解説:階段・傾斜路の煙感知器は1種・2種で垂直距離15m以下に1個、3種は10m以下に1個。
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問44.配線記号「IV1.6×2」の意味として正しいものはどれか。
- ア.VVFケーブル1.6mm×2本
- イ.IV線1.6mm²×2本
- ウ.IV線1.6m×2列
- エ.IVケーブル直径1.6mm×2本
正解:エ.IVケーブル直径1.6mm×2本
解説:IVは屋内配線用ビニル絶縁電線、1.6は導体の直径1.6mm、×2は本数を表す。単線は直径(mm)、より線は断面積(mm²)で表記する慣行があり、1.6や2.0といった数値が出たら単線の直径と判断できる。
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問45.系統図に主に表すものはどれか。
- ア.機器間の電気的接続関係
- イ.機器の配置位置
- ウ.建物の外観
- エ.消火設備の配置
正解:ア.機器間の電気的接続関係
解説:系統図は機器間の電気的接続関係(受信機〜感知器・発信機・音響装置等)を示すブロック図。
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問46.製図問題で平面図に記入すべき内容として正しいものはどれか。
- ア.建物の外観のみ
- イ.感知器配置・警戒区域・配線経路
- ウ.配線図のみ
- エ.機器の写真
正解:イ.感知器配置・警戒区域・配線経路
解説:平面図には感知器・発信機・受信機・地区音響装置の配置に加え、警戒区域の境界と番号、配線の経路と本数を記入する。これにより必要個数や警戒区域の分け方が基準を満たしているかを図面上で確認できる。機器の写真は鑑別の題材で、製図の対象ではない。
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問47.取付高さ20m以上で配置可能な感知器はどれか。
- ア.差動式スポット型
- イ.定温式スポット型
- ウ.炎感知器
- エ.光電式スポット型
正解:ウ.炎感知器
解説:取付面の高さが20m以上では炎感知器のみ使用できる。天井が高いと熱気流も煙も拡散して感知器まで届きにくくなるのに対し、炎が放射する紫外線・赤外線は距離の影響を受けにくいためである。
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問48.空気管式の作動試験で行わない試験はどれか。
- ア.火災作動試験(ポンプ試験)
- イ.作動継続試験
- ウ.流通試験
- エ.加煙試験
正解:エ.加煙試験
解説:加煙試験は煙感知器の試験。空気管式は火災作動試験・作動継続試験・流通試験・接点水高試験等。
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問49.感知器をはりで区画された区画ごとに設置する基準のはり高さはどれか。
- ア.0.4m以上
- イ.0.2m以上
- ウ.0.6m以上
- エ.1.0m以上
正解:ア.0.4m以上
解説:0.4m以上(煙感知器の場合は0.6m以上)のはりで天井面が区切られていると、熱気流や煙が遮られて隣へ回りにくくなる。そのため区画ごとに独立して感知できるよう、それぞれに必要数の感知器を設置する。
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問50.受信機の図面記号は、長方形の中に種別記号(P、R、GP等)を入れて表す。
正解:○(正しい)
解説:受信機は長方形の中に種別記号を入れて表し、P型1級ならP1、P型2級ならP2、R型ならR、ガス漏れ複合ならGPのように書き分ける。図面上で受信機の型式まで読み取れるようにするための表記方法である。
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問51.系統図には、受信機・感知器・発信機・地区音響装置・中継器等の電気的接続を示す。
正解:○(正しい)
解説:系統図は建物全体の機器の接続関係をブロック図として示すもので、階ごとの機器構成、警戒区域番号、回線数、電線の種別と本数などを表す。配置の妥当性を見る平面図に対し、系統図は配線系統全体の整合を確認するための図面である。
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問52.次のうち、平面図で確認すべきでない情報はどれか。
- ア.感知器配置
- イ.機器の販売価格
- ウ.配線経路
- エ.警戒区域番号
正解:イ.機器の販売価格
解説:平面図には感知器配置・警戒区域番号・配線経路を記入しますが、価格情報は不要です。