一級建築士（学科）「5科目横断・計算演習」の一問一答

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📖 一級建築士（学科）「5科目横断・計算演習」の全75問と解説（一覧）

一級建築士（学科）の5科目横断・計算演習に関する一問一答（全75問）の正解と解説の一覧です。上の一問一答で実際に解いてから、ここで復習・確認できます。

問1．採光補正係数は、用途地域に応じた採光関係比率D/H（隣地境界等までの水平距離Dを開口部上端から境界までの垂直距離Hで除した値）に係数を乗じて求める。住居系地域ではD/H×6−1.4で算定する。

正解：○（正しい）

解説：施行令20条により採光補正係数は、住居系=D/H×6−1.4、工業系=D/H×8−1、商業系・無指定=D/H×10−1で算定します。例えば住居系でD/H=0.5なら0.5×6−1.4=1.6となり、補正後採光面積=実面積×補正係数で必要採光面積を満たすか判定します。

根拠：建築基準法施行令第20条（出典: e-Gov法令検索）
問2．住宅の居室の必要採光面積は床面積の1/7以上が原則だが、照明設備等により採光に有効な措置を講じた場合は1/10まで緩和できる規定が令和5年施行で導入された。

正解：○（正しい）

解説：施行令19条3項の改正（令和5年4月施行）により、住宅居室は床面積1/7以上が原則ですが、机上面照度等の基準を満たす照明設備があれば1/10以上まで緩和可能です。例えば床面積28平方メートルの居室は原則4平方メートル、緩和時2.8平方メートルの有効採光面積が必要です。

根拠：建築基準法施行令第19条（出典: e-Gov法令検索）
問3．床面積35平方メートルの住宅居室で原則の採光基準（1/7）を適用する場合、必要な有効採光面積は約7.0平方メートルである。

正解：×（誤り）

解説：誤り。35平方メートル×1/7＝5.0平方メートルが必要有効採光面積です。7.0平方メートルとなるのは1/5基準（保育所等）の場合であり、住宅居室の原則1/7では5.0平方メートルが正しい。有効採光面積は開口部実面積に採光補正係数を乗じた合計で評価します。
問4．自然換気設備によらない居室の換気上有効な開口部面積は、床面積の1/10以上を確保しなければ機械換気設備を省略できない。

正解：×（誤り）

解説：誤り。正しくは換気上有効な開口部面積は床面積の1/20以上です（法28条2項）。これを満たせば原則として機械換気設備は不要となります。例えば床面積40平方メートルの居室なら40×1/20＝2.0平方メートル以上の換気開口が必要です。ただしシックハウス対策の常時換気（0.5回/h）は別途必須です。
問5．居室の必要換気量は、在室者の二酸化炭素濃度を基準とし、室内CO2を1000ppm（0.1%）以下に保つには一人当たりおおむね30立方メートル/h程度の外気量が目安となる。

正解：○（正しい）

解説：ザイデルの式Q＝K/（Ci−Co）に基づき、一人当たりCO2発生量K≒0.02立方メートル/h、許容濃度Ci＝0.001、外気濃度Co≒0.0004とすると、Q＝0.02/（0.001−0.0004）≒33立方メートル/hとなり、おおむね30立方メートル/h程度が目安です。
問6．音圧レベル60dBの音源2台を同時に鳴らすと、合成した音圧レベルは120dBになる（2つの音は無相関で同じ大きさとする）。

正解：×（誤り）

解説：誤り。レベルの合成はエネルギーの和で行い、10log10(2×10の6乗)≒63dB。同じレベルの音源2台を合成すると、元のレベルより約3dB大きくなるだけである。

根拠：建築基準法施行令第20条の8 （出典: e-Gov法令検索）
問7．外壁の熱貫流率U値は、室内外の熱伝達抵抗と各層の熱伝導抵抗の合計（熱貫流抵抗R）の逆数として求める。各層の熱伝導抵抗は厚さを熱伝導率で除した値である。

正解：○（正しい）

解説：U＝1/Rで求め、R＝Ri＋Σ（d/λ）＋Roです。Riは室内側熱伝達抵抗（約0.11）、Roは外気側（約0.04）、d/λは各層の厚さ÷熱伝導率。例えばコンクリート150mm（λ＝1.6）ならd/λ＝0.15/1.6＝0.094となり、層を積み上げてRを求めUを算定します。
問8．壁の熱貫流抵抗Rが2.5平方メートル・K/Wの場合、熱貫流率U値は約2.5W/（平方メートル・K）である。

正解：×（誤り）

解説：誤り。正しくはU＝1/R＝1/2.5＝0.4W/（平方メートル・K）です。熱貫流率は熱貫流抵抗の逆数であり、抵抗の値そのものではありません。U値が小さいほど断熱性能が高く、室内外温度差20Kなら単位面積あたりの熱流は0.4×20＝8W/平方メートルとなります。
問9．北緯35度の地点では、春分・秋分の日の太陽の南中高度は約35度である。

正解：×（誤り）

解説：誤り。南中高度は h＝90°−緯度＋赤緯で求める。春分・秋分は赤緯がほぼ0°なので、北緯35度では 90°−35°＝約55度となる。夏至は約78.4度（90−35＋23.4）、冬至は約31.6度（90−35−23.4）。
問10．高さ35mの事務所ビルには、建築基準法34条2項により原則として非常用の昇降機を設けなければならない。

正解：○（正しい）

解説：正しい。建築基準法34条2項は、高さ31mを超える建築物に非常用の昇降機の設置を求める。31mを超える部分が階段室・機械室等のみの場合など、政令で定めるものは除かれる。
問11．屋外の壁・柱・床・梁で直接土に接する部分の鉄筋に対するかぶり厚さは、建築基準法施行令により4cm以上を確保しなければならない。

正解：○（正しい）

解説：施行令79条1項により、直接土に接する壁・柱・床・はり・布基礎の立上り部分のかぶり厚さは4cm以上である。耐力壁・柱・はりは3cm以上、基礎（捨コンクリート部分を除く）は6cm以上で、屋内・屋外による区別はない。

根拠：建築基準法施行令第79条（出典: e-Gov法令検索）
問12．地下1階・地上2階の一戸建て住宅（各階の床面積100平方メートル、地階の天井は地盤面からの高さ1m以下）では、容積率の算定の基礎となる延べ面積は200平方メートルとなる。

正解：○（正しい）

解説：正しい。建築基準法52条3項により、天井が地盤面からの高さ1m以下の地階の住宅部分は、住宅部分の床面積の合計（300平方メートル）の1/3（100平方メートル）まで算入しない。地階100平方メートルは全部不算入となり、300−100＝200平方メートル。

根拠：建築基準法施行令第2条（出典: e-Gov法令検索）
問13．建築面積400平方メートルの建築物の屋上に水平投影面積60平方メートルの階段室を設ける場合、道路斜線制限の適用上、この階段室の部分は高さ12mまで建築物の高さに算入しない。

正解：×（誤り）

解説：誤り。令2条1項6号ロの不算入は、屋上部分の水平投影面積の合計が建築面積の1/8以内の場合に限る。400÷8＝50平方メートルで、60平方メートルはこれを超えるため、階段室の高さもすべて建築物の高さに算入する。
問14．建蔽率は敷地面積に対する建築面積の割合であり、角地で特定行政庁が指定する場合や、防火地域内の耐火建築物の場合に、それぞれ10%の緩和を受けられる。

正解：○（正しい）

解説：法53条3項により、角地指定で+10%、防火地域内の耐火建築物で+10%の緩和があり、両方該当すれば+20%となります。例えば指定建蔽率60%・角地・防火地域内耐火建築物なら、60+10+10＝80%まで建築面積を確保できます。
問15．敷地面積300平方メートル、指定建蔽率60%、防火地域内の耐火建築物で角地指定を受けた場合、建築可能な最大建築面積は約180平方メートルである。

正解：×（誤り）

解説：誤り。建蔽率は60%＋角地10%＋防火地域内耐火10%＝80%となり、最大建築面積＝300×0.8＝240平方メートルが正しい。180平方メートルは緩和を考慮しない60%（300×0.6）の値です。両緩和を併用すると合計+20%まで上乗せできます。
問16．道路斜線制限における後退距離（セットバック）の緩和は、建築物を前面道路の境界線から後退させた場合、その後退距離だけ前面道路の反対側境界線が外側にあるとみなして高さを算定する規定である。

正解：○（正しい）

解説：法56条2項により、建築物を道路境界から距離A後退させると、反対側境界線がさらにA外側にあるものとみなせます。例えば道路幅員6mで2m後退なら、起点距離は6＋2＋2＝10mとなり、住居系勾配1.25では高さ10×1.25＝12.5mまで許容され制限が緩和されます。
問17．隣地境界線から2階の外壁までの水平距離が4mの場合、その2階の外壁部分は延焼のおそれのある部分に該当する（防火上有効な空地等に面しないものとする）。

正解：○（正しい）

解説：正しい。建築基準法2条6号により、隣地境界線等から1階は3m以下、2階以上は5m以下の距離にある部分が延焼のおそれのある部分。2階で4mは5m以下なので該当する。
問18．高さ18mの事務所ビルには、建築基準法33条により原則として避雷設備を設けなければならない。

正解：×（誤り）

解説：誤り。建築基準法33条は、高さ20mを超える建築物に有効な避雷設備の設置を求める（周囲の状況によって安全上支障がない場合を除く）。高さ18mなら同条の義務はない。なお同条の高さの算定では、屋上の階段室等の部分も算入する（令2条1項6号ロ）。
問19．防火区画のうち面積区画は、特定主要構造部を耐火構造とした建築物で、原則として床面積3000平方メートル以内ごとに区画すればよく、スプリンクラーの有無による緩和規定はない。

正解：×（誤り）

解説：誤り。正しくは面積区画は原則1500平方メートル以内ごとです（施行令112条1項）。スプリンクラー等の自動消火設備を設けた部分は床面積の1/2を除いて算定でき、その結果実質3000平方メートルまで緩和されるもので、緩和規定がないとする記述は誤りです。高層区画（11階以上）は原則100平方メートルごとと厳しくなります。

根拠：建築基準法施行令第112条（出典: e-Gov法令検索）
問20．幅員3mの2項道路（道路の反対側も宅地）に間口10mで接する敷地では、道路中心線から2mの線が道路境界線とみなされるため、敷地のうち5平方メートルは敷地面積に算入されない。

正解：○（正しい）

解説：正しい。建築基準法42条2項により、道路の中心線から水平距離2mの線を道路境界線とみなす。現況の境界線は中心線から1.5mなので0.5m後退となり、0.5×10＝5平方メートルは令2条1項1号ただし書により敷地面積に算入しない。

根拠：建築基準法施行令第88条（出典: e-Gov法令検索）
問21．小学校・中学校等の児童生徒用や大規模店舗・劇場等の客用の階段以外の一般の階段で、高さが4.5mのものは、途中に踊場を設けなくてよい。

正解：×（誤り）

解説：誤り。令24条1項により、令23条の表（一）（二）以外の階段で高さが4mを超えるものは、高さ4m以内ごとに踊場を設けなければならない（（一）（二）の階段は3mを超えるとき3m以内ごと）。直階段の踊場の踏幅は1.2m以上（同条2項）。

根拠：建築基準法施行令第88条（出典: e-Gov法令検索）
問22．保有水平耐力Quは、必要保有水平耐力Qun以上でなければならず、Qun＝Ds・Fes・Qudで算定される。Dsは構造特性係数で、靱性に富む架構ほど小さい値をとる。

正解：○（正しい）

解説：施行令82条の3により、Qu≧Qun＝Ds・Fes・Qudです。Ds（構造特性係数）は塑性変形能力を表し、靱性が高いほど0.3〜0.4と小さく、脆性的な架構ほど0.5〜0.55と大きくなります。Fesは形状特性係数（剛性率・偏心率）、QudはC0＝1.0時の地震層せん断力です。

根拠：建築基準法施行令第82条の3 （出典: e-Gov法令検索）
問23．外壁の中心線で囲まれた部分が10m×8mで、軒が四周に外壁の中心線から1.5m突き出ている住宅の建築面積は99平方メートルである。

正解：○（正しい）

解説：正しい。令2条1項2号により、中心線から水平距離1m以上突き出た軒等は、その端から1m後退した線までを建築面積に算入する。出幅0.5mずつを加えて(10＋1.0)×(8＋1.0)＝99平方メートル。

根拠：建築基準法施行令第46条（出典: e-Gov法令検索）
問24．鉄筋コンクリート梁の許容曲げモーメントを略算する際、引張鉄筋の許容応力度ft、鉄筋断面積at、応力中心間距離jを用いて、M＝at・ft・jで近似できる。

正解：○（正しい）

解説：RC梁の許容曲げモーメントは略算でM＝at・ft・jと表せます。jは応力中心間距離で有効せいdの約7/8です。例えばat＝1000平方ミリメートル、ft＝215N/平方ミリメートル、j＝500mmならM＝1000×215×500＝1.075×10の8乗N・mm＝107.5kN・mとなります。
問25．曲げモーメントM＝45kN・mが作用する梁の断面係数がZ＝1.8×10の7乗立方ミリメートルのとき、縁応力度σ＝M/Zは25N/平方ミリメートルである。

正解：×（誤り）

解説：誤り。M＝45kN・m＝45×10の6乗N・mmなので、σ＝45×10の6乗÷(1.8×10の7乗)＝2.5N/平方ミリメートル。kN・mをN・mmにそろえずに計算すると桁を誤る。
問26．コンクリートの調合において、水セメント比を大きくするほど圧縮強度は高くなり、耐久性も向上する。

正解：×（誤り）

解説：誤り。正しくは水セメント比を大きくするほど圧縮強度は低下し、中性化・凍害等に対する耐久性も悪化します。これはセメント水和に必要な以上の余剰水が毛細管空隙となり強度・緻密性を損なうためです。一般に水セメント比は50〜65%程度に管理し、耐久性確保のため上限が規定されます。
問27．コンクリートは、打込み中及び打込み後5日間、コンクリートの温度が2℃を下らないように養生しなければならない（凝結・硬化を促進する特別の措置を講ずる場合を除く）。

正解：○（正しい）

解説：正しい。建築基準法施行令75条による。あわせて、乾燥・震動等によってコンクリートの凝結及び硬化が妨げられないように養生しなければならない。
問28．2025年4月以降も、都市計画区域外に建てる木造2階建て・延べ面積150平方メートルの住宅は、建築確認を受けずに新築できる。

正解：×（誤り）

解説：誤り。改正後の建築基準法6条1項2号により、階数が2以上又は延べ面積が200平方メートルを超える建築物は、構造や区域にかかわらず確認が必要。都市計画区域等の内外で扱いが分かれるのは、平屋かつ200平方メートル以下の建築物（同項3号）である。
問29．2025年4月以降も、延べ面積300平方メートル未満の住宅の新築は、建築物省エネ法の省エネ基準への適合義務の対象外である。

正解：×（誤り）

解説：誤り。建築物省エネ法10条1項・同法施行令3条により、適合義務の対象から除かれるのは建築に係る部分の床面積が10平方メートル以下のものなどで、2025年4月以降は住宅・非住宅、規模を問わず原則すべての新築が対象となった。適合義務は建築基準関係規定とみなされ、建築確認で審査される（同法10条2項）。
問30．自由空間にある点音源からの距離が2倍になると、音圧レベルは約3dB低下する。

正解：×（誤り）

解説：誤り。点音源からの音の強さは距離の2乗に反比例するので、距離が2倍になると1/4となり、10log10(1/4)≒−6dB、すなわち約6dB低下する。
問31．次の住居系地域における採光補正係数の組合せのうち、採光関係比率D/Hが0.4のときの補正係数として正しいものはどれか。なお住居系の算定式はD/H×6−1.4とする。
- ア．0.6
- イ．1.4
- ウ．2.4
- エ．1.0
正解：エ．1.0

解説：住居系の採光補正係数＝D/H×6−1.4。D/H＝0.4を代入すると0.4×6−1.4＝2.4−1.4＝1.0となります。補正係数は採光に有効な開口部面積を実面積に乗じる係数で、1.0より大きいほど採光に有利、3.0を上限とします。よって正答は1.0です。
問32．床面積42平方メートルの住宅居室について、原則の採光基準（床面積の1/7）を適用したときに必要な有効採光面積として、最も近いものはどれか。
- ア．6.0平方メートル
- イ．8.4平方メートル
- ウ．4.2平方メートル
- エ．3.0平方メートル
正解：ア．6.0平方メートル

解説：住宅居室の必要有効採光面積＝床面積×1/7＝42×1/7＝6.0平方メートルです。有効採光面積は各開口部の実面積に採光補正係数を乗じた合計で評価し、これが6.0平方メートル以上必要となります。よって正答は6.0平方メートルです。
問33．気積120立方メートルの住宅居室にシックハウス対策の常時機械換気（必要換気回数0.5回/h）を設ける場合、必要な換気量として正しいものはどれか。
- ア．36立方メートル/h
- イ．60立方メートル/h
- ウ．240立方メートル/h
- エ．30立方メートル/h
正解：イ．60立方メートル/h

解説：必要換気量＝気積×換気回数＝120×0.5＝60立方メートル/hです。住宅居室のシックハウス対策では換気回数0.5回/h以上が求められ、24時間連続運転が原則です。住宅以外の0.3回/hの場合は120×0.3＝36立方メートル/hとなります。よって正答は60立方メートル/hです。
問34．在室人数20人の会議室について、一人当たり必要外気量を30立方メートル/hとしたときの必要換気量として正しいものはどれか。
- ア．1200立方メートル/h
- イ．300立方メートル/h
- ウ．600立方メートル/h
- エ．60立方メートル/h
正解：ウ．600立方メートル/h

解説：必要換気量＝在室人数×一人当たり外気量＝20×30＝600立方メートル/hです。これは室内CO2濃度を1000ppm（0.1%）以下に保つための目安で、ザイデルの式に基づいて一人当たり約30立方メートル/hが標準とされます。よって正答は600立方メートル/hです。
問35．外壁が室内側熱伝達抵抗0.11、コンクリート150mm（熱伝導率1.6W/（m・K））、断熱材50mm（熱伝導率0.04W/（m・K））、外気側熱伝達抵抗0.04で構成される。熱貫流率U値として最も近いものはどれか。
- ア．約2.10W/（平方メートル・K）
- イ．約1.49W/（平方メートル・K）
- ウ．約0.40W/（平方メートル・K）
- エ．約0.67W/（平方メートル・K）
正解：エ．約0.67W/（平方メートル・K）

解説：R＝0.11＋0.15/1.6＋0.05/0.04＋0.04＝0.11＋0.094＋1.25＋0.04＝1.494平方メートル・K/W。U＝1/R＝1/1.494≒0.67W/（平方メートル・K）となります。断熱材の熱抵抗1.25が支配的で、断熱材が断熱性能を大きく左右することがわかります。よって正答は約0.67です。
問36．壁の熱貫流率U値が0.5W/（平方メートル・K）、壁面積30平方メートル、室内外温度差が18Kのとき、この壁を通過する熱流量として正しいものはどれか。
- ア．270W
- イ．540W
- ウ．150W
- エ．90W
正解：ア．270W

解説：熱流量＝U×面積×温度差＝0.5×30×18＝270Wとなります。U値が小さいほど同じ温度差・面積でも熱損失が小さくなります。例えばU値を0.3に下げれば0.3×30×18＝162Wまで熱損失を低減できます。よって正答は270Wです。
問37．室容積1500立方メートル、室内総吸音力Aが120平方メートル（吸音面積）の室について、Sabineの式T＝0.161V/Aで残響時間を求めたとき、最も近い値はどれか。
- ア．約1.0秒
- イ．約2.0秒
- ウ．約4.0秒
- エ．約0.5秒
正解：イ．約2.0秒

解説：T＝0.161×V/A＝0.161×1500/120＝241.5/120≒2.0秒です。残響時間は室容積Vに比例し総吸音力Aに反比例します。吸音力を2倍の240平方メートルにすれば残響時間は半分の約1.0秒となり、用途に応じた音響設計が可能です。よって正答は約2.0秒です。
問38．光度800cdの点光源が、被照面の真上3mの位置にある。被照面の水平面照度として最も近いものはどれか（入射角0度）。
- ア．約44lx
- イ．約267lx
- ウ．約89lx
- エ．約178lx
正解：ウ．約89lx

解説：水平面照度E＝I/r2×cosθ＝800/（3の2乗）×cos0＝800/9×1≒88.9lxとなります。距離の逆2乗則により、距離が2倍の6mになると照度は1/4の約22lxに低下します。よって正答は約89lxです。
問39．敷地面積400平方メートル、指定容積率200%、前面道路幅員5m（住居系・乗数0.4）の場合に適用される容積率として正しいものはどれか。
- ア．100%
- イ．160%
- ウ．240%
- エ．200%
正解：エ．200%

解説：建築基準法52条2項により、前面道路の幅員が12m未満の敷地では、指定容積率と「前面道路の幅員（m）×乗数」の小さいほうが上限になる。乗数は住居系の用途地域で10分の4、その他の用途地域で原則10分の6である。この敷地は前面道路の幅員が5mなので、5×4/10＝2.0＝200%となり、指定容積率200%と同じ値になる。したがって適用される容積率は200%である。なお幅員が4mなら4×4/10＝160%となり、指定容積率200%より厳しくなる。

根拠：建築基準法第52条（出典: e-Gov法令検索）
問40．敷地面積400平方メートル、指定容積率300%、前面道路幅員6m（住居系・乗数0.4）の場合、建築可能な最大延べ面積として正しいものはどれか。
- ア．960平方メートル
- イ．1200平方メートル
- ウ．800平方メートル
- エ．1440平方メートル
正解：ア．960平方メートル

解説：道路による制限は6×0.4＝2.4＝240%、指定300%との小さい方240%が適用容積率です。最大延べ面積＝敷地面積×240%＝400×2.4＝960平方メートルとなります。前面道路が狭いと指定容積率を使い切れない好例です。よって正答は960平方メートルです。
問41．敷地面積250平方メートル、指定建蔽率50%、防火地域内の耐火建築物かつ角地指定を受けた場合の最大建築面積として正しいものはどれか。
- ア．125平方メートル
- イ．175平方メートル
- ウ．150平方メートル
- エ．200平方メートル
正解：イ．175平方メートル

解説：建蔽率は指定50%＋防火地域内耐火10%＋角地10%＝70%。最大建築面積＝250×0.7＝175平方メートルとなります。両緩和を併用すると合計+20%まで上乗せできます。よって正答は175平方メートルです。
問42．前面道路幅員6mの敷地で、建築物を道路境界線から2m後退させた。住居系（道路斜線勾配1.25）において、後退距離の緩和により前面道路の反対側の境界線から外側へ2mの位置にあるとみなされる斜線の起点から、水平距離10mの地点での道路斜線による高さの限度として正しいものはどれか。
- ア．7.5m
- イ．10.0m
- ウ．12.5m
- エ．15.0m
正解：ウ．12.5m

解説：法56条2項の後退距離による緩和では、前面道路の反対側の境界線が後退距離（2m）だけ外側にあるものとみなされ、そこが道路斜線の起点となる。その起点から水平距離10mの地点の高さの限度は10m×1.25＝12.5mである。
問43．第一種低層住居専用地域における北側斜線制限で、真北方向の隣地境界線から水平距離6mの地点での高さ限度として正しいものはどれか（立上り5m・勾配1.25）。
- ア．7.5m
- イ．17.5m
- ウ．10.0m
- エ．12.5m
正解：エ．12.5m

解説：低層住居専用地域・田園住居地域の北側斜線は立上り5m＋勾配1.25です。高さ限度＝5＋6×1.25＝5＋7.5＝12.5mとなります。ただし低層住専は別途絶対高さ制限（10mまたは12m）があるため、実際はそちらの上限も併せて確認します。よって北側斜線の値としては12.5mです。
問44．第一種中高層住居専用地域における北側斜線制限で、真北方向の隣地境界線から水平距離8mの地点での高さ限度として正しいものはどれか（立上り10m・勾配1.25）。
- ア．20.0m
- イ．10.0m
- ウ．15.0m
- エ．22.5m
正解：ア．20.0m

解説：中高層住居専用地域の北側斜線は立上り10m＋勾配1.25です。高さ限度＝10＋8×1.25＝10＋10＝20mとなります。低層住専（立上り5m）に比べ立上りが大きく、より高い建築が許容されます。よって正答は20mです。
問45．住居系地域（隣地斜線：立上り20m・勾配1.25）において、隣地境界線から水平距離8mの地点での隣地斜線による高さ限度として正しいものはどれか。
- ア．20.0m
- イ．30.0m
- ウ．25.0m
- エ．10.0m
正解：イ．30.0m

解説：住居系の隣地斜線は立上り20m＋勾配1.25です。高さ限度＝20＋8×1.25＝20＋10＝30mとなります。立上り20mまでは隣地斜線の制限を受けず、それを超える部分に勾配が適用されます。よって正答は30mです。
問46．建築物の容積率算定上、自動車車庫の床面積を不算入とできる上限（延べ面積の1/5）に関する設問である。延べ面積1000平方メートルのとき、容積率算定対象から除外できる車庫面積の上限として正しいものはどれか。
- ア．100平方メートル
- イ．333平方メートル
- ウ．200平方メートル
- エ．500平方メートル
正解：ウ．200平方メートル

解説：施行令2条3項により自動車車庫は延べ面積の1/5まで容積率算定から除外できます。1000×1/5＝200平方メートルが上限です。車庫が250平方メートルあっても200平方メートルまでしか除外できず、超過分50平方メートルは容積率に算入されます。よって正答は200平方メートルです。

根拠：建築基準法施行令第2条（出典: e-Gov法令検索）
問47．特定主要構造部を耐火構造とした建築物の面積区画について、原則として区画すべき床面積の上限として正しいものはどれか（スプリンクラー等なし）。
- ア．3000平方メートル
- イ．1000平方メートル
- ウ．500平方メートル
- エ．1500平方メートル
正解：エ．1500平方メートル

解説：施行令112条1項により、耐火構造・準耐火構造の面積区画は原則1500平方メートル以内ごとに1時間準耐火構造の床壁・特定防火設備で区画します。スプリンクラー等の自動消火設備を設けると床面積の1/2を除けるため実質3000平方メートルまで緩和されます。よって原則は1500平方メートルです。

根拠：建築基準法施行令第112条（出典: e-Gov法令検索）
問48．重量Wが各階等しい3階建ての建築物で、最下層（1階）の地震層せん断力係数Ciが0.2、その層が支える全重量が3000kNのとき、1階の地震層せん断力Q1として正しいものはどれか。
- ア．600kN
- イ．300kN
- ウ．1200kN
- エ．200kN
正解：ア．600kN

解説：地震層せん断力Qi＝Ci×Wiで、Wiはその層が支える上部全重量です。Q1＝0.2×3000＝600kNとなります。Ci＝Z・Rt・Ai・C0で構成され、Aiは上階ほど大きくなるため上層の係数は1階より大きくなります。よって正答は600kNです。
問49．保有水平耐力計算において、構造特性係数Ds＝0.3、形状特性係数Fes＝1.0、標準せん断力係数C0＝1.0時の地震層せん断力Qudが2000kNのとき、必要保有水平耐力Qunとして正しいものはどれか。
- ア．2000kN
- イ．600kN
- ウ．1400kN
- エ．200kN
正解：イ．600kN

解説：必要保有水平耐力Qun＝Ds・Fes・Qud＝0.3×1.0×2000＝600kNとなります。保有水平耐力QuがこのQun以上であれば二次設計を満たします。Dsが小さい（靱性が高い）ほど必要保有水平耐力は小さくなり、靱性確保による合理的設計が可能です。よって正答は600kNです。
問50．RC梁の引張鉄筋断面積at＝1200平方ミリメートル、鉄筋の長期許容引張応力度ft＝195N/平方ミリメートル、応力中心間距離j＝450mmとして、許容曲げモーメントMを略算M＝at・ft・jで求めたとき最も近いものはどれか。
- ア．約234kN・m
- イ．約53kN・m
- ウ．約105kN・m
- エ．約12kN・m
正解：ウ．約105kN・m

解説：M＝at・ft・j＝1200×195×450＝1.053×10の8乗N・mm＝105.3kN・mとなります。jは応力中心間距離で有効せいdの約7/8で略算します。引張鉄筋量や許容応力度が大きいほど許容曲げモーメントは大きくなります。よって正答は約105kN・mです。
問51．設計基準強度Fc＝27N/平方ミリメートルのコンクリートについて、長期許容圧縮応力度（Fc/3）として正しいものはどれか。
- ア．18N/平方ミリメートル
- イ．27N/平方ミリメートル
- ウ．13.5N/平方ミリメートル
- エ．9N/平方ミリメートル
正解：エ．9N/平方ミリメートル

解説：長期許容圧縮応力度＝Fc/3＝27/3＝9N/平方ミリメートルとなります。短期はその2倍のFc/1.5＝18N/平方ミリメートルです。地震・風等の短期荷重に対しては長期の2倍まで許容するのがRC規準の原則です。よって正答は9N/平方ミリメートルです。
問52．コンクリート1立方メートルあたりに鉄筋が120kg配筋されている部材について、コンクリート体積15立方メートルの部位に必要な鉄筋数量として正しいものはどれか。
- ア．1800kg
- イ．180kg
- ウ．8kg
- エ．135kg
正解：ア．1800kg

解説：鉄筋数量＝単位鉄筋量×コンクリート体積＝120kg/立方メートル×15立方メートル＝1800kg＝1.8tとなります。鉄筋比（鉄筋量÷コンクリート量）は部材によって異なり、柱・梁では大きく、スラブ・基礎では小さくなる傾向があります。よって正答は1800kgです。
問53．壁の長さ4m、高さ3mの両面に型枠を設置する場合の型枠面積として正しいものはどれか。
- ア．12平方メートル
- イ．24平方メートル
- ウ．48平方メートル
- エ．7平方メートル
正解：イ．24平方メートル

解説：型枠面積＝壁面積×2面（両面）＝（4×3）×2＝12×2＝24平方メートルとなります。型枠の積算は接するコンクリート面の総面積で算定し、壁は両面、柱は4面で計上します。開口部が大きい場合は控除します。よって正答は24平方メートルです。
問54．あるコンクリート打設作業の歩掛が0.25人・日/立方メートルのとき、コンクリート40立方メートルを打設するのに必要な延べ作業人工として正しいものはどれか。
- ア．160人・日
- イ．100人・日
- ウ．10人・日
- エ．4人・日
正解：ウ．10人・日

解説：必要人工＝歩掛×数量＝0.25人・日/立方メートル×40立方メートル＝10人・日となります。歩掛は単位数量あたりに必要な労務量で、作業効率や条件により変動します。1日5人で施工すれば10/5＝2日で完了する計算になります。よって正答は10人・日です。
問55．ネットワーク工程表に関する次の記述のうち、クリティカルパスの説明として最も適切なものはどれか。
- ア．所要日数が最短でフロートが最大の経路
- イ．作業数が最も多い経路
- ウ．並行作業が最も少ない経路
- エ．所要日数が最長でトータルフロートが0の経路
正解：エ．所要日数が最長でトータルフロートが0の経路

解説：クリティカルパスは作業開始から終了までの所要日数が最長の経路で、トータルフロート（余裕）が0の経路です。この経路上の作業が1日遅れると全体工期が1日延びるため、重点管理が必要です。工期短縮もこの経路上の作業を対象とします。よって正答は最長経路でフロート0の経路です。
問56．次の作業からなる工程で、A（3日）→B（4日）→D（2日）と、A（3日）→C（6日）→D（2日）の2経路がある。クリティカルパスの所要日数として正しいものはどれか。
- ア．11日
- イ．20日
- ウ．9日
- エ．8日
正解：ア．11日

解説：経路1：A＋B＋D＝3＋4＋2＝9日。経路2：A＋C＋D＝3＋6＋2＝11日。所要日数が最長の経路2（11日）がクリティカルパスとなります。経路1にはトータルフロート11−9＝2日の余裕があります。よって正答は11日です。
問57．ある建築物の設計一次エネルギー消費量が320GJ/年、基準一次エネルギー消費量が400GJ/年（その他一次エネルギーを除く）のとき、BEIの値として正しいものはどれか。
- ア．1.25
- イ．0.8
- ウ．1.0
- エ．0.6
正解：イ．0.8

解説：BEI＝設計一次エネルギー消費量÷基準一次エネルギー消費量＝320/400＝0.8となります。BEIが1.0以下で省エネ基準に適合し、値が小さいほど省エネ性能が高いことを示します。BEI＝0.8は基準より20%省エネを意味します。よって正答は0.8です。
問58．外皮の総熱損失量が180W/K、外皮総面積が300平方メートルの住宅について、外皮平均熱貫流率UA値として最も近いものはどれか。
- ア．1.67W/（平方メートル・K）
- イ．0.3W/（平方メートル・K）
- ウ．0.6W/（平方メートル・K）
- エ．1.2W/（平方メートル・K）
正解：ウ．0.6W/（平方メートル・K）

解説：UA値＝外皮総熱損失量÷外皮総面積＝180/300＝0.6W/（平方メートル・K）となります。UA値が小さいほど断熱性能が高く、地域区分ごとに基準値（例：6地域0.87以下）が定められています。よって正答は0.6W/（平方メートル・K）です。
問59．建築基準法令の階層構造において、最も上位の根拠となるものから順に並べたとき、正しい順序はどれか。
- ア．施行令→法→告示→施行規則
- イ．告示→施行規則→施行令→法
- ウ．施行規則→法→施行令→告示
- エ．法→施行令→施行規則→告示
正解：エ．法→施行令→施行規則→告示

解説：建築基準法令は、法律（建築基準法）→政令（建築基準法施行令）→省令（建築基準法施行規則）→告示の階層です。法で大枠を定め、施行令で技術基準の詳細、告示で具体的な計算式や数値を規定します。法令集を引く際はこの階層を意識して関連条文を辿ります。よって正答は法→施行令→施行規則→告示です。
問60．建築基準法の条文を法令集で引く際、構造計算の具体的な数値基準（許容応力度・地震力係数等）が主に規定されている法令として最も適切なものはどれか。
- ア．建築基準法施行令
- イ．建築士法
- ウ．建築基準法（法本体）
- エ．建設業法施行規則
正解：ア．建築基準法施行令

解説：構造計算の具体的数値（許容応力度・地震層せん断力係数・必要保有水平耐力等）は主に建築基準法施行令第3章（構造強度、令36条〜99条）に規定されます。法本体は大枠を定め、詳細な計算式や材料の許容応力度は施行令・告示で規定されるため、施行令を中心に引きます。よって正答は施行令です。
問61．法令集を用いた条文参照に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。
- ア．法本体の条文だけを読めば数値基準まで全て判断できる
- イ．法から施行令・告示への委任関係を辿って関連条文を相互参照する
- ウ．告示は参考資料であり法的拘束力はない
- エ．施行令は法より上位なので施行令を優先して読む
正解：イ．法から施行令・告示への委任関係を辿って関連条文を相互参照する

解説：建築基準法では本則の条文から施行令・告示へ委任される事項が多く、関連条文を相互参照しながら読む必要があります。例えば建築基準法28条（採光）から建築基準法施行令19条〜20条へ、告示へと辿ります。法令集のアンダーライン・インデックスを活用し、委任関係を素早く追う技能が学科試験で重要です。よって正答は委任関係を辿る読み方が適切です。

根拠：建築基準法第28条／建築基準法施行令第19条（出典: e-Gov法令検索）
問62．採光に関する規定を法令集で引くとき、参照すべき条文の組合せとして最も適切なものはどれか。
- ア．法52条と施行令2条
- イ．法56条と施行令130条
- ウ．法28条と施行令19条・20条
- エ．法20条と施行令36条
正解：ウ．法28条と施行令19条・20条

解説：採光は建築基準法28条（居室の採光・換気）で原則を定め、施行令19条（必要採光面積の割合）・20条（採光補正係数の算定）で具体的基準を規定します。建築基準法28条→建築基準法施行令19条→20条と委任を辿るのが基本です。よって正答は建築基準法28条と建築基準法施行令19条・20条の組合せです。

根拠：建築基準法第28条／建築基準法施行令第19条（出典: e-Gov法令検索）
問63．防火区画（面積区画・竪穴区画・異種用途区画）の技術基準を法令集で引く際、最も中心となる条文として適切なものはどれか。
- ア．施行令128条
- イ．法35条のみ
- ウ．施行令20条の2
- エ．施行令112条
正解：エ．施行令112条

解説：防火区画の技術基準は主に建築基準法施行令112条にまとめて規定され、面積区画（1項）、高層区画、竪穴区画（11項）、異種用途区画（18項）等を定めます。法36条等から施行令112条へ委任されるため、施行令112条を中心に引きます。よって正答は施行令112条です。

根拠：建築基準法施行令第112条（出典: e-Gov法令検索）
問64．断面が長方形（幅b＝300mm、せいh＝600mm）の梁の断面係数Zとして正しいものはどれか（Z＝bh2/6）。
- ア．1.8×10の7乗立方ミリメートル
- イ．9.0×10の6乗立方ミリメートル
- ウ．3.6×10の7乗立方ミリメートル
- エ．5.4×10の7乗立方ミリメートル
正解：ア．1.8×10の7乗立方ミリメートル

解説：長方形断面の断面係数Z＝bh2/6＝300×600の2乗/6＝300×360000/6＝108000000/6＝1.8×10の7乗立方ミリメートルとなります。断面係数は曲げに対する抵抗の指標で、せいhの2乗に比例するため、せいを大きくすると効率的に曲げ耐力が増します。よって正答は1.8×10の7乗立方ミリメートルです。
問65．等分布荷重w＝10kN/m、スパンL＝6mの単純梁の最大曲げモーメントMmaxとして正しいものはどれか（Mmax＝wL2/8）。
- ア．30kN・m
- イ．45kN・m
- ウ．15kN・m
- エ．90kN・m
正解：イ．45kN・m

解説：単純梁の中央最大曲げモーメントMmax＝wL2/8＝10×6の2乗/8＝10×36/8＝360/8＝45kN・mとなります。スパンの2乗に比例するため、スパンを伸ばすと曲げモーメントが急増します。よって正答は45kN・mです。
問66．建蔽率の制限が適用されない場合に関する次の記述のうち、正しいものはどれか。
- ア．建蔽率60%の地域かつ防火地域内の耐火建築物
- イ．全ての角地の建築物
- ウ．建蔽率80%の地域かつ防火地域内の耐火建築物
- エ．準防火地域内の全ての建築物
正解：ウ．建蔽率80%の地域かつ防火地域内の耐火建築物

解説：法53条6項により、建蔽率80%とされている地域内かつ防火地域内にある耐火建築物等は、建蔽率制限が適用されません（実質100%）。例えば商業地域（建蔽率80%）の防火地域内耐火建築物は敷地いっぱいに建築可能です。よって正答は建蔽率80%地域かつ防火地域内の耐火建築物です。
問67．日影規制（法56条の2）に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。
- ア．夏至日の真太陽時による一定の時間帯に生じる日影時間を規制する
- イ．夏至日に、敷地境界線からの距離によらず敷地外全体の日影時間を規制する
- ウ．平均地盤面上（高さ0m）の水平面に生じる日影時間を規制する
- エ．冬至日の真太陽時による一定の時間帯に生じる日影時間を規制する
正解：エ．冬至日の真太陽時による一定の時間帯に生じる日影時間を規制する

解説：日影規制は、地方公共団体の条例で指定する区域内で、冬至日の真太陽時による午前8時から午後4時まで（北海道の区域内は午前9時から午後3時まで）の間に、建築物が平均地盤面から一定の高さ（1.5m、4mまたは6.5m）の水平面に生じさせる日影の時間を制限するもの。夏至日ではない。測定面は平均地盤面そのもの（高さ0m）ではない。規制するのは敷地境界線からの水平距離が5mを超える範囲で、5mを超え10m以内と10mを超える範囲とで日影時間の限度が異なり、距離によらず一律に規制するものではない。

根拠：建築基準法第56条の2 ／建築基準法第別表第四（出典: e-Gov法令検索）
問68．ある木造2階建ての1階床面積が60平方メートル、地震力に対する必要壁量の係数が29cm/平方メートルのとき、1階に必要な壁量（壁長さ換算）として正しいものはどれか。
- ア．1740cm
- イ．2.07cm
- ウ．89cm
- エ．174cm
正解：ア．1740cm

解説：必要壁量＝床面積×係数＝60平方メートル×29cm/平方メートル＝1740cm＝17.4mとなります。存在壁量（壁長さ×壁倍率の合計）がこれ以上であれば地震力に対する壁量規定を満たします。風圧力に対する必要壁量も別途確認し、両方を満たす必要があります。よって正答は1740cmです。
問69．壁倍率2.5の耐力壁を1階に合計8m（壁長さの合計）配置した場合の存在壁量（壁長さ換算cm）として正しいものはどれか。
- ア．800cm
- イ．2000cm
- ウ．20cm
- エ．320cm
正解：イ．2000cm

解説：存在壁量＝壁長さ×壁倍率＝800cm×2.5＝2000cm。これが必要壁量以上であれば壁量の規定を満たす。軸組を併用した場合の倍率の上限は7倍である（2025年4月施行の告示1100号改正前は5倍）。
問70．鉄筋コンクリート柱（断面500mm×500mm、直接土に接しない部分）の鉄筋に対するかぶり厚さとして、建築基準法施行令79条の最低基準を満たす値のうち最も小さいものはどれか。
- ア．30mm
- イ．20mm
- ウ．40mm
- エ．60mm
正解：ア．30mm

解説：建築基準法施行令79条1項は、耐力壁・柱・はりのかぶり厚さを3cm以上、直接土に接する壁・柱・床・はり・布基礎の立上り部分を4cm以上、基礎（捨コンクリート部分を除く）を6cm以上と定める。屋内・屋外による区別はないので、直接土に接しない柱の最低基準を満たす最小値は30mmである。

根拠：建築基準法施行令第79条（出典: e-Gov法令検索）
問71．次の住宅居室の採光緩和（令和5年施行）に関する記述のうち、最も適切なものはどれか。
- ア．緩和により採光開口部を一切設けなくてよい
- イ．緩和後の基準は1/5である
- ウ．緩和は事務所の居室にのみ適用される
- エ．照明設備等の措置を講じれば必要採光面積を1/7から1/10まで緩和できる
正解：エ．照明設備等の措置を講じれば必要採光面積を1/7から1/10まで緩和できる

解説：施行令19条3項の改正により、住宅居室は原則床面積1/7以上の有効採光面積が必要ですが、机上面で50lx以上を確保する照明設備等の措置を講じた場合は1/10以上まで緩和されます。例えば床面積35平方メートルなら原則5.0平方メートル、緩和時3.5平方メートルとなります。よって照明措置で1/10まで緩和が適切です。

根拠：建築基準法施行令第19条（出典: e-Gov法令検索）
問72．型枠工事において、柱（断面600mm×600mm、高さ3.0m）1本に必要な型枠面積として正しいものはどれか（柱の4側面で算定）。
- ア．7.2平方メートル
- イ．1.08平方メートル
- ウ．10.8平方メートル
- エ．3.6平方メートル
正解：ア．7.2平方メートル

解説：柱の型枠面積＝周長×高さ＝（0.6＋0.6＋0.6＋0.6）×3.0＝2.4×3.0＝7.2平方メートルとなります。柱は4側面で計上し、断面が大きいほど・高いほど型枠面積が増えます。よって正答は7.2平方メートルです。
問73．建築物の地域係数Zに関する次の記述のうち、地震層せん断力係数Ci＝Z・Rt・Ai・C0における役割として最も適切なものはどれか。
- ア．建築物の振動特性（地盤と固有周期）を表す係数
- イ．地震動の強さの地域差を反映し1.0〜0.7の範囲で定められる係数
- ウ．標準せん断力の大きさを表す係数
- エ．高さ方向のせん断力分布を表す係数
正解：イ．地震動の強さの地域差を反映し1.0〜0.7の範囲で定められる係数

解説：地域係数Zは、過去の地震活動・地震動の強さの地域差を反映する係数で、1.0〜0.7の範囲で地域ごとに定められています。地震が比較的少ない地域では小さい値となり、地震層せん断力係数Ciを低減します。Ci＝Z・Rt・Ai・C0の各係数のうち地域差を担うのがZです。よって正答が適切です。
問74．振動特性係数Rtに関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。
- ア．地域の地震動の強さを表す係数
- イ．上階ほど大きくなる高さ方向分布係数
- ウ．建築物の固有周期と地盤種別に応じて定まり、周期が長いほど小さくなる係数
- エ．標準せん断力係数で常に0.2固定の値
正解：ウ．建築物の固有周期と地盤種別に応じて定まり、周期が長いほど小さくなる係数

解説：振動特性係数Rtは、建築物の固有周期Tと地盤種別に応じて定まる係数で、固有周期が短い剛な建物では1.0、長くなるほど（柔らかい・高層）小さくなり、地震層せん断力を低減します。地盤が軟弱（第三種）なほど長周期側での低減が緩やかになります。Ci＝Z・Rt・Ai・C0の振動特性を担います。よって正答が適切です。
問75．建築基準法令を引く際の「告示」の役割に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。
- ア．参考情報にすぎず法的拘束力はない
- イ．施行令より上位に位置する
- ウ．建築士の倫理規定を定めるもの
- エ．法・施行令から委任を受け具体的な計算方法・数値基準を定め法的拘束力を持つ
正解：エ．法・施行令から委任を受け具体的な計算方法・数値基準を定め法的拘束力を持つ

解説：告示は、法・施行令から委任を受けて、具体的な構造計算方法・材料の数値基準・仕様規定等を定める法規範で、法的拘束力を有します。例えば壁量計算の係数や仕様規定の詳細は告示に規定されます。法令集では法→施行令→告示と委任を辿って引くのが基本技能です。よって正答が適切です。

一級建築士（学科）「5科目横断・計算演習」の一問一答

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