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問1 労働衛生（有害業務）
有機溶剤作業主任者は、有機溶剤作業主任者技能講習を修了した者から選任する。
問2 関係法令
衛生委員会の構成員のうち議長以外の委員の半数は、労働者の過半数代表者の推薦に基づき事業者が指名する。
問3 関係法令
労働安全衛生法における安全衛生教育のうち、雇入れ時の教育は全ての業種の事業者に義務付けられている。
問4 労働衛生（一般）
事務所の気積算定では、床面から4m超の高さの空間も含めて計算する。
問5 労働衛生（有害業務）
赤外線は波長が短いため、皮膚深部まで到達せず、障害は表皮に限られる。
問6 労働生理
次のうち、自律神経系に含まれるものはどれか。
  • 1. 運動神経と感覚神経
  • 2. 脳神経と脊髄神経
  • 3. 交感神経と副交感神経
  • 4. 中枢神経と末梢神経
問7 労働衛生（一般）
次のうち、メンタルヘルスケアの4つのケアとして正しい組合せはどれか。
  • 1. セルフケア、ラインによるケア、事業場内産業保健スタッフ等によるケア、行政によるケア
  • 2. セルフケア、主治医によるケア、事業場内産業保健スタッフ等によるケア、事業場外資源によるケア
  • 3. セルフケア、ラインによるケア、事業場内産業保健スタッフ等によるケア、事業場外資源によるケア
  • 4. セルフケア、ラインによるケア、家族によるケア、事業場外資源によるケア
問8 関係法令
衛生管理者は、少なくとも毎月1回作業場等を巡視しなければならない。
問9 労働衛生（有害業務）
リスクアセスメント対象物を製造する事業場では、厚生労働大臣が定める専門的講習を修了した者のうちから化学物質管理者を選任しなければならない。
問10 関係法令
常時200人を超え500人以下の事業場では、衛生管理者を1人選任すれば足りる。
問11 労働生理
次のうち、体温調節に関する記述として正しいものはどれか。
  • 1. 不感蒸泄は発汗とは別の水分蒸発で、常に行われている
  • 2. 寒冷環境では皮膚血管が拡張する
  • 3. 体温調節中枢は大脳皮質にある
  • 4. 発汗は副交感神経の支配による
問12 関係法令
次のうち、雇入時の健康診断について正しいものはどれか。
  • 1. 3か月以内に医師による健康診断を受けた者は省略できる
  • 2. 常時使用する労働者に限り実施義務がある
  • 3. パートタイム労働者は対象外である
  • 4. 雇入後1か月以内に実施すればよい
問13 労働衛生（有害業務）
鉛中毒の主な症状には、肝障害・腎障害がある。
問14 労働衛生（有害業務）
有機溶剤中毒予防規則では、第3種有機溶剤については特に措置は不要である。
問15 労働衛生（有害業務）
リスクアセスメント対象物を取り扱うだけで製造しない事業場でも、化学物質管理者は必ず専門的講習の修了者から選任しなければならない。
問16 労働衛生（有害業務）
騒音性難聴は、初期には500Hz付近の聴力低下が特徴的である。
問17 労働生理
大脳皮質の機能で、運動野は前頭葉に、視覚野は後頭葉に位置する。
問18 労働衛生（有害業務）
次のうち、特殊健康診断の対象となる有害業務はどれか。
  • 1. 鉛業務
  • 2. 一般事務作業
  • 3. 屋外清掃作業
  • 4. 食堂調理作業
問19 関係法令
衛生管理者は、少なくとも毎週1回作業場等を巡視し、設備、作業方法等に有害のおそれがあるときは必要な措置を講じなければならない。
問20 労働生理
次のうち、基礎代謝量に関する記述として正しいものはどれか。
  • 1. 基礎代謝量は年齢とともに増加し続ける
  • 2. 基礎代謝量は覚醒・安静・空腹時の生命維持に必要な最小のエネルギー代謝量である
  • 3. 基礎代謝量は睡眠中の消費エネルギー量である
  • 4. 基礎代謝量は男性より女性の方が大きい
問21 労働生理
次のうち、栄養素の代謝に関する記述として正しいものはどれか。
  • 1. グリコーゲンは肝臓と筋肉に貯蔵され、必要時にグルコースに分解される
  • 2. 必須アミノ酸は体内で合成できるため食事からの摂取は不要である
  • 3. 脂質は水溶性であるため胆汁酸なしで吸収される
  • 4. ビタミンCは脂溶性ビタミンである
問22 労働生理
副甲状腺ホルモン（パラソルモン）は、血中カルシウム濃度を低下させる。
問23 労働生理
疲労の自覚症状調査には、握力測定が広く用いられている。
問24 労働生理
内分泌系のホルモンは、血液によって標的器官に運ばれて作用する。
問25 労働生理
呼吸運動は、主に横隔膜と肋間筋の収縮・弛緩によって行われる。
問26 労働衛生（有害業務）
次のうち、電離放射線の被ばく防護の三原則に含まれないものはどれか。
  • 1. 時間（被ばく時間を短くする）
  • 2. 距離（線源から距離をとる）
  • 3. 遮へい（遮へい材を用いる）
  • 4. 換気（放射性物質を換気で除去する）
問27 労働衛生（有害業務）
次のうち、騒音性難聴に関する記述として誤っているものはどれか。
  • 1. 初期には4000Hz付近の聴力が低下する
  • 2. 長期間の騒音曝露により進行する
  • 3. 耳鳴りを伴うことがある
  • 4. 補聴器の使用により完全に回復する
問28 労働生理
赤血球の寿命は約30日で、主に肝臓で破壊される。
問29 労働衛生（一般）
次のうち、安全衛生教育について正しいものはどれか。
  • 1. 作業内容変更時にも安全衛生教育が必要である
  • 2. 雇入れ時教育は正社員のみが対象である
  • 3. 安全衛生教育は事業者の努力義務にとどまる
  • 4. 特別教育は全ての作業について必要である
問30 労働生理
成人の安静時の1回呼吸量は約2,000mLである。
問31 労働衛生（有害業務）
次のうち、じん肺の原因となる粉じんはどれか。
  • 1. 花粉
  • 2. 綿ぼこり
  • 3. 遊離けい酸を含む鉱物性粉じん
  • 4. 紙の粉
問32 労働衛生（一般）
出血性ショックの症状として、顔面蒼白、冷汗、脈拍微弱がある。
問33 労働衛生（有害業務）
第2種有機溶剤にはトルエン、キシレン、メタノールなどが含まれる。
問34 関係法令
衛生委員会の議長は、労働者代表が務める。
問35 労働衛生（有害業務）
リスクアセスメントの結果に基づき労働者に保護具を使用させる事業場では、化学物質管理者とは別に保護具着用管理責任者を選任しなければならない。
問36 労働衛生（一般）
事務所の大掃除は、1年に1回行えば足りる。
問37 労働衛生（一般）
長時間労働者への面接指導は、月100時間超の時間外労働者全員に対し義務的に行う。
問38 関係法令
産業医は、作業場の巡視を毎月1回行う義務があるが、一定の要件を満たす場合は2か月に1回とすることができる。
問39 労働衛生（有害業務）
次のうち、騒音障害防止のためのガイドラインで定める管理区分の基準として、第3管理区分に該当する等価騒音レベルはどれか。
  • 1. 75dB以上80dB未満
  • 2. 80dB以上85dB未満
  • 3. 90dB以上
  • 4. 85dB以上90dB未満
問40 関係法令
衛生委員会は、常時100人以上の労働者を使用する事業場で設置義務がある。
問41 関係法令
特殊健康診断の結果は、3年間保存すればよい。
問42 労働生理
腎臓の糸球体では、血液中の蛋白質や血球も濾過される。
問43 労働衛生（有害業務）
局所排気装置の空気清浄装置としてスクラバー（洗浄集じん装置）が用いられることがある。
問44 関係法令
特定業務従事者の健康診断は、1年以内ごとに1回行えばよい。