1級電気通信工事施工管理技士（第一次検定）「施工管理法」の一問一答

1級電気通信工事施工管理技士（第一次検定）の施工管理法に関する一問一答（全75問）の正解と解説の一覧です。上の一問一答で実際に解いてから、ここで復習・確認できます。

1. 問1．施工計画の事前調査では、近隣の電波伝搬調査や地中埋設物調査を実施し、施工方法・工程・安全対策の検討に反映させる必要がある。

   正解：○（正しい）

   解説：電気通信工事では電波環境・地中埋設物の事前調査が不可欠で、これにより干渉対策・掘削計画・仮設計画が決定される。事前調査の漏れは手戻りや事故の原因となる。

2. 問2．総合施工計画書は各工種別の詳細な施工方法のみを記載し、全体工程や安全管理計画は含めなくてよい。

   正解：×（誤り）

   解説：誤り。正しくは総合施工計画書は工事全体の方針・体制・全体工程・品質管理・安全管理・仮設計画等を網羅的に記載するもので、工種別計画書とは役割が異なる。

3. 問3．仮設計画では、仮設電源・仮設足場・仮囲い・仮設事務所などを工事の進捗に合わせて計画し、本工事に支障がないよう配置する。

   正解：○（正しい）

   解説：仮設計画は工事の安全・能率を支える重要な計画で、本工事との干渉を避けつつ法令・労働安全衛生規則に従って配置・管理する必要がある。

4. 問4．搬入計画では、大型通信機器や架空線材の搬入経路・揚重方法・道路使用許可を事前に検討する必要はなく、当日現場判断で対応してよい。

   正解：×（誤り）

   解説：誤り。正しくは搬入経路の道路幅員・障害物・揚重機械の設置位置・道路使用許可の取得は事前計画が必須で、当日対応では事故や工程遅延の原因となる。

5. 問5．揚重計画では、移動式クレーンや高所作業車を使用する場合、機械の能力・作業半径・地盤の支持力・周辺架線への離隔を考慮しなければならない。

   正解：○（正しい）

   解説：揚重計画では機械の定格荷重・作業半径と荷の重量、地盤支持力、架空線等への接近警戒範囲を確認する必要がある。労働安全衛生規則のクレーン等安全規則に基づく。

6. 問6．道路上で電線管の埋設や電柱建柱を行うため通行を制限する場合、警察署長による道路使用許可ではなく道路管理者による道路占用許可のみを取得すればよい。

   正解：×（誤り）

   解説：誤り。正しくは道路占用許可（道路管理者）と道路使用許可（警察署長）の両方が必要である。前者は道路法・後者は道路交通法に基づき目的・根拠法令が異なる。

7. 問7．特定建設作業の届出は、騒音規制法・振動規制法に基づき作業開始の7日前までに市町村長へ届け出る必要がある。

   正解：○（正しい）

   解説：騒音規制法・振動規制法の特定建設作業届出は作業開始日の7日前までに市町村長に届出が必要。指定地域内で杭打機等を使用する場合に該当する。

8. 問8．建設リサイクル法に基づく分別解体・再資源化等の届出は、対象建設工事の着工後7日以内に発注者が都道府県知事に届け出ることとされている。

   正解：×（誤り）

   解説：誤り。正しくは着工7日前までに発注者が都道府県知事に届け出る必要がある。コンクリート・木材・アスファルト等の特定建設資材を扱う対象工事が該当する。

9. 問9．ネットワーク工程表のクリティカルパスとは、開始から終了までの最長経路を指し、この経路上の作業遅延は全体工期の遅延に直結する。

   正解：○（正しい）

   解説：クリティカルパスは余裕時間（フロート）がゼロの経路で、ここの作業遅延は全体工期遅延に直結する。工程管理上の重点監視対象となる。

10. 問10．ネットワーク工程表のトータルフロートは、ある作業を最遅開始しても全体工期に影響しない余裕時間であり、フリーフロートより常に小さい。

    正解：×（誤り）

    解説：誤り。正しくはトータルフロート≧フリーフロートの関係にあり、フリーフロートは後続作業の最早開始に影響しない余裕でトータルフロートに含まれる。

11. 問11．ネットワーク工程表のダミー作業は作業時間がゼロの仮想作業で、作業間の先行関係を表現するために用いられる破線矢印で示される。

    正解：○（正しい）

    解説：ダミーは所要時間ゼロで先行関係や番号付けの便宜のため用いられる仮想作業。アローダイヤグラムで破線矢印で表記し、論理関係を明確にする。

12. 問12．バーチャート工程表は各作業の開始日・終了日を棒で示すだけで、作業間の関連性やクリティカルパスを明示することができる。

    正解：×（誤り）

    解説：誤り。正しくはバーチャートは作業期間が一目で分かる利点があるが、作業間の論理関係やクリティカルパスは明示できない。複雑な工程ではネットワーク工程表が適する。

13. 問13．Sカーブ（出来高累計曲線）は時間経過に伴う出来高累計を示し、計画と実績の比較や予算消化状況の把握に利用される。

    正解：○（正しい）

    解説：Sカーブは工事初期と終期で出来高が小さくS字状曲線を描く。計画曲線と実績曲線の乖離から工程の進度遅延・先行を把握できる。

14. 問14．ガントチャートは各作業の進捗率を百分率で示す工程表であり、作業間の関連性やクリティカルパスを一目で把握できる長所がある。

    正解：×（誤り）

    解説：誤り。正しくはガントチャートは作業の進捗率（%）は把握できるが、作業間の論理関係や日数・クリティカルパスは表現できない。簡易な進度管理向きである。

15. 問15．タクト工程表は同じ作業を繰り返す高層集合住宅等の工事に適し、各工区を一定のリズム（タクト）で進める手法である。

    正解：○（正しい）

    解説：タクト工程は同種作業を多数の階や工区で繰り返す工事に適する。各工区を一定の間隔で順送りに施工し、作業効率と工程の安定化を図る。

16. 問16．山積み・山崩しは資材費の平準化のみを目的とし、労務・機械の負荷平準化には用いられない。

    正解：×（誤り）

    解説：誤り。正しくは山積み・山崩しは労務・機械等の資源負荷の平準化に用いられる。資源のピーク負荷を抑え、効率的な工程編成と原価管理を実現する。

17. 問17．工期短縮の手法として、クリティカルパス上の作業を重点的に短縮するクラッシング（突貫工事）があり、追加費用と工期短縮効果のバランスを検討する。

    正解：○（正しい）

    解説：クラッシングは追加資源投入による工期短縮で、費用増分と短縮日数のトレードオフを評価する。クリティカルパス以外を短縮しても全体工期は短縮しない。

18. 問18．工程管理における原価管理では、工程と原価は無関係であるため、工期短縮による原価変動を考慮する必要はない。

    正解：×（誤り）

    解説：誤り。正しくは工程・原価・品質はトレードオフ関係にあり、工期短縮は労務費・機械損料の増加を招くため原価管理上の重要な検討項目となる。

19. 問19．QC七つ道具のパレート図は、不適合項目を発生件数の少ない順に並べて累積比率を折れ線で示し、軽微な要因の管理に活用される。

    正解：×（誤り）

    解説：誤り。正しくはパレート図は発生件数の多い順（降順）に並べ、累積比率で重点項目を抽出する。重要少数（vital few）の特定に用いられる。

20. 問20．特性要因図（フィッシュボーン図）は、品質特性（結果）に影響する要因を魚の骨状に系統的に整理して原因究明に役立てる手法である。

    正解：○（正しい）

    解説：特性要因図は石川ダイヤグラムとも呼ばれ、4M（人・機械・材料・方法）等の要因を体系的に整理する。原因分析の標準ツールとして広く用いられる。

21. 問21．管理図は工程の状態を時系列で監視するツールで、中心線と上下管理限界線（UCL/LCL）の外側にプロットが出現した場合は異常原因の存在を示唆する。

    正解：○（正しい）

    解説：管理図は工程の安定状態を統計的に判定する。3σを基準とした管理限界外の点や連・偏り等の異常パターンで工程異常を検出する。

22. 問22．ISO9000シリーズは環境マネジメントシステムの国際規格であり、品質マネジメントは対象外である。

    正解：×（誤り）

    解説：誤り。正しくはISO9000シリーズは品質マネジメントシステムの国際規格である。環境マネジメントシステムはISO14000シリーズが該当する。

23. 問23．抜取検査は全数検査に比べて検査費用が安く検査時間が短い反面、ロット内に不適合品が混入するリスクがあるため、破壊検査や大量生産品で多く採用される。

    正解：○（正しい）

    解説：抜取検査はサンプリングにより合否判定し、コスト・時間で有利だが見逃しリスクを許容する。OC曲線で生産者・消費者危険を評価する。

24. 問24．新QC七つ道具の親和図法は、数値データを統計処理する手法であり、定性的・言語的なデータの整理には適さない。

    正解：×（誤り）

    解説：誤り。正しくは親和図法は言語データ（KJ法的）の整理・グループ化に用いる新QC七つ道具の代表手法で、漠然とした問題の構造化に適する。

25. 問25．光ファイバの損失試験で用いられるOTDR（光パルス試験器）は、光パルスを入射しその後方散乱光を測定することで、ファイバ長手方向の損失分布と故障点位置を特定できる。

    正解：○（正しい）

    解説：OTDRはレイリー後方散乱とフレネル反射を利用して片端から損失分布・接続点損失・破断点距離を測定する。光ファイバ保守の標準試験器である。

26. 問26．光ファイバ損失試験のカットバック法は、光パワーメータを用いない簡易な方法であり、現場での竣工試験に最も適している。

    正解：×（誤り）

    解説：誤り。正しくはカットバック法は基準ファイバの切断が必要で精度は高いが破壊試験のため、研究室向きで現場竣工試験には挿入法やOTDRが用いられる。

27. 問27．LANケーブル（UTP）のカテゴリ6Aは10GBASE-Tに対応する規格で、伝送試験では減衰・NEXT・FEXT・リターンロス等を測定する。

    正解：○（正しい）

    解説：Cat6Aは伝送帯域500MHz・10GBASE-T対応。竣工試験ではワイヤマップ・減衰・NEXT・PSNEXT・ELFEXT・リターンロス・遅延・遅延ひずみ等を確認する。

28. 問28．電気設備の絶縁抵抗測定では、対地電圧150V以下の低圧回路では絶縁抵抗値が1.0MΩ以上ないと適正と判定されない。

    正解：×（誤り）

    解説：誤り。正しくは電技解釈第58条で150V以下は0.1MΩ以上、150V超300V以下は0.2MΩ以上、300V超は0.4MΩ以上が必要である。1.0MΩは過剰な基準である。

29. 問29．D種接地工事の接地抵抗値は、低圧電路において地絡発生時0.5秒以内に自動遮断する装置がない場合は500Ω以下である。

    正解：×（誤り）

    解説：誤り。正しくはD種接地は通常100Ω以下、0.5秒以内遮断装置がある場合は500Ω以下に緩和される。300V以下の機器外箱接地等に適用される。

30. 問30．労働災害の度数率は、延べ実労働時間100万時間あたりの労働災害による死傷者数で算出される指標である。

    正解：○（正しい）

    解説：度数率＝（死傷者数／延労働時間）×1,000,000で算出。発生頻度を表す代表的指標で、業種別・規模別の安全成績比較に用いられる。

31. 問31．労働災害の強度率は、延べ実労働時間100万時間あたりの労働損失日数で算出される指標である。

    正解：×（誤り）

    解説：誤り。正しくは強度率＝（労働損失日数／延労働時間）×1,000で延労働1,000時間あたりの労働損失日数を示す。100万時間ではなく1,000時間が基準である。

32. 問32．労働災害の年千人率は、労働者100人あたり1年間に発生する死傷者数で算出される指標である。

    正解：×（誤り）

    解説：誤り。正しくは年千人率＝（年間死傷者数／平均労働者数）×1,000で、労働者1,000人あたりの死傷者数で表される。労働者数規模の比較に適する。

33. 問33．労働安全衛生法の統括安全衛生責任者は、特定元方事業者が、関係請負人に係る者を含む作業従事者が常時50人以上（ずい道等の一部の仕事は30人以上）混在する作業所で選任し、元方安全衛生管理者を指揮させる。

    正解：○（正しい）

    解説：正しい。統括安全衛生責任者は、建設業などの特定元方事業者が、自社と関係請負人に係る作業従事者（労働者以外の者を含む）が同じ場所で作業し、その数が常時50人以上（ずい道等の建設、一定の橋梁の建設、圧気工法による作業の仕事は30人以上）のときに選任する。元方安全衛生管理者を指揮させ、混在作業によって生ずる労働災害を防止するための事項を統括管理させる。2026年4月の改正前は、この人数を労働者の数で数えていた。

    根拠： 労働安全衛生法 第15条 ／ 労働安全衛生法施行令 第7条 ／ 労働安全衛生法 第15条の2 （出典: e-Gov法令検索）

34. 問34．高さ2m以上の作業床には、墜落防止のため手すり等を設けることが労働安全衛生規則で義務付けられているが、作業床を設けることが困難な場合は要求性能墜落制止用器具（フルハーネス型を原則）を使用させる。

    正解：○（正しい）

    解説：労安則第518条等で2m以上の墜落のおそれのある作業は作業床設置が原則、困難な場合は墜落制止用器具を使用させる。6.75m超は原則フルハーネス型である。

35. 問35．高圧活線作業で作業者に絶縁用保護具を着用させる措置をとる場合は、作業者が現に取り扱っている部分以外の充電部分に絶縁用防具を装着する必要はない。

    正解：×（誤り）

    解説：誤り。労働安全衛生規則341条1項1号により、絶縁用保護具を着用させる措置をとる場合は、現に取り扱っている部分以外の充電電路で接触・接近により感電の危険が生ずるおそれのあるものに絶縁用防具を装着しなければならない。なお同項は、この措置のほか、活線作業用器具（2号）又は活線作業用装置（3号）を使用させる措置のいずれかを講じることを求めている。

36. 問36．酸素欠乏危険作業として、地下ピット・マンホール等で作業する場合、酸素濃度18%未満になるおそれがある場合は換気と酸素濃度測定が義務付けられる。

    正解：○（正しい）

    解説：酸素欠乏症等防止規則で酸素濃度18%以上の維持、作業前測定、換気、退避用具等が義務付けられる。第二種は硫化水素10ppm以下の維持も必要である。

37. 問37．KY（危険予知）活動は事後の災害分析手法であり、作業前のリスク低減には用いられない。

    正解：×（誤り）

    解説：誤り。正しくはKY活動は作業前に危険要因を予知し対策を立てる事前活動で、4ラウンド法等で実施する。リスクアセスメントと連動して安全文化を醸成する。

38. 問38．金属管工事において、低圧屋内配線に使用する金属管の厚さは、コンクリート埋設の場合1.2mm以上、それ以外で機械的衝撃を受けるおそれがない隠ぺい場所では1.0mm以上とされている。

    正解：○（正しい）

    解説：電技解釈第159条で金属管の厚さはコンクリート埋込みは1.2mm以上、それ以外は1.0mm以上（直接埋込みでない隠ぺい等）と規定される。施工区分により厳格化される。

39. 問39．次のうち、施工計画書のうち工事の基本方針を示す総合施工計画書に記載すべき項目として最も適当でないものはどれか。

    • ア．工事の概要と工事方針
    • イ．全体工程表と主要管理項目
    • ウ．個別配管の寸法・支持間隔の詳細
    • エ．総括的な安全衛生管理計画

    正解：ウ．個別配管の寸法・支持間隔の詳細

    解説：個別配管の寸法・支持間隔は工種別施工計画書に記載する詳細事項である。総合施工計画書は工事全体の方針・体制・全体工程・安全/品質の概要を示す。

40. 問40．電気通信工事の道路上での電線管布設において、必要となる主な許認可の組合せとして最も適当なものはどれか。

    • ア．道路使用許可（市町村長）のみ
    • イ．道路使用許可（道路管理者）と道路占用許可（警察署長）
    • ウ．道路占用許可（警察署長）のみ
    • エ．道路占用許可（道路管理者）と道路使用許可（警察署長）

    正解：エ．道路占用許可（道路管理者）と道路使用許可（警察署長）

    解説：道路占用許可は道路法に基づき道路管理者に、道路使用許可は道路交通法に基づき所轄警察署長に申請する。両者は目的と根拠法令が異なり通常両方必要である。

41. 問41．ネットワーク工程表に関する記述として最も適当なものはどれか。

    • ア．トータルフロートはフリーフロート以上の余裕時間である
    • イ．クリティカルパスは余裕時間（フロート）が最大の経路である
    • ウ．ダミー作業は所要時間を持ち実作業を表す
    • エ．最遅開始時刻は前工程からの最早終了の最大値である

    正解：ア．トータルフロートはフリーフロート以上の余裕時間である

    解説：トータルフロートは作業を最遅まで遅らせても全体工期に影響しない余裕、フリーフロートは後続最早開始に影響しない余裕で、TF≧FFの関係が成立する。

42. 問42．次の作業ネットワークにおいて、A（3日）→B（4日）→D（5日）、A→C（6日）→Dの経路があるとき、クリティカルパスの所要日数として最も適当なものはどれか。

    • ア．12日
    • イ．14日
    • ウ．13日
    • エ．15日

    正解：イ．14日

    解説：A→B→Dは3+4+5=12日、A→C→Dは3+6+5=14日。最長経路はA→C→Dの14日でこれがクリティカルパス、ここの遅延が全体工期に直結する。

43. 問43．工程管理曲線（バナナ曲線）に関する記述として最も適当なものはどれか。

    • ア．作業の先行関係を矢印で表現する
    • イ．出来高の月別棒グラフを示す
    • ウ．計画曲線の上限と下限をバナナ状に示し、実績の管理範囲を示す
    • エ．資源の負荷状況を時系列で示す

    正解：ウ．計画曲線の上限と下限をバナナ状に示し、実績の管理範囲を示す

    解説：バナナ曲線（工程管理曲線）は計画出来高累計の上方・下方許容限界をバナナ状に表し、実績が範囲外に出た場合の是正判断に用いる管理ツールである。

44. 問44．山積み・山崩しの主目的として最も適当なものはどれか。

    • ア．出来高の累計表示
    • イ．資材搬入経路の最適化
    • ウ．クリティカルパスの特定
    • エ．労務・機械等資源負荷の平準化

    正解：エ．労務・機械等資源負荷の平準化

    解説：山積みは時系列の資源負荷をグラフ化、山崩しは作業の余裕時間を活用してピーク負荷を平準化する手法。労務・機械の効率運用と原価低減に資する。

45. 問45．工期短縮（クラッシング）に関する記述として最も適当なものはどれか。

    • ア．コスト勾配の小さい作業から優先的に短縮するのが効率的である
    • イ．非クリティカルパスを短縮すれば全体工期も短縮できる
    • ウ．資源は無関係で短縮は常に費用低減につながる
    • エ．工期短縮と原価増は無関係である

    正解：ア．コスト勾配の小さい作業から優先的に短縮するのが効率的である

    解説：クラッシングはクリティカルパス上で短縮単価（コスト勾配）の小さい作業から短縮するのが費用効率的。総工費最小化と工期目標達成のバランスを取る。

46. 問46．QC七つ道具のうち、不適合項目を発生件数の多い順に並べて累積比率を折れ線で示し、重点管理項目を抽出する手法はどれか。

    • ア．ヒストグラム
    • イ．パレート図
    • ウ．散布図
    • エ．特性要因図

    正解：イ．パレート図

    解説：パレート図は重要少数（vital few）の抽出に用い、上位2〜3項目で全体の大部分を占める「80:20の法則」を視覚化する。改善対象の重点化に有効である。

47. 問47．QC七つ道具のうち、データのばらつきを階級別の度数分布として棒状に表し、工程能力の概観を把握する手法はどれか。

    • ア．管理図
    • イ．チェックシート
    • ウ．ヒストグラム
    • エ．散布図

    正解：ウ．ヒストグラム

    解説：ヒストグラムはデータのばらつき・分布の中心・形状（正規分布か歪み）を把握できる。規格値と比較して工程能力指数Cpの推定にも活用される。

48. 問48．管理図に関する記述として最も適当なものはどれか。

    • ア．計量値専用で計数値は適用できない
    • イ．管理限界線は規格値（仕様）から決定される
    • ウ．プロットが中心線付近にあるほど工程は異常である
    • エ．管理限界線は通常±3σを基準に統計的に算出する

    正解：エ．管理限界線は通常±3σを基準に統計的に算出する

    解説：管理限界は通常±3σで算出される統計的管理状態の判定線で、規格値とは別概念。Xバー-R図（計量）・p図/c図（計数）等用途別に種類がある。

49. 問49．光ファイバの損失試験法のうち、片端からの測定で長手方向の損失分布や故障点距離を特定できる方法はどれか。

    • ア．OTDR法
    • イ．カットバック法
    • ウ．挿入損失法
    • エ．損失波長モデル法

    正解：ア．OTDR法

    解説：OTDR法は光パルス試験器（OTDR）を使い、光ファイバの一方の端から光パルスを入れ、各地点から戻ってくる後方散乱光を測る単一方向の測定である。光ファイバ全長の解析ができ、長手方向の部分的な損失や接続点などの不連続点の確認、条長の計算もできる。カットバック法は入射端の近くで光ファイバを切断して2点の光パワーを比べる方法で、長手方向の損失は分からない。挿入損失法は切断しないが両端で測る方法で、やはり長手方向の解析はできない。損失波長モデル法は数波長の損失係数から波長全体の損失を計算する方法である。

    根拠： JIS C 6823:2026 光ファイバ損失試験方法（JISC JIS規格詳細画面） 最新改正年月日 2026/02/20（現行版の確認） ／ JIS C 6823:2026 光ファイバ損失試験方法（日本規格協会 規格閲覧プレビュー） 目次：附属書A 方法A－カットバック法、附属書B 方法B－挿入損失法、附属書C 方法C－OTDR法、附属書D 方法D－損失波長モデル法 ／ JIS C 6823:2010 光ファイバ損失試験方法（旧版・kikakurui.com） 附属書A A.1（カットバック法：長手方向の損失情報を得ることは不可能）・B.1（挿入損失法：非破壊、長手方向での損失の解析に使用できない）・C.1（OTDR法：単一方向の測定、後方散乱光パワー、全長の解析・長手方向の部分的な解析・不連続点の確認・条長の計算）・D.1（損失波長モデル：指定波長の損失係数から計算）。方法の構成は2026年版の目次と同じ

50. 問50．LANケーブル（UTP）の伝送試験項目として最も関連性が低いものはどれか。

    • ア．ワイヤマップ
    • イ．光損失
    • ウ．リターンロス
    • エ．NEXT（近端漏話）

    正解：イ．光損失

    解説：光損失は光ファイバ試験項目で、UTPには該当しない。UTPでは結線確認・減衰・NEXT・FEXT・リターンロス・遅延等を測定する。

51. 問51．電気設備の低圧電路（対地電圧150V以下）における絶縁抵抗値の最小値として最も適当なものはどれか。

    • ア．0.4MΩ
    • イ．0.2MΩ
    • ウ．0.1MΩ
    • エ．1.0MΩ

    正解：ウ．0.1MΩ

    解説：電技解釈第58条で150V以下は0.1MΩ以上、150V超300V以下は0.2MΩ以上、300V超は0.4MΩ以上である。竣工試験で必ず確認すべき基準値である。

52. 問52．D種接地工事の接地抵抗値（地絡時0.5秒以内自動遮断装置なし）として最も適当なものはどれか。

    • ア．10Ω以下
    • イ．50Ω以下
    • ウ．500Ω以下
    • エ．100Ω以下

    正解：エ．100Ω以下

    解説：D種接地は通常100Ω以下、0.5秒以内地絡遮断装置がある場合は500Ω以下に緩和される。300V以下の機器外箱・金属管等の接地に適用される。

53. 問53．労働災害の度数率の算出式として最も適当なものはどれか。

    • ア．（死傷者数／延労働時間）×1,000,000
    • イ．（死傷者数／平均労働者数）×1,000
    • ウ．（労働損失日数／延労働時間）×1,000
    • エ．（死亡者数／延労働時間）×1,000,000

    正解：ア．（死傷者数／延労働時間）×1,000,000

    解説：度数率は延労働100万時間あたりの死傷者数で発生頻度を示す。強度率は労働損失日数を1,000時間あたりで示し、年千人率は労働者1,000人あたりの死傷者数を示す。

54. 問54．労働災害の強度率の算出式として最も適当なものはどれか。

    • ア．（死傷者数／延労働時間）×1,000,000
    • イ．（労働損失日数／延労働時間）×1,000
    • ウ．（死傷者数／平均労働者数）×1,000
    • エ．（労働損失日数／延労働時間）×1,000,000

    正解：イ．（労働損失日数／延労働時間）×1,000

    解説：強度率は、1,000延べ実労働時間当たりの延べ労働損失日数で、災害の重さの程度を表す（延べ労働損失日数÷延べ実労働時間数×1,000）。労働損失日数は、死亡と身体障害等級1〜3級を7,500日とし、4〜14級は等級に応じて50〜5,500日、一時労働不能は休業日数に300/365を掛けて求める。死傷者数÷延べ実労働時間数×1,000,000は災害の頻度を表す度数率の式である。死傷者数÷平均労働者数×1,000は労働時間を使わない別の形で、損失日数に1,000,000を掛ける式はどの指標にも当たらない。

    根拠： 厚生労働省「令和7年 労働災害動向調査（事業所調査（事業所規模100人以上）及び総合工事業調査）の概況」 用語の説明（度数率・強度率の算出方法、労働損失日数の基準、身体障害等級別労働損失日数表）（PDF 4ページ）

55. 問55．酸素欠乏症等防止規則上、酸素欠乏危険場所でその日の作業を開始する前に行った酸素濃度の測定について、記録を保存しなければならない期間として正しいものはどれか。

    • ア．1年間
    • イ．3年間
    • ウ．5年間
    • エ．7年間

    正解：イ．3年間

    解説：酸素欠乏症等防止規則第3条により、事業者はその日の作業を開始する前に酸素（第二種酸素欠乏危険作業では酸素及び硫化水素）の濃度を測定し、そのつど測定日時・方法・箇所・結果等を記録して3年間保存しなければならない。

56. 問56．高所作業時の墜落防止に関する記述として最も適当なものはどれか。

    • ア．高さ1.5m以上の作業床には必ず手すりが必要である
    • イ．墜落制止用器具はすべて胴ベルト型に限定される
    • ウ．親綱の設置は不要である
    • エ．高さ2m以上の作業床端は手すり等の設置または墜落制止用器具の使用が必要

    正解：エ．高さ2m以上の作業床端は手すり等の設置または墜落制止用器具の使用が必要

    解説：労安則第518条等で高さ2m以上の作業床端は手すり等の設置を原則、設置困難時は墜落制止用器具を使用させる。6.75m超は原則フルハーネス型を使用する。

57. 問57．酸素欠乏症等防止規則で定める作業環境（酸素濃度）の維持目標値として最も適当なものはどれか。

    • ア．18%以上
    • イ．16%以上
    • ウ．17%以上
    • エ．15%以上

    正解：ア．18%以上

    解説：酸素欠乏症等防止規則で酸素濃度18%以上の維持が義務付けられる。地下ピット・マンホール等の通信工事では作業前の酸素濃度測定と換気が必須である。

58. 問58．金属管工事に関する記述として最も適当なものはどれか。

    • ア．コンクリート埋込み金属管の厚さは1.0mm以上でよい
    • イ．コンクリート埋込み金属管の厚さは1.2mm以上が必要
    • ウ．金属管の支持間隔は5m以下とする
    • エ．電線の被覆を傷つけない加工は不要である

    正解：イ．コンクリート埋込み金属管の厚さは1.2mm以上が必要

    解説：電技解釈第159条でコンクリート埋込み金属管は1.2mm以上、それ以外は1.0mm以上（隠ぺい場所等）と規定。電線被覆損傷防止のため管端処理（ブッシング等）が必要である。

59. 問59．光ファイバケーブル布設時の許容曲げ半径として一般的に用いられる目安はどれか。

    • ア．ケーブル外径の5倍以上
    • イ．ケーブル外径の10倍以上
    • ウ．ケーブル外径の20倍以上
    • エ．ケーブル外径の50倍以上

    正解：ウ．ケーブル外径の20倍以上

    解説：光ファイバの布設時許容曲げ半径は一般にケーブル外径の20倍以上、固定時は10倍以上が目安。これ未満では光損失増加や破断の原因となる。

60. 問60．ケーブルラックの支持間隔として水平区間で一般的に推奨される最大値はどれか。

    • ア．1.0m以下
    • イ．1.5m以下
    • ウ．3.0m以下
    • エ．2.0m以下

    正解：エ．2.0m以下

    解説：ケーブルラックの水平区間の支持間隔は2.0m以下、垂直区間は3.0m以下が一般的指針。荷重・耐震を考慮し、JEM等の規格や各メーカ指針に従う。

61. 問61．次のうち、通信機器ラックの耐震施工に関する記述として最も適当なものはどれか。

    • ア．上部支持や床アンカーで転倒・移動を防止する必要がある
    • イ．重量機器はラック上段に配置する
    • ウ．免震床上のラックは固定不要である
    • エ．床固定はアンカーボルト不要で自重で十分である

    正解：ア．上部支持や床アンカーで転倒・移動を防止する必要がある

    解説：ラックは床アンカー・上部支持等で地震時の転倒・移動を防止する。重量機器は下段配置で重心を低くし、配線も振動・引張に耐える固定とする。

62. 問62．電気通信設備の試運転調整に関する記述として最も適当なものはどれか。

    • ア．通信品質の確認は不要で、機器の電源投入だけで完了とする
    • イ．呼損率・伝送試験等を実施し、設計仕様を満たすことを確認する
    • ウ．試運転は本運用開始後に実施する
    • エ．立会試験の記録は保管不要である

    正解：イ．呼損率・伝送試験等を実施し、設計仕様を満たすことを確認する

    解説：試運転調整では機能・性能試験、呼損率・伝送特性・冗長切替等を確認し設計仕様適合性を検証する。試験記録は竣工書類として保管・引渡しが必要である。

63. 問63．建設リサイクル法の対象建設工事における分別解体等の届出に関する記述として最も適当なものはどれか。

    • ア．施工者が着工後7日以内に届け出る
    • イ．元請のみが任意で届け出る
    • ウ．発注者が着工7日前までに都道府県知事に届け出る
    • エ．市町村長への届出は不要である

    正解：ウ．発注者が着工7日前までに都道府県知事に届け出る

    解説：建設リサイクル法では発注者が着工7日前までに都道府県知事に届け出る。特定建設資材（コンクリート・木材・アスファルト等）の分別・再資源化が義務となる。

64. 問64．労働安全衛生規則上、脚立の脚と水平面との角度の上限として正しいものはどれか。

    • ア．60度以下
    • イ．70度以下
    • ウ．75度以下
    • エ．85度以下

    正解：ウ．75度以下

    解説：労働安全衛生規則第528条第3号により、脚立は脚と水平面との角度を75度以下とし、折りたたみ式のものは脚と水平面との角度を確実に保つための金具等を備えたものでなければ使用してはならない。

65. 問65．電波伝搬調査の主な目的として最も適当でないものはどれか。

    • ア．地中埋設物の位置確認
    • イ．アンテナ設置位置の選定
    • ウ．建造物による電波遮蔽の評価
    • エ．無線設備の干渉影響の把握

    正解：ア．地中埋設物の位置確認

    解説：地中埋設物の位置確認は別途実施する地中埋設物調査の目的。電波伝搬調査は干渉・遮蔽・反射等の電波環境を把握し無線設備設計に反映する。

66. 問66．ISO9001（品質マネジメントシステム）に関する記述として最も適当なものはどれか。

    • ア．環境マネジメントの国際規格である
    • イ．顧客満足の向上と継続的改善を中心理念とする品質規格である
    • ウ．労働安全衛生の規格である
    • エ．情報セキュリティの規格である

    正解：イ．顧客満足の向上と継続的改善を中心理念とする品質規格である

    解説：ISO9001は品質マネジメントシステムの国際規格で、顧客満足・プロセスアプローチ・継続的改善が基本理念。ISO14001は環境、ISO45001は労働安全衛生である。

67. 問67．抜取検査が全数検査よりも有利な場合として最も適当でないものはどれか。

    • ア．破壊検査が必要な場合
    • イ．大量生産品の場合
    • ウ．わずかな不適合品の混入も許されない場合
    • エ．検査時間・費用を抑えたい場合

    正解：ウ．わずかな不適合品の混入も許されない場合

    解説：わずかな不適合も許されない場合は全数検査が必要で抜取は不適。抜取は破壊試験・大量生産・コスト抑制・検査時間短縮の場面で有利である。

68. 問68．次のうち、活線作業における感電防止対策として最も適当でないものはどれか。

    • ア．絶縁用保護具（電気用ゴム手袋等）の着用
    • イ．絶縁用防具による充電部の防護
    • ウ．活線作業用器具の使用
    • エ．電源を遮断せずに金属工具で直接作業する

    正解：エ．電源を遮断せずに金属工具で直接作業する

    解説：金属工具で直接活線部に触れる作業は感電・短絡事故の原因で禁止。活線作業では絶縁用保護具・防具・活線作業用器具を併用し離隔距離も確保する。

69. 問69．次のうち、ネットワーク工程表における用語の説明として最も適当なものはどれか。

    • ア．フリーフロートは後続作業の最早開始に影響しない余裕時間である
    • イ．最遅完了時刻は前工程から最早に積上げた時刻である
    • ウ．最早開始時刻は後続作業から逆算した時刻である
    • エ．ダミー作業は実工程の所要時間を持つ作業である

    正解：ア．フリーフロートは後続作業の最早開始に影響しない余裕時間である

    解説：フリーフロートは作業を遅らせても後続作業の最早開始時刻に影響しない余裕時間。最早は前進計算、最遅は後退計算で算出、ダミーは所要時間ゼロの仮想作業である。

70. 問70．移動式クレーンを用いた揚重作業の安全に関する記述として最も適当なものはどれか。

    • ア．定格荷重以下であれば作業半径は無関係である
    • イ．架空線への接近警戒範囲を確認し離隔を確保する必要がある
    • ウ．地盤の支持力・敷鉄板等の養生は不要である
    • エ．合図者の配置は不要である

    正解：イ．架空線への接近警戒範囲を確認し離隔を確保する必要がある

    解説：クレーン作業では作業半径に応じた定格荷重の確認、地盤支持力の確保、架空線（高圧6.6kVは2m以上等）への離隔、合図者配置等が必須である。

71. 問71．電気通信工事における品質管理の手順として最も適当なものはどれか。

    • ア．Plan→Check→Do→Action
    • イ．Do→Plan→Action→Check
    • ウ．Plan→Do→Check→Action
    • エ．Check→Plan→Do→Action

    正解：ウ．Plan→Do→Check→Action

    解説：PDCAサイクルはPlan（計画）→Do（実施）→Check（評価）→Action（改善）の順で継続的改善を進める。品質マネジメントの基本サイクルである。

72. 問72．施工計画における事前調査として最も適当でないものはどれか。

    • ア．地中埋設物調査
    • イ．電波伝搬調査
    • ウ．近隣家屋・道路状況の調査
    • エ．竣工後の運用人員配置の決定

    正解：エ．竣工後の運用人員配置の決定

    解説：竣工後の運用人員配置は発注者側の運用計画で、施工事前調査の対象外。事前調査は施工方法・工程・安全・搬入計画の決定に資する現地・法令調査である。

73. 問73．リスクアセスメントの実施手順として最も適当なものはどれか。

    • ア．危険源の特定→リスクの見積り→優先度の評価→対策の実施
    • イ．対策の実施→危険源の特定→見積り→評価
    • ウ．見積り→評価→危険源の特定→対策
    • エ．評価→対策→見積り→危険源の特定

    正解：ア．危険源の特定→リスクの見積り→優先度の評価→対策の実施

    解説：リスクアセスメントは危険源の特定→リスクの見積り（重篤度×頻度）→優先度評価→対策実施の順で進める。労安法第28条の2で事業者の努力義務とされる。

74. 問74．通信用UTPケーブル布設時の留意点として最も適当でないものはどれか。

    • ア．許容引張張力を超えない引込み張力で布設する
    • イ．結束バンドを最大限強く締め付け被覆を圧着する
    • ウ．高圧電力線と十分な離隔を確保する
    • エ．シース傷を防ぐため鋭利な角での擦りを避ける

    正解：イ．結束バンドを最大限強く締め付け被覆を圧着する

    解説：結束バンドの過剰締付けは被覆変形による特性インピーダンス変化やNEXT悪化を招く。緩めの面ファスナ等が望ましく、外部ノイズ源との離隔確保が原則である。

75. 問75．ヒストグラムから読み取れる情報として最も適当でないものはどれか。

    • ア．データの中心位置（中央値・最頻値）
    • イ．データのばらつき（範囲・標準偏差）
    • ウ．データの時間的な推移（時系列の変化）
    • エ．データの分布形状（正規・偏り・二山）

    正解：ウ．データの時間的な推移（時系列の変化）

    解説：ヒストグラムは、測定値をいくつかの区間に分け、区間ごとの度数を柱の高さで表したグラフである。分布の中心の位置、ばらつきの大きさ、左右対称か偏っているか・山が二つあるかといった分布の形、外れ値の有無を一目でつかめ、規格値の線を書き入れれば工程能力の評価にも使える。一方、測定値を区間ごとに集計するため、データが得られた順序の情報は失われ、時間とともにどう変化したかは読み取れない。時間的な推移を見るには、管理図や測定順に点を打ったグラフを使う。

    根拠： NIST/SEMATECH e-Handbook of Statistical Methods「Histogram」 1.3.3.14 Histogram：Purpose（1変量データの要約）・Questions（分布の種類・位置・ばらつき・対称か偏りか・外れ値） ／ NIST/SEMATECH e-Handbook of Statistical Methods「Run Sequence Plot」 1.3.3.25 Run Sequence Plot：横軸を観測順にとり、時間とともに位置・ばらつきが変わるかを見る