日本語教師養成講座(420時間)の比較【独学が不安な方向け】
公開: 更新:
登録日本語教員を目指す人向けに、日本語教師養成講座(420時間講座など)の主な受講先(スクール・大学)をカリキュラム・サポート面で比較します。登録要件の実践研修は登録実践研修機関が実施するもので、養成講座そのものではありません。講座を受けるかどうかは、試験ルートと養成機関ルートのどちらで資格を目指すかで判断しましょう。
※受験料・試験日程・合格基準・法令の数値は改定される場合があります。最新情報は必ず文部科学省の日本語教員試験公式サイトでご確認ください。
420時間養成講座と登録要件の関係
登録日本語教員として登録するには、原則として試験合格+実践研修修了の両方が必要です。実践研修は登録実践研修機関が実施するもので、420時間養成講座を修了しただけでは実践研修の修了になりません(講座が文部科学省の確認を受けたCルートの対象課程で学士以上の学位があれば免除)。講座を選ぶときは、登録日本語教員養成機関・登録実践研修機関としての登録の有無を確認しましょう。
420時間養成講座の仕組み
- 理論科目: 5区分(社会・文化・地域/言語と社会/言語と心理/言語と教育/言語)に対応する授業
- 実習科目: 教壇実習(指定時数)・教材作成・模擬授業
- 受講形態: 通学/オンライン/通学+オンライン併用
- 修了要件: 出席率・課題提出・修了試験等を満たすこと
- 期間: 集中6ヶ月〜分割2年程度
主な受講先(一般的な特徴)
ヒューマンアカデミー(日本語教師養成講座)
全国の校舎+オンラインで受講可能。
大学・大学院の主専攻・副専攻課程
体系的・学術的な学びが可能で、学位も取得できます。課程が登録日本語教員養成機関の登録を受けていれば養成機関ルートとなり基礎試験が免除され、登録実践研修機関の登録も受けて実践研修と一体となった課程を修了すれば実践研修も免除されます(応用試験の合格は必要)。登録の有無は課程ごとに違うので、個別に確認しましょう。
選び方のポイント
- 登録日本語教員養成機関・登録実践研修機関の登録を受けた課程か必ず確認(文部科学省の日本語教育機関認定法ポータルで一覧を公開)
- 実習時間数と教壇実習の質(実際の学習者対象か)
- 修了後の就職紹介・案件紹介の有無
- 通学/オンライン/併用の選択肢
- 修了試験の合格率・修了率
独学+養成講座の組合せ戦略
| 独学(試験ルート) | 養成講座を受講 | |
|---|---|---|
| 試験対策費用 | 書籍代+受験料 | 講座費用に含む |
| 実践研修 | 登録実践研修機関で受講が必要(費用は公式サイトで確認) | 登録日本語教員養成機関と登録実践研修機関の両方の登録を受けた機関で、実践研修と一体となった養成課程を修了すれば免除。それ以外は登録実践研修機関で受講が必要(費用は公式サイトで確認) |
| 学習期間 | 独学6〜12ヶ月+実践研修(教壇実習を含む45単位時間) | 6ヶ月〜2年(並行) |
| 就職サポート | 独力 | 講座が紹介 |
具体的な勉強法は勉強法・参考書を参照。
結論:資格取得ルートを決めてから講座を選ぶ
登録には原則として試験合格+実践研修修了が必要です(養成機関ルートや経過措置で免除される場合があります)。試験ルートでは養成講座の修了は要件ではなく、基礎試験・応用試験に合格し、登録実践研修機関の実践研修を修了すれば登録できます。養成講座を受けるなら、登録日本語教員養成機関の課程(基礎試験が免除)か、実践研修と一体となった課程(実践研修も免除)かを確認して選びましょう。一問一答演習は登録日本語教員 一問一答で進めてください。
注意事項
※料金は時期やキャンペーンで変わるため、各社の公式サイトで確認してください。カリキュラムや、登録日本語教員養成機関・登録実践研修機関としての登録状況も、各機関の公式サイトと文部科学省の日本語教育機関認定法ポータルで必ず確認してください。本記事は一般的な比較観点を示すもので、特定講座を推奨するものではありません。
登録日本語教員(日本語教員試験) 一問一答 →