資格道場
問1
勘定科目と取引
備品を300,000円で購入し、代金は普通預金から振り込んだ。このとき借方に記入する勘定科目はどれか。
- 1. 備品
- 2. 消耗品費
- 3. 未払金
- 4. 仕入
問2
仕訳の基礎
負債の増加は借方に記入する。
問3
仕訳の基礎
決算において未使用の切手は、貯蔵品に振り替える必要がある。
問4
帳簿と伝票
3伝票制では、入金伝票・出金伝票・振替伝票の3種類の伝票を使用する。
問5
帳簿と伝票
商品有高帳の払出欄には、売価を記入する。
問6
帳簿と伝票
5伝票制では、商品の現金売上は売上伝票に記入する。
問7
決算と財務諸表
株主への配当金300,000円を繰越利益剰余金から支払う場合の仕訳として正しいものはどれか（利益準備金の積立額は30,000円とする）。
- 1. （借方）利益準備金330,000 ／（貸方）繰越利益剰余金330,000
- 2. （借方）配当金300,000 ／（貸方）現金300,000
- 3. （借方）繰越利益剰余金300,000 ／（貸方）未払配当金300,000
- 4. （借方）繰越利益剰余金330,000 ／（貸方）未払配当金300,000・利益準備金30,000
問8
勘定科目と取引
売買目的有価証券を売却した場合の売却損益は、営業外損益に区分される。
問9
決算と財務諸表
損益計算書の当期純利益は、貸借対照表に影響しない。
問10
帳簿と伝票
売掛金元帳（得意先元帳）は、得意先ごとの売掛金の明細を記録する補助元帳である。
問11
勘定科目と取引
株式の発行に関する記述として、正しいものはどれか。
- 1. 払込金額の2分の1を超えない額は資本金に組み入れないことができる
- 2. 株式の発行による払込金額は必ず全額を資本金とする
- 3. 株式の発行は負債の増加として処理する
- 4. 増資による払込金は受取配当金として処理する
問12
帳簿と伝票
伝票から補助元帳への転記は、必ず日計表を経由する。
問13
決算と財務諸表
損益計算書において、売上総利益から差し引かれる項目はどれか。
- 1. 販売費及び一般管理費
- 2. 売上原価
- 3. 営業外費用
- 4. 法人税等
問14
帳簿と伝票
仕入帳は、商品の仕入取引の明細を記録する補助記入帳である。
問15
勘定科目と取引
手形の割引を行った場合、手形売却損（費用）を借方に記入する。
問16
帳簿と伝票
得意先元帳（売掛金元帳）の各残高合計は、総勘定元帳の売掛金勘定残高と一致する。
問17
仕訳の基礎
仮払金は、金額や使途が確定する前に概算で支払ったときに使用する勘定科目であり、資産に分類される。
問18
決算と財務諸表
経過勘定項目の決算整理仕訳は、費用・収益の見越しと繰延べに関する処理である。
問19
決算と財務諸表
決算整理仕訳は、期中の記録を修正・追加して正しい財務諸表を作成するために行う。
問20
勘定科目と取引
電子記録債権の発生記録がされた場合、売掛金から電子記録債権に振り替える。
問21
決算と財務諸表
経過勘定項目（前払費用、前受収益、未払費用、未収収益）は、決算整理で計上した後、翌期首に再振替仕訳を行う。
問22
決算と財務諸表
同じ条件（帳簿100個、実地90個、原価@500円、正味売却価額@450円）の場合、商品評価損はいくらか。
- 1. 5,000円
- 2. 4,500円
- 3. 5,500円
- 4. 9,500円
問23
決算と財務諸表
法人税等を差し引いた後の利益を当期純利益という。
問24
勘定科目と取引
法人税、住民税及び事業税は、租税公課として処理する。
問25
決算と財務諸表
帳簿の締切りでは、費用・収益の勘定は次期繰越として次期に引き継がれる。
問26
決算と財務諸表
決算整理前残高試算表で貸借が一致していれば、決算整理仕訳は行う必要がない。
問27
仕訳の基礎
次の勘定科目のうち、費用に分類されるものはどれか。
- 1. 受取手数料
- 2. 未払金
- 3. 支払手数料
- 4. 前受金
問28
勘定科目と取引
買掛金は、商品の仕入代金が未払いの場合に使用するが、備品の購入代金の未払いにも使用できる。
問29
勘定科目と取引
立替金は、自社の経費を一時的に立替払いした場合の負債勘定である。
問30
仕訳の基礎
損益計算書では、収益から費用を差し引いて当期純利益を計算する。