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問1 工業簿記（差異分析・CVP）
CVP分析の前提として、原価を直接費と間接費に分解する必要がある。
問2 商業簿記（決算・財務諸表）
期首商品100,000円、当期商品仕入700,000円、期末商品150,000円のとき、売上原価はいくらか。
  • 1. 650,000円
  • 2. 750,000円
  • 3. 800,000円
  • 4. 550,000円
問3 商業簿記（決算・財務諸表）
新株発行：1株70,000円で100株発行し、全額当座預金に払い込まれた。資本金組入額を会社法最低額とした場合の資本準備金はいくらか。
  • 1. 7,000,000円
  • 2. 1,750,000円
  • 3. 0円
  • 4. 3,500,000円
問4 商業簿記（仕訳）
受取手形100,000円を銀行で割り引き、割引料3,000円を差し引かれた残額が当座預金に入金された。仕訳として正しいものはどれか。
  • 1. （借）当座預金97,000 / 手形売却損3,000（貸）受取手形100,000
  • 2. （借）当座預金100,000（貸）受取手形100,000
  • 3. （借）当座預金97,000 / 支払利息3,000（貸）受取手形100,000
  • 4. （借）当座預金97,000 / 支払手数料3,000（貸）受取手形100,000
問5 工業簿記（差異分析・CVP）
製造間接費差異（3分法）：標準操業度600時間、実際操業度620時間、基準操業度650時間、固定費率@40円/時。操業度差異はいくらか。
  • 1. 1,200円の不利差異
  • 2. 2,000円の不利差異
  • 3. 800円の有利差異
  • 4. 1,000円の不利差異
問6 商業簿記 発展問題
自己株式の取得対価は、株主資本のうち「その他資本剰余金」または「繰越利益剰余金」を減額して処理する。
問7 商業簿記（決算・財務諸表）
繰延資産（創立費、開業費、株式交付費、社債発行費、開発費、販売促進費、研究開発費）は、原則として支出時に費用処理する。
問8 工業簿記 発展問題
予定賃率を用いる場合、賃率差異は必ず借方差異（不利差異）として発生する。
問9 商業簿記（決算・財務諸表）
財務指標の自己資本比率は、自己資本÷総資産×100%で、低いほど財政基盤が安定している。
問10 商業簿記 発展問題
外貨建売掛金10,000ドル（取引時レート1ドル140円）が決算日現在未決済である。決算時レート1ドル145円の場合、計上すべき為替差損益はいくらか。
  • 1. D:為替差損5,000円
  • 2. B:為替差損50,000円
  • 3. C:為替差益5,000円
  • 4. A:為替差益50,000円
問11 商業簿記（仕訳）
オペレーティング・リース取引では、借手はリース料支払時に支払リース料（費用）を計上する。
問12 商業簿記（仕訳）
満期保有目的債券を額面金額と異なる価額で取得した場合、原則として償却原価法を適用する。
問13 工業簿記（原価計算）
原価計算基準は、日本における原価計算の実践規範を示した基準で、1985年に制定された。
問14 工業簿記（差異分析・CVP）
直接材料費差異は、価格差異（AP）と数量差異（AQ）に分析される。
問15 商業簿記（決算・財務諸表）
決算整理仕訳の主な項目には、仕訳帳・元帳の照合・転記のみが含まれる。
問16 工業簿記 発展問題
本社工場会計において、工場が販売活動を行う場合でも、売上計上は必ず本社で行い、工場は売上を計上できない。
問17 商業簿記（仕訳）
減価償却は、固定資産の価値減少を費用として計上する手続きで、定額法・定率法等の方法がある。
問18 商業簿記 発展問題
非支配株主持分は、子会社の純資産のうち親会社持分以外の部分であり、連結貸借対照表の純資産の部に表示される。
問19 工業簿記 発展問題
標準原価計算では原価差異を計上しないため、決算時の調整仕訳は不要である。
問20 商業簿記 発展問題
のれん40,000円を当期首に計上し、効果の及ぶ期間を20年と見積もり定額法で償却する場合、当期の「のれん償却額」はいくらか。
  • 1. A:1,000円
  • 2. B:1,500円
  • 3. C:1,800円
  • 4. D:2,000円
問21 工業簿記 発展問題
代品指図書による仕損費は、旧指図書の原価から仕損品評価額を控除した残額を新指図書（代品）に賦課する処理が一般的である。
問22 工業簿記 発展問題
本社工場会計で、本社が工場に現金100,000円を送金した。工場側の仕訳として正しいのはどれか。
  • 1. （借）本社 100,000 （貸）現金 100,000
  • 2. （借）現金 100,000 （貸）本社 100,000
  • 3. （借）現金 100,000 （貸）工場 100,000
  • 4. （借）工場 100,000 （貸）現金 100,000
問23 工業簿記（原価計算）
総合原価計算は、同種製品を大量生産する場合に、月単位で原価を集計し平均化する方式である。
問24 商業簿記（決算・財務諸表）
キャッシュフロー計算書（C/F）は、会社の現金及び現金同等物の増減を営業・投資・財務活動に分けて表示する。
問25 工業簿記 発展問題
組別総合原価計算：組間接費総額200,000円を機械作業時間で配賦。組A：機械時間400時間、組B：機械時間600時間。組Aへの配賦額はいくらか。
  • 1. 80,000円
  • 2. 60,000円
  • 3. 100,000円
  • 4. 120,000円
問26 商業簿記 発展問題
親会社の投資と子会社の資本との相殺消去によって生じる借方差額は「負ののれん」として処理する。
問27 商業簿記（仕訳）
手形を更改した場合、延長期間の利息は受取人・支払人の間で授受される。
問28 商業簿記（仕訳）
無形固定資産であるソフトウェア（自社利用目的）は、将来の収益獲得・費用削減が確実な場合でも全額費用処理する。
問29 商業簿記（仕訳）
負ののれんが生じた場合、原則として純資産の部に直接計上する。
問30 工業簿記（原価計算）
原価は、製造原価（製品を製造するためにかかった原価）と純原価（製造原価から販売費を除いた額）に大別される。