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問1 労働生理
呼吸は横隔膜と肋間筋の運動により胸腔の容積が変化し、外気が肺に出入りすることで成立する。
問2 労働生理
血糖値を上昇させる作用を持つホルモンとして適切でないものはどれか。
  • 1. インスリン
  • 2. グルカゴン
  • 3. アドレナリン
  • 4. コルチゾール（糖質コルチコイド）
問3 労働生理
消化器系の構造について、消化管の順序として正しいものはどれか。
  • 1. 口腔→胃→食道→小腸→大腸→肛門
  • 2. 口腔→食道→胃→大腸→小腸→肛門
  • 3. 口腔→食道→胃→十二指腸→空腸→回腸→盲腸→結腸→直腸
  • 4. 口腔→食道→十二指腸→胃→小腸→大腸→肛門
問4 労働衛生（有害業務を除く）
腰痛予防対策指針における重量物取扱い作業の留意事項として、最も適切なものはどれか。
  • 1. 男性が人力のみで取り扱う重量は、体重のおおむね40％以下を目安とする
  • 2. 女性が取り扱う重量は、男性が取り扱える重量と同じとする
  • 3. 重量物を取り扱う際は、膝を伸ばしたまま腰を曲げて持ち上げる
  • 4. 重量物の取扱い作業前後にストレッチを行う必要はない
問5 労働衛生（有害業務を除く）
細菌性食中毒の毒素型に分類されるものはどれか。
  • 1. サルモネラ菌
  • 2. 腸炎ビブリオ
  • 3. カンピロバクター
  • 4. 黄色ブドウ球菌
問6 関係法令（有害業務を除く）
労働基準法上の法定労働時間として、正しいものはどれか。
  • 1. 1日8時間、1週40時間
  • 2. 1日6時間、1週36時間
  • 3. 1日10時間、1週48時間
  • 4. 1日7時間、1週35時間
問7 関係法令（有害業務を除く）
労働安全衛生法上の労働者の責務として、正しいものはどれか。
  • 1. 労働災害防止のため必要な事項を守り、事業者の措置に協力する
  • 2. 労働者には何ら責務はない
  • 3. 事業者の指示に絶対服従する義務がある
  • 4. 労働者間でのみ協力する義務がある
問8 衛生管理実務・労働衛生管理体制
衛生委員会の付議事項には「労働者の健康障害を防止するための基本となるべき対策」が含まれる。
問9 衛生管理実務・労働衛生管理体制
事務室の換気について正しいものはどれか。
  • 1. 労働者1人あたり3立方メートル以上の気積を確保する
  • 2. 気積の規定はなく自由である
  • 3. 労働者1人あたり10立方メートル以上の気積を確保する
  • 4. 労働者1人あたり50立方メートル以上の気積を確保する
問10 労働衛生（有害業務を除く）
事務所衛生基準規則における空気環境の基準として、誤っているものはどれか。
  • 1. 一酸化炭素濃度は10ppm以下
  • 2. 二酸化炭素濃度は1,000ppm以下
  • 3. 浮遊粉じん量は1立方メートルあたり0.15ミリグラム以下
  • 4. ホルムアルデヒド量は1立方メートルあたり1.0ミリグラム以下
問11 衛生管理実務・労働衛生管理体制
ストレスチェック制度について誤っているものはどれか。
  • 1. 常時50人以上の事業場では年1回以上実施する義務がある
  • 2. 個人結果は本人の同意なく事業者に提供してはならない
  • 3. 高ストレス者が申出れば医師による面接指導を行う
  • 4. 実施者は事業者の人事担当者であってもよい
問12 労働衛生（有害業務を除く）
事務所衛生基準規則では、事務室における二酸化炭素濃度を1,000ppm以下になるように調整しなければならない。
問13 関係法令（有害業務を除く）
労働安全衛生法に基づく安全衛生教育について、誤っているものはどれか。
  • 1. 雇入れ時に安全衛生教育を行う
  • 2. 常時50人未満の事業場は安全衛生教育を行う必要はない
  • 3. 作業内容を変更したときに安全衛生教育を行う
  • 4. 教育に要する時間は労働時間として扱う
問14 衛生管理実務・労働衛生管理体制
メンタルヘルス指針における「ラインによるケア」の主な内容として正しいものはどれか。
  • 1. 労働者本人がストレスへの気づきと対処を行う
  • 2. 管理監督者が職場環境の把握と改善、労働者からの相談対応、職場復帰における支援等を行う
  • 3. 産業医・保健師が専門的ケアを行う
  • 4. 外部EAP機関に全て委託する
問15 関係法令（有害業務を除く）
労働者死傷病報告は、休業の日数が4日未満の場合は、報告する必要がない。
問16 労働生理
心臓は右心房・右心室・左心房・左心室の4つの部屋から構成され、全身に血液を送り出す左心室の壁が最も厚い。
問17 労働衛生（有害業務を除く）
労働安全衛生規則により、衛生管理者は少なくとも毎週1回作業場等を巡視し、設備・作業方法等に有害のおそれがあるときは必要な措置を講じなければならない。
問18 関係法令（有害業務を除く）
事業者は、労働者を雇い入れたときは、その従事する業務に関する安全衛生のための教育を行わなければならない。
問19 労働生理
肺活量の定義として正しいものはどれか。
  • 1. 1回の安静呼吸で出入りする空気量（約500mL）
  • 2. 最大呼気後も肺内に残る空気量（残気量）
  • 3. 肺胞内に存在する全空気量（全肺気量）
  • 4. 最大吸気位から最大呼出した時に吐き出せる空気量
問20 衛生管理実務・労働衛生管理体制
改正障害者雇用促進法における2024年4月以降の民間企業の法定雇用率はどれか。
  • 1. 2.0%
  • 2. 2.3%
  • 3. 2.5%
  • 4. 2.7%
問21 関係法令（有害業務を除く）
事務所衛生基準規則に基づく便所の設置基準として、正しいものはどれか。
  • 1. 男性用大便所の便房は60人以内ごとに1個以上
  • 2. 男性用小便所は60人以内ごとに1個以上
  • 3. 女性用便所の便房は60人以内ごとに1個以上
  • 4. 男女別便所の設置に例外は一切認められない
問22 労働生理
成人の安静時の血圧について、診察室高血圧の基準値として正しい組合せはどれか。
  • 1. 収縮期120mmHg以上または拡張期80mmHg以上
  • 2. 収縮期130mmHg以上または拡張期85mmHg以上
  • 3. 収縮期160mmHg以上または拡張期100mmHg以上
  • 4. 収縮期140mmHg以上または拡張期90mmHg以上
問23 労働衛生（有害業務を除く）
脳血管疾患・心臓疾患の労災認定基準における「長期間の過重業務」の評価期間として、正しいものはどれか。
  • 1. 発症前1か月間
  • 2. 発症前2か月間
  • 3. 発症前おおむね6か月間
  • 4. 発症前1年間
問24 関係法令（有害業務を除く）
衛生管理者の選任について、誤っているものはどれか。
  • 1. 常時50人以上の労働者を使用する事業場で選任義務がある
  • 2. 労働者数にかかわらず、常に1人選任すればよい
  • 3. 選任すべき事由発生日から14日以内に選任する
  • 4. 原則として事業場に専属の者から選任する
問25 労働生理
ABO式血液型のうち、AB型の人の血清中に含まれる抗体はどれか。
  • 1. 抗A抗体のみを持つ
  • 2. 抗A抗体も抗B抗体も持たない
  • 3. 抗B抗体のみを持つ
  • 4. 抗A抗体と抗B抗体の両方を持つ
問26 衛生管理実務・労働衛生管理体制
ストレスチェックの結果は、本人の同意の有無にかかわらず、事業者に直接通知される。
問27 関係法令（有害業務を除く）
雇入れ時及び作業内容変更時の安全衛生教育は、常時50人未満の事業場では実施する必要がない。
問28 労働衛生（有害業務を除く）
メタボリックシンドロームの診断基準について、正しい組合せはどれか（必須項目）。
  • 1. 腹囲 男性85cm以上・女性90cm以上
  • 2. 腹囲 男性90cm以上・女性85cm以上
  • 3. BMI 男性25以上・女性23以上
  • 4. 体脂肪率 男性25％以上・女性30％以上
問29 関係法令（有害業務を除く）
労働安全衛生法第3条に定められている事業者の責務として、最も適切なものはどれか。
  • 1. 快適な職場環境の実現と労働条件の改善を通じて職場における労働者の安全と健康を確保すること
  • 2. 最低基準を守ればよく、それ以上の措置は不要である
  • 3. 労働災害が発生した場合のみ対応すればよい
  • 4. 労働者の自己責任に委ねるべきである
問30 衛生管理実務・労働衛生管理体制
メンタルヘルスケアの「4つのケア」の説明として正しいものはどれか。
  • 1. セルフケア・ラインケア・事業場内産業保健スタッフ等によるケア・事業場外資源によるケア
  • 2. セルフケア・家族ケア・職場ケア・医療ケア
  • 3. 予防ケア・治療ケア・復職ケア・職場復帰ケア
  • 4. 一次予防・二次予防・三次予防・四次予防